第一次世界大戦の敗戦国となったドイツは、ヴェルサイユ条約に基づき、連合国に対して多額の賠償を支払う義務を負いました。その賠償は、主に次の3つの形で行われることになりました。
1. 物資とサービスによる賠償
ドイツは、石炭・コークス・鉄鉱石などの物資を連合国に供給することが求められました。さらに、戦争中に破壊された連合国側のインフラ（鉄道や橋梁など）の復旧事業にも従事する義務がありました。
2. 金銭による賠償
ドイツは連合国に対して現金での支払いも行うことが求められ、その支払いは30年間にわたり分割して行われることになりました。
3. 領土の割譲
戦争の結果として、ドイツは広範な領土を失いました。具体的には、フランスへのアルザス＝ロレーヌ、ベルギーへのエウペン＝マルメディ、デンマークへの北シュレースヴィヒ、そしてポーランドへの西プロイセン・ポーゼン（ポズナン）・上シュレージエンの割譲などが挙げられます。
賠償総額とドイツ経済への影響
ドイツが支払った賠償の総額は、約1,320億ゴールドマルク（当時のレートでおよそ330億ドル）と推定されています。これはドイツ経済にとって途方もない重荷となり、1920年代から1930年代にかけての深刻なインフレや経済混乱の大きな一因となりました。
賠償問題がもたらした歴史的影響
賠償問題は、ドイツ国内に強い不満と反発を生みました。多くのドイツ人にとって賠償は過酷なものであり、「自らが始めたわけではない戦争」の責任を押しつけられているという感情が広がっていきました。こうした不満はナチ党の台頭を後押しする重要な背景となり、結果的には第二次世界大戦の勃発につながったと考えられています。
賠償問題の最終的な決着
長く尾を引いた賠償問題は、1953年にようやく決着を見ます。ドイツは連合国との間で残存債務の処理に関する合意を成立させ、ここに第一次世界大戦に端を発する賠償問題に一応の終止符が打たれたのです。