パリ近郊ナンテール。文化財密売対策中央局(OCBC)が、取材陣にその扉を開いた。極めて機微な捜査の核心へと潜入する。
ジャン=リュック・ボワイエ警視(OCBC副責任者)。最近の捜査で発見された文化財が保管される部屋にて。盗難美術品の市場は、麻薬・武器に次ぐ世界第3位の違法取引である(国連薬物犯罪事務所調べ)。
本記事は『サイエンス・エ・アヴニール=ラ・ルシェルシュ』2020年10月号(n°884)からの転載です。
「一番醜いものばかり集めているんです」
型崩れした麦わら帽子や時代がかった絵葉書の雑多なコレクション。この驚くべき装飾に迎えられて、OCBCが入居する建物の2階へと足を踏み入れる。「うちでは、とことん醜いものばかり集めているんですよ!気分転換になるんで!」と、この特殊部隊のナンバーツー、ジャン=リュック・ボワイエ警部はキッチュな品々の前で笑う。17世紀の聖母像、中国やエジプトの古代遺物、巨匠の絵画――日々チームが探し求めている対象とは対極のコレクションだ。ここはフランスで最も目立たない警察部門の一つ。今年で創設45周年を迎える。
司法警察中央局の特別部門であるOCBCの警官たちとの面会は容易ではない。彼ら25名(うち捜査員15名)の仕事のベールを剥ぐには、数か月に及ぶ交渉が必要だった。その標的となるのは、文化財の窃盗と、それに関連するあらゆる犯罪――故買、美術品・骨董品の密売である。最後に大きな手柄を挙げたのは、まさにパリの美術コレクターや骨董商という閉鎖的な世界だった。中東・近東の不安定な国々から流出した古代遺物の大規模な密売に関与した疑いで、5人が逮捕されたのである。
OCBCは1975年、「美術品・美術物件窃盗取締中央局」として設立された。当時、隆盛を極める宗教美術の国際市場に後押しされ、教会からの窃盗が急増していた時代である。「1970年代から80年代は、年間1万5000件から2万件の窃盗事件に対応していました。これらは組織的なギャングによる犯行で、特にベルギーとイタリアの二つのネットワークが、シチリアマフィアの後援を受けて活動していたのです。我々は最大級の故買屋を逮捕することで、この闇市場をほぼ干上がらせることに成功しました。2019年には、フランス国内の窃盗件数は年間2000件を下回っています」とボワイエは振り返る。
国家憲兵隊と国家警察から半々ずつ送り出された捜査員たちは、フランス全土はもとより海外県・海外領土、さらには捜査上必要となれば国外でも、現地の捜査官を支援するために活動できる。「文化財の窃盗には特有の手続きがあり、こうした特殊な事件については、予審判事から地方の司法警察支部を支援するために共同で事件受理を命じられます」とボワイエは説明する。収集された情報は直ちに警察・憲兵隊のデータベースに組み込まれる。まずはOCBCの専門データベース「トレイマ(Treima)」、そしてインターポールの「プシケ(Psyché)」へと転送されるのだ。トレイマ(芸術分野における電子検索・画像データベース)は、盗難されたすべての物体を集約するデジタル化されたフォトライブラリである。行方不明の作品の正確な記述、被害者のファイル……すべてが記録される。全体で1万件以上の参照データを有するトレイマには、例えばパリのフランス国立図書館から最近盗まれた王家のメダイヨン、セーヌ河畔の著名な博物館で10年ごとの収蔵品点検の際に約100点(彫像や宝飾品)の紛失が判明し、同館が2018年に告訴した物件群、さらに2017年にフランス中部の大聖堂から盗まれた宝石をちりばめた冠なども登録されている。
「血の骨董品」――戦火から流れる遺物
近東・中東の紛争地域から持ち込まれる物品の違法輸入は、OCBC捜査官たちにとって特に深刻な懸念材料だ。入手可能な数値によれば、イラクでは博物館や考古学サイトから1万5000点以上の古代遺物が略奪されている。国連薬物犯罪事務所(UNODC)によれば、この密売は世界の違法取引の中で第3位にランクされ、その規模は31億ユーロから57億ユーロに達するという。略奪品の流れには数十年を要することもある。2003年に略奪されたある物体が、西洋の市場に現れたのは10年から15年後だった。テロ組織「ダーイッシュ(ISIS)」による略奪品の一部は、税関の検査を受けない自由港――シンガポール、香港、ジュネーブなど――に眠っており、2030年までに売却される可能性があるという。警察が突き止めたところによれば、こうした自由港では「硬貨はそこから一度も出ることなく、買い手の目に触れることすらないまま、競売が行われる」という。これは、文化財がマネーロンダリング(資金洗浄)の手段となりうることを裏付けている。莫大な金額が美術品の購入を通じて還流され、売買と転売を重ねるうちに合法化・公証されてしまうのだ。
リビア・キュレナイカから違法に輸入されたこの彫刻は、最近OCBCによって押収された。
手口をもとに照合を行う
行方不明の貴重品のリストは痛ましいほど長い。「トレイマのおかげで、犯行手口をもとに照合を行うことができます。司法処理・統計担当という専門部署が、これらすべての手続きを精査し、クロスチェックしているのです」と、他のデータベースとも連携して業務に当たるマリーヌC.は語る。彼女が活用するのは、建築遺産向けの「メリメ(Mérimée)」、可動文化財向けの「パリシー(Palissy)」といったデータベースだ。「これらのデータベースに登録された物体は、法的に販売不可能となります。これは略奪に対する大きな抑止力になります」と同僚のアランH.は説明する。そして、これらの努力の目的はもちろん盗まれた作品の発見にあるが、同時に新たな犯罪の予防も目指している。専門家たちが博物館で実施するセキュリティ監査を通じてである。
OCBCのトレイマとインターポールのプシケのデータベースには、詳細な記述や写真付きで5万点以上の盗難品が登録されている。
とはいえ、事件の解決率を見れば、警察も謙虚にならざるを得ない。「全捜査を通じて、解決率は5%です」とボワイエは認める。捜査員たちが実際に発見した例としては、1999年にドラギニャン美術館から盗まれた、計り知れない価値を持つレンブラントの作品がある。
しかし犯罪者たちは、文化財の窃盗――国家所有のものを除く――が「最初の善意の保有者」の時点で時効にかかることを知っている。つまり、当該の善意を証明する請求書を提示できる最初の個人または画廊のオーナーのことだ。これを「取得時効」と呼び、民法2276条は「動産については、占有が権原に代わる」と規定しており、物体の保有者は権原なしにその所有者とみなされる。「仮に前の所有者が、問題の物体が自分のものであったことを証明できたとしても、もう何もできないのです」とボワイエは説明する。「一方で」と彼は付け加える、「故買は継続犯です。盗まれた美術作品を持っている人物が摘発されれば、時効は成立しません」。こうして市場全体は「善意」と「悪意」の保有者に分断される。単純な窃盗であれば刑罰は懲役3年、国宝の場合は7年だ。しかしいずれの場合も、6年経っても物体が発見されなければ時効となる。ただし国有財産については時効が存在しない。「これらすべての管理は煩雑です。悪意の立証は捜査官や判事の仕事だからです」とOCBCの共同責任者は認める。
偽造と「標的型窃盗」の増加
警察は今、絶えず進化する二人の強敵と対峙している。偽造と「標的型窃盗(targeting)」である。前者はニューヨークから上海までの博物館や画廊を氾濫させ、偽ブリューゲルから大量生産されたブロンズ像までその範囲は幅広い。後者とは、スポンサーの指示を受ける国際的なチームによる特定作品の窃盗を指す。OCBCにとっての対策は、美術品の監視を強化し、その来歴と、美術市場や博物館機関内での移動の軌跡を把握することだ。終わりなき追跡劇である。
写真:ジュリアン・フォール/Leextra、Sciences et Avenir提供