米国とソ連が強力な核兵器で互いに張り合っていた時代は、過去の亡霊のように思えるかもしれません。しかし、あの時代の兵器の多くは今も存在し、さらに新しい兵器が急速に追加され続けています。新たな対立の足音が近づいているのでしょうか。
「間違いなく軍拡競争だと言えます。新しい兵器や旧式システムの近代化に多額の投資が行われていますが、何より、冷戦時代でおなじみだったレトリックが復活しています」と、オランダのシンクタンク・クリンゲンダール研究所で核兵器拡散を研究するシコ・ファン・デル・メール氏は語ります。「核兵器による公然たる脅しすらあり、これは数十年間聞かれなかったことです」
「火と怒り」から始まった言語戦争
実際、2017年夏、ドナルド・トランプ大統領（当時）は、北朝鮮が米国への攻撃を試みれば「火と怒り」（fire and fury）で報いると宣言しました。北朝鮮側はこれに対し、米空軍基地のあるグアム島への攻撃を検討していると応じ、両者の応酬は数か月にわたって泥沼化しました。トランプ氏は金正恩総書記を「ロケットマン」と呼び、「私の核ボタンの方が大きい」と自慢したこともあります。その後、情勢は沈静化し、両首脳は2018年と2019年に二度会談しましたが、北朝鮮の核計画廃棄に関する合意には至りませんでした。そして現在、コロナ禍にあるにもかかわらず、北朝鮮は再びミサイル発射実験を続けています。いつもの光景の再演です。
近年、ロシアもこの言語上の軍備競争にますます深く関与するようになりました。ウラジーミル・プーチン大統領は、世界中の敵を攻撃できる兵器システムを次々と発表してきました。超高速の核魚雷、事実上無限の射程を持つ核動力ミサイル、そして「隕石のように」目標を撃つ極超音速ミサイルなどです。
こうした新型兵器の開発は、それを禁止する条約の崩壊と歩調を合わせて進んでいます。ロシアと米国はここ数年で複数の条約から離脱し、既存協定の延長交渉も停滞しています。新たな冷戦が勃興しつつあるのか、そして超大国はどのような兵器を戦場に投入しようとしているのでしょうか。
崩れ落ちる軍縮条約
新型兵器の開発を抑制し、既存の兵器庫の封じ込めを目指した条約は、ドミノ倒しのように崩れ落ちています。2019年2月、中距離核戦力（INF）全廃条約がロシアと米国の双方によって破棄されました。この条約は、射程500～5500キロメートルの「中距離」核ミサイルの開発を禁止するものでした。両国は互いに相手が秘密裏に兵器を開発し条約に違反していると非難し合いましたが、今ではそれはもはや秘密ではなく、両国とも公然とこれらのミサイルを開発しています。
また、2015年に国連安全保障理事会の加盟国がイランとの間で達成した核開発計画終結合意は棚上げされ、ロシアや米国などが相互の軍事増強を空中から監視することを可能にする「オープンスカイ条約」も圧力を受けています。さらに、2009年にロシアと米国が運用可能な核弾頭の数を1550発まで削減することで合意した「新START条約」が持ちこたえられるのかも疑問です。当時、両国はその数倍の核弾頭を実戦配備していました。同条約は翌年に失効しますが、更新交渉は暗礁に乗り上げています。トランプ氏は以前、新START条約を「米国にとって悪しき取引だ」と評していました。
ファン・デル・メール氏によれば、最初に倒れたドミノは、署名国が大陸間弾道ミサイルに対する防御網を構築することを禁じた「弾道弾迎撃ミサイル制限条約（ABM条約）」だったといいます。2002年、米国は30年の歴史を持つこの条約の更新を見送り、事実上、ミサイル防衛網の開発に着手しました。
これによりロシア側に動揺が広がりました。米国のミサイル防衛網が実戦配備されれば、自国の兵器の有効性が損なわれるか無用になると考えたのです。ロシアの対応は、自前のミサイル防衛網の構築ではなく、この防御網を回避できる兵器の開発でした。約20年後の現在、ロシアは極超音速ミサイル「アヴァンガード」と、ほぼ無限の射程を持つとされる核動力巡航ミサイル「ブレヴェストニク」を手にしています。
「使用のハードル」を下げる競争
敵を凌駕する兵器を追い求めることは、武力紛争の存在と同じくらい古い歴史を持つ当然の営みです。冷戦期とその後の時代を通じて、この追求の重点は絶えず移り変わってきました。1940年代から50年代にかけて、超大国はますます巨大な核爆弾で互いを出し抜こうとしました。広島に投下された原爆「リトルボーイ」と同等の破壊力をもたらすには、通常爆弾を積んだ爆撃機200機以上が必要だったと推定されています。しかし、その威力ですら、ソ連が1961年にノヴァヤゼムリャ上空で実験した「ツァーリ・ボンバ」の前では色褪せてしまいます。これはリトルボーイの3000倍以上の威力を誇り、TNT火薬換算50メガトンという、史上最強の人工爆発となりました。「第二次世界大戦で投下されたすべての爆弾を一箇所に積み上げ、その量を10倍にして、一度に爆発させると考えてください。それがツァーリ・ボンバの威力です」とファン・デル・メール氏は説明します。
しかし、そんな途方もなく強力な兵器は、いったいどんな状況で使用すればよいのでしょうか。その常軌を逸した破壊力が正当化される状況などあるのでしょうか。「10年の軍拡競争の末、責任者たちは頭を抱え、これをどうすればいいのかと問いました」とファン・デル・メール氏は言います。ツァーリ・ボンバ以降、より強力な兵器の開発は行われず、重点はむしろ数量へと移りました。しかしそれも、同じく無意味な競争につながりました。冷戦のピークであった1980年代半ば、米ソ両国は合計6万5000発の核兵器を保有していました。互いを世界地図から消し去るには十分すぎる数です。
幸いなことに核兵器は使用のハードルが高く、主に抑止力として機能しており、第二次世界大戦以降、紛争で使用されていません。しかし、相手が使わないと確信できているとしたらどうでしょう。それが軍拡競争における次の奇妙な段階、すなわち「賭け金のハードルを下げる」追求につながりました。「冷戦末期には、再び小型化した核兵器が登場しました」とファン・デル・メール氏は言います。「都市の一地区を平らにする兵器は、ある意味で、都市全体を地図から消し去る兵器よりも『信頼性が高い』のです。問題は、この小型核兵器から、はるかに大規模な核攻撃へとエスカレートする核紛争に、より早く突入しかねないということです」
悪循環を断ち切れるか
ロシアなどの新型兵器は、兵器の使用可能性の信頼性を維持する手段として位置づけられます。トランプ氏は核兵器に反対を唱えながらも、兵器が存在する限りは相手より多く保有することが重要だと付け加えます。その際、中国にも将来の核軍縮条約に参加すべきだと指摘します。一方、約300発の核兵器を保有する中国は、ロシアと米国こそ自らの核兵器が中国の数倍あるのだから、まず自分たちを見るべきだと反論します。こうして誰もが互いに指摘し合うばかりです。
ますます多くの兵器へと向かう悪循環を断ち切ることは、実際には困難であることが判明しています。ファン・デル・メール氏は、バラク・オバマ元大統領（2009～2017年在任）を挙げます。就任当初、オバマ氏は核兵器のない世界を提唱しました。しかし自国だけでも軍縮を行うのは予想以上に困難であることが判明しました。軍の指導部や軍需産業を説得し、兵器の完全廃棄を実現することはできなかったのです。代替戦略として、既存システムの「近代化」を選択しました。少なくとも新たな兵器は増えないだろうという考えです。結果的に、オバマ氏は核兵器に多額の資金を投じた大統領の一人となってしまいました。
ファン・デル・メール氏によれば、軍拡競争を断ち切るための最も重要な手段は核関連条約です。「そう簡単に兵器を廃棄することはできませんが、条約には『緊張緩和』効果があります。関係国は特定の兵器の廃棄と相互監視に同意しました。こうした協力は信頼を生み、軍拡競争を減速させます」。まさにそのブレーキが、近年緩み始めているように見えるのです。