室町・戦国時代に多発した庶民の反乱──土一揆と山城国一揆

戦国時代の歴史を語るうえで、主役となるのは大名だけではありません。室町後期から戦国期にかけては、馬借や国人・農民といった庶民層による「土一揆」が各地で頻発し、山城では国人たちによる「山城国一揆」という特異な自治運動も起こりました。

この記事では、室町・戦国時代に発生した庶民の反乱について、その背景と経緯をわかりやすくまとめて解説します。

馬借が主導した土一揆

室町幕府の権威が失墜し、下剋上の動きが見え始めた武士社会と同じように、農民や商人を中心とする「国人」と呼ばれる階層の自立性も強まり、支配者層に対抗する動きが活発化していきました。

その先頭に立ったのが、運輸業を担う馬借（ばしゃく）です。馬借は近江の坂本や草津など交通の要所で早くから結束して集団を形成しており、情報力と団結力を背景に、債権・債務の帳消しを求める徳政一揆をたびたび起こしました。

1426年（応永33年）、坂本の馬借は徒党を組み、米価の下落を阻止しようとして京都へ乱入します。さらに1428年（正長元年）、同じく坂本の馬借の蜂起を契機として、山城・大和から畿内一帯へ広がる大規模な一揆「正長の土一揆」が発生しました。

土一揆に参加した国人の多くは、幕府に対して徳政令の発布を強く求めました。

この時期、世情は深い不安に包まれていました。4代将軍・足利義持の死去、後亀山天皇の皇子・小倉宮の伊勢への逃亡、天候不順による凶作、そして疫病の流行――こうした出来事が重なり、人々の不安が一揆という形で一気に噴出したのです。

正長の土一揆以降、大きな一揆は5年から10年ごとに発生するようになりました。実際、一揆を起こすことで幕府から徳政令を勝ち取ったケースは少なくありません。

徳政一揆が蜂起した際、最初の攻撃目標となったのが土倉（どそう）でした。土倉は「とぐら」とも呼ばれ、現代でいえば金融業や質屋にあたる存在です。

土倉は室町時代に発達し、京都・奈良・近江坂本など各地に見られました。幕府や寺社に営業料を納めるとともに、段銭などの税の徴収を請け負い、幕府にとって重要な財源となっていました。多額の資本を持つ酒屋が土倉を兼ねることも多く、こうした「酒屋土倉」は搾取の象徴として一揆の格好の標的とされたのです。

応仁の乱の後も畿内では、畠山義就と畠山政長の対立による戦いが続き、南山城はその主戦場となりました。山城・大和・河内の武士や国人も両軍の争いに巻き込まれて被害を受け、京都や奈良では一揆が起こるほど世情は混乱していました。

こうした状況の中、1485年（文明17年）、混乱する山城国の統治を目指して、15歳から60歳までの国人・農民36人が集まり、畠山両軍の即時撤退、寺社本所領の返還、新設の関所の廃止などを強く求めました。これが「山城国一揆」です。

翌1486年、山城の人々は宇治の平等院に集結し、「国中法（くんなかほう）」を定めました。

その後も会合を重ね、宇治川以南の南山城を「惣国（そうごく）」として支配下に置きます。

政治は「月行事（つきぎょうじ）」と呼ばれる役が1か月ごとの持ち回りで担当し、殺害犯の裁きなど本来なら守護が果たすべき役割をも担うなど、国人による自治支配が約8年にわたって実現しました。

農民と国人は協力関係にありましたが、次第に農民を領主として支配しようとする国人との対立が表面化します。さらに山城の新守護となった伊勢貞陸が段銭の催促などの命令を発して権力強化に乗り出すと、国人層も分裂し、自治は放棄を余儀なくされました。

この山城国一揆は、前例のない農民闘争として歴史的意義が高く評価されています。その自治は、1871年にフランス・パリで実現したパリ・コミューンにも先立つものであり、後世の自治社会の先駆けとされるのです。

土一揆や山城国一揆のような庶民の反乱は、室町幕府の権威低下とともに広がり、やがて戦国大名による新たな支配体制の形成を促す要因の一つとなりました。庶民の側から見た中世社会の変動を理解するうえで、これらの一揆は欠かせないテーマといえるでしょう。