三角貿易に公式な終了日は存在しない
三角貿易（大西洋三角貿易）には、明確な「終了年」が定められているわけではありません。しかし、18世紀後半から19世紀初頭にかけて、複数の歴史的要因が重なり、貿易は急速に衰退していきました。そして19世紀半ばまでに、事実上ほぼ廃止されるに至ったのです。
1. 奴隷制廃止運動の高まり
18世紀後半、ヨーロッパと北米において奴隷制廃止運動（アボリショニズム）が大きな勢いを得ました。イギリスは1807年に奴隷貿易法を成立させて奴隷貿易を禁止し、さらに1833年の奴隷制廃止法によって大英帝国内での奴隷制そのものを廃止しました。フランスをはじめとする他の国々も同様の法制整備を進め、アフリカ人奴隷の輸入は違法行為となり、社会的にも容認されないものになっていきました。
2. 奴隷反乱と独立運動の波及
この時代、カリブ海地域や南米では奴隷反乱や革命が相次ぎました。特に1791年に始まったハイチ革命は、奴隷反乱によって独立国家が誕生した世界史上初の例（1804年）となり、奴隷制の非人道性を世界に示す象徴となりました。こうした動きは奴隷制の維持を困難にし、三角貿易の衰退を加速させました。
3. 産業革命による経済構造の転換
産業革命の進展により、各国の経済は農業中心から製造業・工業中心へと移行しました。これに伴い、奴隷労働に依存したプランテーション農業の重要性が相対的に低下し、奴隷貿易を支える経済的基盤そのものが弱まっていきました。
4. 外交的圧力と社会意識の変化
イギリスをはじめとする廃止推進国は、条約締結や海上取り締まりなどを通じて、他国に強い外交的圧力をかけました。また、啓蒙思想の影響などにより人権意識が高まり、奴隷制に対する社会的な見方が根本的に変化したことも、各国が大西洋奴隷貿易から離脱する大きな後押しとなりました。
まとめ：19世紀半ばにほぼ消滅
以上のような要因が重なり、三角貿易は段階的に縮小し、19世紀半ば頃までに大部分が廃止されました。ただし、奴隷制そのものやその負の遺産が直ちに消えたわけではなく、その影響はその後も長く社会に残り続けました。三角貿易の歴史を学ぶことは、現代の人権問題や格差問題を考えるうえでも、今なお重要な意味を持っています。