第一次世界大戦に敗れたドイツは、外国からの信用に依存して経済の再建を図りました。賠償金の支払い、自国経済への投資、そして政治的・社会的な不満を覆い隠すのに十分な繁栄を維持するためには、借金を続けるしかなかったのです。しかし、外国がもはや信用供与に応じなくなったらどうなるのか。それが現実になったのが1931年でした。このドイツの金融危機には、今日のユーロ圏諸国の状況と重なる部分が少なくありません。
ハイパーインフレーションの傷跡
1918年、ワイマール共和国は帝政時代の戦争債務をそのまま引き継ぎました。巨額の賠償金を支払わねばならない上に、敗戦と経済崩壊は解決不能な社会問題・政治問題をもたらしました。債務返済のための増税はほとんど選択肢にならず、政府は借入に頼るしかなく、その資金はライヒスバンク(中央銀行)が紙幣を刷って賄うほかありませんでした。
1923年から、このインフレを起こす手法は前例のない規模に達します。ドイツが賠償を適切に支払わなかったとして、ベルギーとフランスがルール地方を占領したのです。共和国は、抗議ストに突入した占領地域の労働者の賃金を国が保証し、財政負担は爆発的に膨れ上がりました。紙幣の発行は異常な速度で進み、国際通貨市場でマルクは時間ごとに値を下げ、物価はそれに呼応して暴騰しました。
そのため賃金は1日に2回支払われ、人々はすぐに食料に換えました。紙幣の束は数時間後には無価値になってしまうからです。当初マルク建てだった物価は、千、百万、そして十億単位で表示されるようになりました。1924年の通貨安定の際には、新通貨を戦前のマルクの価値に戻すために、なんと12桁のゼロを削除する必要がありました。
ハイパーインフレーションは、特に倹約してきた市民を直撃しました。国家は、パン1斤も買えるかどうかという額で負債をすべて帳消しにした一方で、年金や貯蓄は無価値となりました。老後の蓄えを築くという発想自体が成り立たなくなり、人々の信頼は失われました。戦間期を通じて、ドイツは経済再建のための投資を賄うべき貯蓄を欠いたまま過ごすことになります。この問題が賠償問題にさらに上乗せされたのです。
敗戦と講和条項がもたらした経済的苦境は、ほぼすべてのドイツ人を苦しめ、敗北という衝撃をいっそう深いものにしました。1918年までドイツは勝ち続けているように見えていました。帝政はロシアを屈服させ、軍隊はなお外国の土の上で戦っていました。多くの人々は、敗北は「裏切り」によるものだと信じ、その裏切りから共和国が生まれたと考えたのです。
こうした考えに表れた政治的不満は、混沌と貧困によってさらに強まり、過激主義と政治的暴力へと向かいました。それを鎮めるには経済的な前進が必要でした。したがって、その費用を賄うための高税率は解決策とは思われませんでした。そのうえ、インフレの後、紙幣発行は国際的な監督下に置かれました。ドイツは国際的な信用によってのみ義務を賄える状態にあり、企業も国外に融資を求めざるを得ませんでした。
とりわけアメリカの銀行が、1924年からこの信用供与に応じる姿勢を示しました。この年、ドイツは新しいライヒスマルクを導入し、経済を立て直すため、新たな枠組み「ドーズ案」に基づいて賠償を分割払いとし、大規模な国際融資を受けました。これによってドイツ経済への信頼はいくらか回復しました。
危機の到来
多くの教科書では、1929年のウォール街大暴落が世界恐慌の始まりとされます。しかし実際には、それに先立つ投機と、連邦準備制度(FRB)の対応こそが、ヨーロッパにとってより深刻な問題でした。投機を抑え込むためFRBは金融引き締め政策を取りましたが、証券の売却と紙幣の回収によってマネーサプライを大きく減少させることまでは思い切りませんでした。投機による損失の責任を問われることを恐れたためです。そのため、中途半端な政策がとられました。
マネーサプライは投機を断ち切るには不十分な減少にとどまり、一方でアメリカの銀行は国際融資を拡大する余地を失いました。その結果、1929年夏、ドイツは自らの力で支払わねばならなくなりました。ドーズ案では4年間、毎年支払額が増えることになっていたため、賠償の支払いはまさにそのピークに達していたのです。
1929年まで、ドイツは賠償の支払いと投資のために借金をしてきました。それがもはや不可能になったのです。代わりの手段は歳出削減と増税でした。景気後退時に追加支出と減税で経済を刺激するケインズ政策とは逆に、増税と緊縮は疲弊したドイツ経済を恐慌へと引きずり込みました。倒産と急激な失業増がその結果です。ウォール街大暴落とその後の緩やかな金融政策が再びいくらかの融資を呼び戻しましたが、ドイツがいかに脆弱であるかはすでに明白になっていました。
それでもドイツは、賠償に関する新協定「ヤング債」の一環として相当額の融資を受け、他のいくつかの借入にも成功しました。しかしそれらは特別な融資でした。通常の貸付は終わっていたのです。ベルリンが財政を立て直すには、厳しい予算政策しか残されていませんでした。しかし、借金なしに賠償を支払えるよう国の収入を増やそうとする試みは、外国の債権者による資金引き上げと相まって、あまりに深刻な経済危機を招き、不安定だった政治的安定は再び失われました。
1929年、アメリカでは深刻な農業不況が発生していました。独占資本を抑え込むために、州境を越えて銀行が営業することが法律で禁じられていたため、農業州の銀行も経営難に陥りました。銀行は貸出先から資金を引き上げ、それがドイツからの資金引き上げを加速させました。ここに至って、ドイツの短期外債は金と外貨の準備高を上回るようになりました。
通貨崩壊が目前に迫っていました。失業、倒産、農民の貧困化は、この数年間に頻繁に行われた選挙のたびに、ナチスと共産党の票を伸ばさせました。双方とも「金利の隷属からの脱却」を約束したのです。それは外国の貸し手にほとんど信頼を与えませんでした。
破局の年――1931年
金融面で1931年は破局の年でした。9月にイギリスポンドが金本位制を離脱しなければならなかっただけでなく、それに先立ってライヒスマルクとドイツのいくつかの銀行はすでに危機に見舞われていました。もはや借金できないドイツにとって、緊縮だけが唯一の選択肢に見えました。しかしそれはさらなる経済の悪化、失業の拡大、そしてより深い苦しみを招き、それに伴う政治的帰結を生みました。1931年6月初め、いわゆる「飢餓宰相」ハインリヒ・ブリューニングは、賠償の支払い停止に踏み切ります。これはドイツが支払い能力を失ったという印象をかえって強め、金と外貨の流出を膨張させました。外国の投資家は、救えるものを救おうと動いたのです。
全面的な金融崩壊を防ぐため、アメリカのハーバート・フーヴァー大統領は、すべての戦債について支払い猶予(モラトリアム)を発表しました。これは衝撃的な効果を生むはずでしたが、フランスが同意に消極的だったため、その効果は打ち消されました。ドイツからの資金流出は続き、広がるアメリカの銀行危機がこの傾向を強めました。今度はドイツの銀行自体が攻撃にさらされました。
多くの人々が外貨への換金を求め、ドイツ人自身もその流れに加わりました。外国の中央銀行による支援の話もありましたが、それらは支援する意思も能力もなかったか、あるいは政治的に受け入れがたい条件を突きつけてきました。そこでベルリンは、ライヒスマルクの兌換を停止し、対外債務を凍結することを決断しました。
一見意外に思えますが、ベルリンは通貨を切り下げませんでした。ライヒスマルクをこれほど切り下げれば、外貨建ての対外債務はむしろ膨らむだけだからです。さらに、インフレ期に人々はドル相場によって貨幣の真の価値を測ることを学んでいました。労働組合は、切り下げが行われれば賃上げ要求で応じると警告していました。こうして対外債務は凍結され、ライヒスマルクは兌換不能となり、国際決済においては無価値となりました。
ハードカレンシーを保有または受け取ったドイツ人はすべて、それをライヒスバンクに差し出さねばなりませんでした。銀行はそれに対して固定の、しかも低い価格を支払い、必要な輸入のためにこの通貨を使う余地があるかどうかも銀行が決めました。ドイツはこうして経済的孤立へと追い込まれたのです。
1931年、金融市場の均衡はすぐには回復しませんでした。今度は投機がイギリスに向かいました。第一次世界大戦で経済的に大きく弱体化していたにもかかわらず、イギリスは帝国内への投資を融資し続けてきました。シティのイギリスの銀行に短期で預け入れられていた外国資金は、その目的のために長期で運用されていたのです。それが、この国も9月に金本位制を離脱せざるを得ない結果につながりました。不安定な通貨体系は崩壊しました。
ユーロへの教訓
1931年のドイツと同じように、南欧のいくつかの国々は現在、莫大な対外債務を抱えながら、為替レートの円滑な調整を不可能にする通貨制度を採用しています。コストを調整するための大規模な緊縮策はこれらの国々で政治的・社会的な動揺を招き、一方で緊縮なしには――現在の対外融資が1931年のドイツと同じく政治的判断に左右されているように――外部からの融資は停止してしまいます。
金本位制と同様に、ユーロをめぐる国際通貨政策も、為替レートを各国の状況に応じて調整することを不可能にする硬直的な通貨制度を選択しました。その結果、「曲がるか、割れるか」の状況が生まれています。政治的な意思決定者が、この制度の導入は誤りだったと認め、できるだけ早く軌道修正しなければならないことをまだ受け入れようとしない限り、待っているのは「割れる」という結末なのです。