結論から言えば、19世紀に子どもたちが学校に通っていたのは事実です。ただし、それは現代のような「当たり前」のものではありませんでした。世界各地で正式な教育制度が整備され始め、初等学校に通う子どもが現れたものの、その多くは男子であり、就学率は総じて低い水準にとどまっていました。
近代教育制度の誕生
19世紀は、産業革命と国民国家の形成とともに、各国が本格的に公教育制度を築き上げた時代でした。プロイセン(現在のドイツ)は早くから義務教育の考え方を導入し、フランスでは1880年代のジュール・フェリー法によって無償・義務・世俗という原則が確立されました。イギリスでは1870年の教育法(フォースター法)により公立小学校の整備が進み、日本でも1872年(明治5年)の学制公布をきっかけに、近代的な学校制度がスタートしました。
最初に学校へ通ったのは主に男子
当初、学校教育の恩恵を受けられたのは主に男子児童でした。女子については「家庭でのしつけで十分」という考え方が根強く、多くの国で女子の就学は大きく出遅れることになりました。また、貧しい家庭では子どもは早くから労働力として扱われ、工場での労働や農作業、家事の手伝いが学業よりも優先されるのが一般的でした。
低い就学率とその背景
こうした事情から、19世紀全体を通じて就学率は低い水準にとどまりました。特に農村部や貧困層では、学校までの距離、授業料の負担、家計を支えるための子ども労働などが就学を妨げる大きな要因となりました。都市部の中流階級ほど就学率が高く、教育を受ける機会には地域や階層による大きな格差が存在していました。
義務教育へ向かう流れ
それでも世紀が進むにつれ、「すべての子どもに教育を」という理念が広まり、各国で義務教育に関する法律が次々と制定されていきました。教員の養成も進み、学校の数は着実に増加しました。この流れは20世紀に入って本格化し、今日の普遍的な義務教育制度へとつながっていきます。
まとめ
19世紀の子どもたちは確かに学校に通い始めましたが、その中心は男子や都市部の中流層であり、就学率は決して高いものではありませんでした。それでも、この時代に近代教育制度の基礎が築かれたことは、後に「すべての子どもが学校に通う時代」が到来するための重要な第一歩となったのです。