フェルナン・コルモン「鍛冶場」1893年、オルセー美術館(パリ)蔵
WIKIPEDIA COMMONS
科学史家ジャン=バティスト・フレソー氏インタビュー
プロフィール: 科学史家。CNRS(フランス国立科学研究センター)研究員、EHESS(社会科学高等研究院)教授。
現在の気候変動は、過去のものと何が違うのか?
History & Civilizations: 気候変動が進行していることについて、今や異論を唱える人はいません。しかし、地球がこれまで経験してきた気候変動と、現在のそれはどこが違うのでしょうか?
ジャン=バティスト・フレソー: 第一に、現在の気候変動はきわめて急激で、過去の人類が経験したどの変化よりもはるかに速いペースで進んでいます。地球の平均気温は19世紀末以降、すでに約1度上昇しており、2100年までにはさらに少なくとも2度(おそらくそれ以上)上昇すると予測されています。これは前例のない事態です。もう一つの決定的な違いは、初めて人間が主な原因となっているという点です。だからこそ、私たちは「人新世(アントロポセン)」に入ったのだと言えるのです。
「人新世」とは何か
この言葉の定義を教えてください。
古代ギリシャ語で人間を意味する「anthropos(アントロポス)」に由来する言葉で、人類が今や地球の地質学的進化の主要な要因となっていることを意味します。この用語を2000年に考案したのは、ノーベル化学賞受賞者のパウル・クルッツェンです。彼は、最後の氷河期の終わりから約1万2000年前に始まった完新世(ホロセン)に続いて、人間の活動によって新しい地質時代が幕を開けたと考えました。
この概念の重要な意義は、「環境危機」という表現を避けられる点にあります。「危機」とは短期間を指し、そこから抜け出すことが可能な状態です。しかし私たちの状況は根本的に異なります。後戻りできないかたちで、新たな時代に足を踏み入れてしまったのです。
人新世はいつ始まったのか
この新しい地質時代の始まりは、いつなのでしょうか?
これについては活発な議論があります。クルッツェンは、ジェームズ・ワットが蒸気機関の改良特許を取得した1784年を良い起点として挙げています。この日付は、産業革命こそが人新世への入口であったことを浮き彫りにします。石炭をはじめとする化石燃料の役割も強調されます。CO₂排出量の指数関数的な増加の起源は、まさにこれらのエネルギーの消費にあるからです。
一方で、1784年という日付の欠点は、やや象徴的すぎることです。氷床コアといった地球の地質学的記録の中に、直接確認できる痕跡を残していないのです。そのため、注目されてきたのが1945年、最初の原子爆弾の爆発の日です。この爆発によって放出された放射性核種は、地層分析で検出することができます。ただし問題は、放射性核種が温暖化の中心的な要因ではないという点です。
1945年には、もう一つの論拠もあります。この年は、多くの国々、とりわけ西側諸国の経済が急成長した「栄光の30年」の幕開けでもありました。この高度成長は温室効果ガス排出量の爆発的な増加をもたらし、気候変動を加速させました。その他の起点も提案されています。約6000年前の中国で稲作が広まり始めた頃に人新世が始まったとする説もあります。稲は他の穀物に比べてメタン排出量の多い作物だからです。温暖化対策の負担を各国間でどう配分するかという議論において、この日付の選択は決して無意味ではありません。
結局のところ、地質学的な進化に正確な起点を定めるのは困難ですが、一点については合意があります。CO₂排出量は産業革命とともに指数関数的に増加し、第二次世界大戦後に爆発的に拡大した、ということです。
人間の影響への気づきは、意外に古い
人間活動が気候に影響を与えていることに、いつ気づいたのでしょうか?
一般には、ここ数十年になってようやく、科学者たちのもとで人間の役割が理解されるようになったと語られがちです。確かに、温暖化に関する最初の本格的な研究は1960年代にさかのぼり、1970年代に人為的要因の重要性が実証され、1990年代には科学的コンセンサスが完成しました。しかし、「これが最近の認識だ」という見方は正確ではありません。
実は18世紀末から19世紀初頭の数十年間、ヨーロッパと北米では気候に大きな関心が払われていました。ヨーロッパの森林伐採が気温や降水量に直接的な影響を及ぼすと考えられていたからです。まだ大部分が農業社会であった当時、気候の変化は社会にとって死活的に重要な問題でした。宗教的な観点からも、神が定めた創造の秩序を損なうことは深く恐れられていました。医学の分野ではヒポクラテスの思想が権威を持ち、集団の健康状態と汚染との間に密接な関係があるとされていました。ところが、これらすべては19世紀の間に忘れ去られてしまったのです。
なぜ、人間活動と環境の関係への関心は失われてしまったのでしょうか?
いくつかの理由があります。第一に、ヒポクラテス医学が他の医学理論に取って代わり、個人の健康状態を環境ではなく社会的状況によって説明するようになったことです。社会学も同じ方向へ進みました。モンテスキューの気候理論を退け、環境ではなく社会的因果性に基づく枠組みを採用したのです。
また、人間活動の気候への影響については、19世紀後半の科学者たちが地球の地質史上における氷期の存在を突き止めました。人間がそのような気候的大変動の原因になりうるなどとは想像されず、「人間活動と地質学のあいだに関係はない」という結論に至ったのです。人新世の視点に立てば、この結論がもはや正しくないことは明らかです。
すべての人間が等しく責任を負っているのか
人新世は人間活動の帰結ですが、すべての人間が等しく責任を負っているのでしょうか?
当然、そうではありません。そしてこれは、気候変動を漠然とした「人間活動」で説明することの落とし穴の一つです。そうした説明では、無差別的な全体としての人類が、地球の状態に対して集合的責任を負っているとみなしがちです。それは完全な誤りです。歴史的な視点で見れば、一部の国々が現在の状況に極めて大きな割合で関与していることがわかります。とりわけイギリスとアメリカです。この2カ国の累積CO₂排出量が、地球上の他の全地域の合計を上回っていたのは、1980年代までのことでした。実のところ、人新世は大きく「アングロセン(英語圏の時代)」なのです!
今日、地球上の人びとの生態学的フットプリントはまったく異なります。富裕国の富裕層と貧困国の貧困層のあいだには、1対1000という開きがあります。
さらに、世界の地域間の関係も考慮しなければなりません。世界的な規模で見れば、中心部の工業化は、周縁部の資源の略奪に依存してはじめて達成されたものだからです。例えば、イギリスを産業革命へと駆り立てた蒸気機関は、主に繊維産業で使われました。しかし、工場に供給された綿花は当然ながらイギリス産ではなく、アメリカ大陸の奴隷プランテーションからのものです。同様に、「栄光の30年」期の西欧経済の発展は、自動車産業に不可欠なゴムなど、第三世界における原材料の採掘を必要としました。
興味深いことに、20世紀初頭以来、西側諸国では森林面積の減少が止まり(むしろ増加に転じている国もある)一方、アジア、アフリカ、南米では急速な森林破壊が進んでいます。西側が自国の環境を劣化させる代わりに、植民地や開発途上国の資源を獲得するようになったからです。なお、共産圏諸国、まずソ連が生態学的災厄の引き金となったこと(アラル海の干上がりを想起すれば十分でしょう)は事実ですが、彼らの経済は主として自国の原材料の利用に基づいており、他国の資源に依存していたわけではありません。
一人当たり排出量はなぜ急増したのか
先進国において、この2世紀で一人当たりのCO₂排出量が急増したのはなぜですか?
主な原因は大衆消費の発展です。19世紀末から20世紀初頭にかけて、ますます多くを生産する資本主義的工業の販路を見つけることが至上命題となり、普通の人間は「消費者」へと作り変えられました。加えて、消費は労働力を規律づける非常に有効な手段でもあります。新しい物を欲する労働者、とりわけローンを組んだ労働者は、より従順になるものです。こうして消費者信用の発明は、1920年代アメリカにおける自動車産業――汚染産業の典型のような存在――の未曾有のブームと歩調を合わせて進んだのです。
化石燃料はなぜ支配的になったのか
CO₂排出量は主に化石燃料の消費と結びついています。これらのエネルギーはどのようにして覇権を握ったのでしょうか?
その勝利は決して不可避なものではありませんでした。1820年代にイギリスの工場に蒸気機関が登場したとき、石炭はそれまで使われてきた水力エネルギーよりも高価でした。それにもかかわらず、製造業者たちは二つの理由から石炭を選んだのです。
第一に、水力エネルギーを利用するには、水路のエネルギーを分配するために上流と下流のさまざまな主体間の取り決めが必要でしたが、産業資本家はもはやこうした集合的な組織運営を望みませんでした。石炭とは、言わば「平穏を買うための高価な手段」だったのです。第二に、川のエネルギーでは生産の急増に対応できませんが、石炭なら市況の高騰時などに柔軟に操業を調整できました。
石油の発展は、政治的選択の直接的な帰結です。第二次世界大戦の終結時点で、ヨーロッパの産業は主として、現地に存在し石油よりはるかに安価な石炭に依存していました。しかし、石炭を採掘していたのはヨーロッパの労働者自身であり、彼らは労働紛争の際に強い交渉力を握っていました。大規模なストライキは、経済全体を停止させうる力を持っていたのです。冷戦の始まったばかりの情勢下、いくつかの西欧諸国で共産党が非常に強力であったため、この状況は多くの人々、とりわけアメリカの指導者たちを警戒させました。1948年にアメリカが創設したマーシャルプランは、ヨーロッパ諸国による石油購入を促進することで、労働組合の力を大幅に制限することを可能にしました。
これらの歴史的な事例は、未来への正しい問いを投げかけます。明日、何が私たちを再生可能エネルギーへの転換へと駆り立てる利益となるのか――と。
さらに読む
『人新世の出来事――地球、歴史、そして私たち』C. ボヌイユ、J.-B. フレソー著、Points社、2016年
自然は役割を果たしているのか?
現在の気候変動は主に人間活動と結びついていますが、自然現象も気候の変動に一定の役割を果たしています。大規模な火山噴火は、地域的または地球規模で数ヶ月にわたり平均気温をわずかに低下させることがあります。これは、温室効果を抑える働きのあるエアロゾル(微粒子)が成層圏へ噴き上げられるためです。また、太陽活動の強度の変動も、地球上の気温に小さな揺らぎをもたらします。さらに、隕石の落下は大気を覆う破片を生み出し、気温を低下させることがあります。6500万年前に恐竜が絶滅したのは、おそらくこの種の出来事によるものと考えられています。(C.M.)
エアロゾルが救世主になる?
火山噴火で放出される硫黄系エアロゾルが温室効果を弱め、ひいては気温を下げうることから、一部の科学者はこの現象にヒントを得て温暖化と闘おうとしています。具体的には、大量の二酸化硫黄を成層圏に注入して、気候冷却効果を生み出すという構想です。この「ジオエンジニアリング」を推進しているのは、ノーベル化学賞受賞者のパウル・クルッツェンです。しかし、この人為的な気候操作への批判は少なくありません。硫黄エアロゾルはオゾン層の厚さを大幅に減少させ、発がん性があるため、数十万人規模の早期死亡を招くおそれがあると指摘されています。(C.M.)