1960年代、アメリカ社会では環境問題に対する一般市民の意識が劇的に変化し始めました。それまで一部の専門家や活動家の関心事だった環境破壊や汚染が、国民的な議題へと急速に浮上していったのです。この大きな転換をもたらした背景には、いくつかの重要な要因がありました。
1. 環境災害による衝撃
この時期に発生した大規模な環境災害は、全国に報道され、世論を一気に喚起するきっかけとなりました。
- サンタバーバラ沖原油流出事故（1969年）：カリフォルニア沖での油田からの原油流出により海洋生態系が深刻な被害を受け、その惨状はテレビを通じて国民に強い衝撃を与えました。
- カヤホガ川火災（1969年）：オハイオ州クリーブランドを流れる川が汚染物質に引火して燃えるという異常事態は、水質汚染の深刻さを象徴的に示す出来事となりました。
2. レイチェル・カーソン『沈黙の春』の影響
1962年に出版されたレイチェル・カーソンの著書『沈黙の春』は、農薬（特にDDT）が野生生物や人間の健康に及ぼす有害な影響を説得力のある筆致で描き出しました。この本は公衆衛生と自然保護への関心を高める決定的な役割を果たし、その後の環境政策にも大きな影響を与えました。
3. 自然保護運動の活発化
天然資源の保全を推進する自然保護運動も、1960年代に勢いを増しました。シエラクラブやワイルダネス・ソサエティといった団体が主導権を握り、手つかずの景観、野生生物の生息地、絶滅危惧種の保護を求める声を高めていきました。
4. 若者たちの環境活動
公民権運動や反戦運動と並ぶように、1960年代は若者の社会参加が活発化した時代でもありました。多くの若者が環境問題を自らの課題として捉え、キャンパスでの抗議活動、ティーチイン、環境団体の設立などが相次ぎました。彼らは汚染や生態系の破壊に対する具体的な行動を政府や企業に求めました。
5. メディア報道の拡大
テレビや新聞などのメディアも、環境問題をより積極的に取り上げるようになりました。汚染、生息地の破壊、資源の枯渇に関する情報が一般市民に広く伝えられ、ドキュメンタリー映画『The River』（1970年）のような作品も環境への関心をさらに高める一助となりました。
世論の変化がもたらした立法の成果
こうした要因が重なり合った結果、アメリカ人の環境問題に対する姿勢は「無関心」から「深い懸念」と「行動の要求」へと大きくシフトしました。高まる世論の圧力を受けて、連邦政府は歴史的な環境法制を次々と成立させることになります。
- 大気浄化法（Clean Air Act、1970年）
- 水質浄化法（Clean Water Act、1972年）
- 絶滅の恐れのある動植物の保存に関する法律（Endangered Species Act、1973年）
これらの法律は、その後のアメリカにおける環境規制や自然保護政策の礎となり、現代の環境保護の枠組みを形作る原点となりました。1960年代は、まさにアメリカの環境意識が芽吹いた転換点の decade だったと言えるでしょう。