第二次世界大戦中、子どもが学校に通うことが義務付けられる年齢は、国や地域によって大きく異なっていました。ここでは、当時の就学事情について詳しく見ていきます。
アメリカ合衆国の義務就学年齢
アメリカでは、当時の義務就学開始年齢はおおむね7歳から8歳が平均とされていました。ただし、これは州ごとに差があり、6歳から義務教育を始める州もあれば、8歳まで開始を遅らせる州も存在しました。
戦争が就学に与えた影響
しかし、大戦中は労働力不足や戦争による社会の混乱といった要因から、就学の実態には特別な事情がありました。年長の生徒の中には、工場などで働き戦争遂行に貢献するために、学業を途中で離れるケースも見られました。
一方で、幼い子どもたちについては、危機的な時代における安定感や日常のリズムを保つ手段として、通学が奨励されることもありました。学校は、非常時においても子どもたちに安心感と規則正しい生活を提供する大切な場所として機能していたのです。
その他の国々の状況
イギリスでは、空襲の脅威から子どもたちを守るため、開戦直後から大規模な疎開が実施され、都市部の多くの子どもが地方へ移り、現地の学校で教育を受けました。また、日本では1941年に小学校が「国民学校」と改称され、6歳から初等科6年間の義務教育が続けられましたが、戦局の悪化に伴い勤労動員が行われ、通常どおりの授業が難しくなることも少なくありませんでした。
このように、第二次世界大戦中の就学年齢や就学の実態は、各国の制度の違いだけでなく、戦争という極限状況が大きく影響を及ぼしていました。