第一次世界大戦(1914年〜1918年)の間、アメリカは最終的に連合国側として参戦しましたが、国内には中央同盟国(ドイツ、オーストリア=ハンガリーなど)を支持する、あるいはアメリカの参戦そのものに反対するさまざまな勢力が存在していました。ここでは、代表的なグループとそれぞれの動機を詳しく解説します。
ドイツ系アメリカ人
最大の支持基盤となったのは、ドイツからの移民とその子孫でした。当時のアメリカには数百万人規模のドイツ系住民が暮らしており、多くの人々が文化的なつながりや共通の祖先への思いから、ドイツの立場に同情を抱いていました。各地のドイツ語圏コミュニティやドイツ系新聞が中央同盟国の主張を擁護する声を上げていた点も特徴的です。
アイルランド系アメリカ人
イギリスによる長年の支配の歴史を持つアイルランド出身者やその子孫の間では、反英感情が深く根付いていました。そのため、一部のアイルランド系アメリカ人は「大英帝国に対抗できる存在」としてドイツに期待を寄せ、中央同盟国を支持しました。1916年のイースター蜂起以降、こうした傾向がさらに顕著になる場面も見られました。
社会主義者たち
一部の社会主義団体は、第一次世界大戦を資本主義諸国同士の争い、すなわち帝国主義的な戦争と捉えていました。彼らはアメリカの参戦に断固として反対し、ユージン・V・デブスのような著名な指導者が反戦運動を主導しました。「戦争は労働者階級の利益にはならない」という訴えは、多くの労働者の共感を呼びました。
平和主義者たち
道徳的・人道主義的な観点から戦争そのものに反対する平和主義者たちも、無視できない勢力でした。彼らは「ヨーロッパの戦争にアメリカが巻き込まれることは不要な流血と苦しみを生むだけだ」と主張し、中立の維持を訴え続けました。女性団体や宗教団体もこの反戦運動に積極的に参加しました。
実業界の利害関係
ドイツおよび中央同盟国との間に投資や金融面での結びつきを持つ一部のアメリカ企業も存在しました。これらの企業は、連合国が勝利すれば自社の経済的利益が損なわれ、損失を被る可能性があると懸念していました。ただし、戦争が長期化するにつれて連合国向けの貿易が急拡大したため、ビジネス界全体としては徐々に連合国支持へと流れていきました。
まとめ
このように、民族的な感情、政治思想、経済的な利害といった多様な動機から、アメリカ国内には中央同盟国を支持する、あるいは参戦に反対する勢力が存在しました。しかし、1917年にドイツの無制限潜水艦作戦やツィンメルマン電報事件が明らかになると世論は大きく変わり、アメリカは連合国側で参戦することとなりました。