第一次世界大戦後の1919年に開催されたパリ講和会議では、勝利した連合国同士の間にも深刻な意見の相違が存在しました。特にアメリカとヨーロッパ諸国（フランス、イギリスなど）の間では、戦後秩序のあり方をめぐって鋭く対立し、最終的な講和条約の締結を難しくしました。ここでは、両者の主な対立点を5つに整理して解説します。
1. 国際連盟の創設
アメリカのウィルソン大統領は、恒久平和を実現し、将来の戦争を防ぐために国際連盟の創設を強く推進しました。しかし、多くのヨーロッパ諸国は、国際機関が自国の主権を侵害することを恐れ、この構想に対して慎重な姿勢を示しました。
2. ドイツへの処遇
アメリカは、過酷な処置がドイツに復讐心（ルヴァンシズム）を抱かせ、将来の紛争の火種になると懸念し、寛容な対応を望みました。一方、フランスをはじめとするヨーロッパ諸国は、大戦による甚大な被害への報復として、ドイツを厳しく罰することを強く求めました。
3. オスマン帝国の処分
アメリカは、オスマン帝国を分割し、その領土を連合国の間で分配することを支持しました。これに対してフランスやイギリスは、ロシアの南下・拡張に対する緩衝地帯としてオスマン帝国を維持すべきだと主張し、意見が対立しました。
4. 賠償金問題
アメリカは、巨額の賠償金の課徴がドイツ経済を疲弊させ、戦後復興を妨げるだけだとして反対の立場を取りました。しかしフランスなどのヨーロッパ諸国は、ドイツへの懲罰と再びの戦争能力の喪失を確実にするため、重い賠償を課すべきだと主張しました。
5. 戦争責任の問題
アメリカは、戦争の責任がドイツ一国にあるとは考えていませんでした。一方、フランスを中心とするヨーロッパ諸国は、開戦の責任をドイツ一方的に負わせ、それを厳しい処罰の正当化の根拠としようとしました。
まとめ：対立が残した影響
こうした対立により、パリ講和会議では幾度も緊迫した場面が生じ、最終的な講和条約（ヴェルサイユ条約）の合意形成は極めて困難なものとなりました。結果として成立したヴェルサイユ体制は、ドイツへの厳しい処罰を含む不均衡な内容であり、後の第二次世界大戦の遠因の一つになったと指摘されています。