ハーバート・フーヴァー大統領の大恐慌終結に向けた政策が成功したとする証拠は、実際には存在しません。むしろ、彼の政策は恐慌を長引かせ、事態をさらに悪化させたとして批判されることが多いのが実情です。
フーヴァーの経済政策の基本姿勢
フーヴァーの政策は「景気はいずれ自然に回復する」という考え方に基づいていました。彼は政府による経済への大規模な介入に反対し、企業や地方自治体による自発的な取り組みを重視する立場を取っていました。これは当時主流だった自由放任主義的な経済思想の影響を強く受けたものです。
政策が機能しなかった理由
しかし、このアプローチは期待された効果をもたらしませんでした。銀行の連鎖倒産や失業率の急上昇など、経済危機は深刻化の一途をたどります。また、1930年に成立したスムート・ホーリー関税法が国際貿易の縮小を招き、世界的な不況に拍車をかけたことも、状況悪化の一因だと指摘されています。
ルーズベルト政権への交代とニューディール
こうした中、1932年の大統領選挙でフランクリン・ルーズベルトが当選しました。翌1933年に就任したルーズベルトは、政府が積極的に経済へ介入する「ニューディール政策」の実施に乗り出します。公共事業の拡大や金融制度改革などを通じて、大恐慌からの脱出が本格的に図られることになりました。
フーヴァー政権期の経験は、「市場の自然回復だけでは深刻な経済危機に対処できない」という教訓として、後の経済政策のあり方に大きな影響を与えたといえます。