第二次世界大戦に対するアメリカ人の態度は、決して一枚岩ではありませんでした。一部の人々は孤立主義的な立場をとり、ヨーロッパで起きている戦争に巻き込まれることを避けたいと考えていました。一方で、枢軸国を打ち倒すことはアメリカが果たすべき道義的責務であると信じる人々も存在しました。
開戦初期の中立政策
大戦の初期段階において、アメリカ合衆国は公式には中立の立場を維持していました。しかし、フランクリン・D・ルーズベルト大統領は、特にイギリスや中国といった連合国側の国々に対し、軍事的・経済的な支援を積極的に提供していました。この「武器貸与法」などに代表される支援策は、中立宣言との間で矛盾を抱えながらも、事実上の参戦への布石となっていきました。
真珠湾攻撃と正式な参戦
1941年12月、日本による真珠湾攻撃を受けて、アメリカはついに第二次世界大戦へ正式に参戦しました。この出来事により、それまで国内で対立していた世論は一変し、国民の大多数が戦争遂行への支持へと向かうことになりました。
戦争遂行をめぐる意見の相違
日本とドイツを打ち負かすという目標において、アメリカ国民は固く団結していました。しかしながら、その具体的な戦略については意見の違いがありました。「ヨーロッパファースト(欧州優先)」戦略を掲げてナチス・ドイツの打倒を最優先すべきだと主張する派閥がある一方で、まず日本の撃破に集中すべきだと考える人々もいたのです。最終的に、ルーズベルト政権は欧州優先の方針を採用し、連合国としての作戦展開が進められました。
戦後、超大国としての台頭
戦争が終結すると、アメリカ合衆国は世界的な超大国としての地位を確立しました。国際社会において圧倒的な影響力を持つようになったアメリカは、国際連合の設立にも主導的な役割を果たし、戦後の世界秩序の構築に大きく関与することとなったのです。