1930年代後半、ウランの原子核を分裂させると莫大なエネルギーが放出される核分裂反応が発見されました。このエネルギーは人類を滅ぼすこともできれば、電気を生み出すこともできます。巨大産業に支えられた原子力は1970年代以降も発展を続けてきました。今日、世界で生産される電力の約15%が原子力由来であり、フランスではその割合が80%に達します。このハイリスクな技術は今なお、エネルギー問題のみならず気候変動問題の中心にあります。
1945年、「核の時代」の幕開け
「もう石炭も石油も白い石炭（水力）もいらない。世界は地上の楽園になるだろう。だが……」――1945年末にリヨンで出版されたエドゥアール・ジャケの小冊子からのこの一節は、広島・長崎への原子爆弾投下（1945年8月6日・9日）の後に書かれたもので、原子力が呼び起こした希望と疑念の両方を物語っています。新兵器のもたらした破壊の規模や事件の大きなメディア効果にもかかわらず、「核の時代」の幕開けは、二面性を持つイメージの存続によって特徴づけられます。
20世紀前半の科学研究の流れを受け、このエネルギーは医療（1920年代からの皮膚がん治療など）と結びつけられていました。さらにTho-Radia社のような企業は、化粧品にトリウムやラジウム塩を配合することで「放射能は体に良い」というイメージを広め、1937年に禁止されるまでそれを続けました。第二次世界大戦後も、広告主たちは放射能を使って製品を宣伝することをためらいませんでした。ソーダ「ゾエ（Zoé）」の名は、1948年12月12日にサクレーで臨界に達したフランス初の原子炉にちなんだものでした。爆弾そのものが恐怖だけと結びついていたわけでもありません。水着「ビキニ」の名は、米国が核実験を行っていたマーシャル諸島のビキニ環礁に由来します。
こうした二面性のあるイメージは、少なくとも1960年代半ばまで、原子力について構想されていた具体的な展望の中に定着していました。1945年7月16日、ニューメキシコ州で「トリニティ」のコードネームのもと最初の核実験を実施した米国は、長く唯一の核保有国であり続けることはありませんでした。ソ連は1949年8月に最初の実験を行い、同時期に英国とフランスも研究に着手して、それぞれ1952年と1960年に結実させました。ビッグサイエンスの産物である原子爆弾は、核保有国という「クラブ」を定義しました。そして大気圏内核実験の増加は、汚染という直接的な結果をもたらしました。
この軍拡競争を制限しようとする初期の取り組みとしては、著名人による平和の呼びかけ（1955年7月のラッセル＝アインシュタイン宣言）、時に別の思惑を含んだもの（1950年のストックホルム・アピール）、活動家たちの行進（1958年から毎年開催された英国のロンドン〜オルダーマストン行進）、核不拡散条約（1968年）などがあります。核兵器の数は1955年に約3,000発、10年後には37,000発へと急増しました。こうして核エネルギーは、世界破壊への恐怖を呼び起こした最初の技術となったのです。1996年には核実験モラトリアムが導入されましたが、その後、新たに核保有国となった国々（インド、パキスタン、北朝鮮）によって破られてきました。
爆弾と並んで進んだ原子炉の開発
エンリコ・フェルミのチームがシカゴで最初の実験用原子炉を稼働させた（1942年12月2日）直後から、核エネルギーの民間利用が構想されるようになりました。それは軍事利用の派生物としてではなく、独自の論理をもってでした。1946年に創設された原子力委員会はこれらの応用を研究しました。科学雑誌で人気を博した原子力推進は、実際には少数の民間船舶と軍事潜水艦（USSノーチラス号、1954年）にとどまりました。原子力機関車、原子力自動車、原子力飛行機は日の目を見ませんでした。同様に、運河やトンネルの掘削、港湾建設のための核爆発の利用も、数十回の実験（プラウシェア計画）で終わりました。
発電こそが主要な民間用途となりました。当初、米国は技術秘密を堅持していましたが、アイゼンハワー大統領が「平和のための原子力」構想（1953年）を発表すると、特に欧州を中心とした世界市場の獲得に乗り出しました。早くも1951年には核エネルギーによる発電が実現していました。真の産業的転換点は1954年です。民間メーカーに委ねられた民生用原子炉の建設が始まり、ウェスティングハウスがペンシルベニア州シッピングポートに加圧水型炉（PWR）を、ゼネラル・エレクトリックがイリノイ州モリスに沸騰水型炉（BWR）を建設しました。
処理できない放射性廃棄物
ソ連では、世界初の民生用原子力発電所の原子炉が1954年にオブニンスクで稼働し、ソ連陣営は「原子力の平和利用の旗手」として自らを演出することができました。欧州では英国が1956年に最初の原子炉（カルダーホール）を稼働させ、米国より1年早いものでした。フランス（シノン、1963年）、ドイツ、スペイン、スウェーデン、イタリア、ベルギー、スイスなどでは、さまざまな技術が試されました。フランスは、原子力庁（CEA）が開発した天然ウラン黒鉛ガス冷却炉（UNGG）分野において、エネルギー依存度を低減しうる長期的な産業プロジェクトとして核の技術力を育てていきました。
1960年代にほとんどの先進工業国が原子力発電所の建設を構想しましたが、実際に民生用原子力の本格的な開発計画を実施したのは一部の国（スペイン、フランス）だけであり、それらは米国技術を採用しました。原子炉の上流ではウラン供給が戦略的な性格を帯びるようになり、下流では放射性廃棄物が、このエネルギーがもたらす極めて長期にわたる汚染の象徴となりました。
問い直される原子力
過去数十年の抗議運動のネットワークに根を張る反原子力運動は、1970年代に勢いを増し、1977年7月の高速増殖炉スーパーフェニックスに対する大規模デモがその頂点となりました。運動の形態は多様で、平和的なデモから施設への攻撃（フランスのフェッセンハイムやクレイ・マルヴィル、スペインのレモニース）まで及びました。いくつかの成功を収めたものの、この運動は西側民主主義諸国で選挙面で影響力を持ちうる規模には達しませんでした。一方、重大事故（1979年のスリーマイル島、1986年のチェルノブイリ、2011年の福島第一）は、原子力産業による安全基準の強化と独立した監督当局の設立につながるとともに、モラトリアム（イタリア）や原子力比率の縮小（ドイツ）を求める反対運動の再燃を招きました。
現在、国際機関（1957年設立の国際原子力機関〈IAEA〉、1958年のOECD原子力機関、1989年の世界原子力運転者協会〈WANO〉）は、地政学的課題と産業的利益を調和させながら、国民の安心を確保しようと努めています。
さらに知るために
- 『原子力発電の叙事詩――科学的・産業的歴史』ポール・ロイス著、EDP Sciences、2007年
- 『ル・ニュクレール（原子力）』セドリック・ルヴァンドウスキー著、Que sais-je?叢書、2021年