1783年のアメリカ独立戦争終結から1823年のモンロー主義宣言までの約40年間、アメリカ合衆国は若い国家として独自の外交路線を確立していきました。この時期の外交政策を特徴づける主要な原則は、以下の6つにまとめられます。
1. 孤立主義
アメリカはヨーロッパ列強との恒久的な同盟を意図的に避け、自国の国力向上と政治的独立性の確立を最優先としました。これは建国の父たち、特に初代大統領ワシントンの「永久的な同盟を結ぶな」という警告に基づく基本的な姿勢でした。
2. 中立貿易
ヨーロッパ諸国間で戦争や紛争が起きても、アメリカは中立の立場を維持し、交戦するどの国とも貿易関係を保つことで経済的利益を守ろうとしました。ただし、この中立貿易はイギリスやフランスとの摩擦を生む要因にもなり、1812年戦争の一因となりました。
3. 複雑な同盟への不参加
アメリカはヨーロッパ列強の覇権争いや戦争に巻き込まれることを回避し、その代わりに国内の発展と領土拡大という「内政」に資源を集中させる戦略を採りました。
4. 経済的自給自足
外国からの輸入への依存度を下げ、国内で必要な物資を生産できる経済体制の構築を目指しました。この考え方は後の保護関税政策や国内産業育成政策へとつながっていきます。
5. 領土拡張
この時代、アメリカは大陸内部へ向けて積極的に領土を広げました。代表的な例として、1803年にフランスからルイジアナを買収した「ルイジアナ買収」、1819年にスペインと結んだ条約によるフロリダの獲得などが挙げられます。これにより国土は急速に西へと拡大していきました。
6. モンロー主義(1823年)
1823年、モンロー大統領は議会での教書演説において、ヨーロッパ諸国によるアメリカ大陸へのさらなる植民地化や干渉に反対する姿勢を明確に打ち出しました。同時に、アメリカ自身もヨーロッパの内政に介入しないことを宣言しています。これは新興のラテンアメリカ諸国の独立を支持するものであり、以降100年以上にわたりアメリカ外交の基本原則となりました。
まとめ
1783年から1823年にかけてのアメリカ外交は、「ヨーロッパから距離を置き、自国の発展と大陸内での影響力拡大に専念する」という一貫した方向性を持っていました。孤立主義・中立・領土拡張・そしてモンロー主義というこれらの原則は、19世紀アメリカの対外政策の基盤を形作ったのです。