戦火にさらされる文化遺産――考古学者ヨリス・キラ氏が語る紛争地域の現状

アムステルダム大学（UvA）の考古学者、ヨリス・キラ氏は長年、紛争地域における文化遺産の保護に尽力してきました。リビアやエジプトといった紛争地を自ら訪れ、その活動が評価され、国際的な「Art Protection and Security Award 2012」を受賞しました。「私の仕事は、科学的な知見を軍の計画担当者が理解できる言葉に翻訳することです」とキラ氏は語ります。

紛争地で脅かされる文化遺産

具体的には、どのような問題に取り組んでいるのですか？

「シリア、エジプト、アフガニスタンといった紛争地域では、文化遺産や考古学的遺産が、交戦当事者や付け入る隙を狙う犯罪者たちによって絶えず脅かされています。象徴的な例が2003年のバグダッド考古学博物館略奪事件です。重要かつ非常に価値の高い考古学的発見品が跡形もなく姿を消し、米兵たちはそれを黙認していました」

「実は1954年のハーグ条約（武力紛争の際の文化財の保護に関する条約）が存在します。米国（批准は2008年と遅れましたが）、シリア、エジプトなども批准しており、この条約は加盟国に対し、所定のルールに従って文化遺産の保護にあらゆる努力を払うことを義務付けています。オランダも批准国の一つですが、国防省では現在、海外派遣任務にも教育課程にもこのテーマへの関心がありません。これは誠に残念なことだと思います」

非対称紛争という新たな壁

そもそも条約の見直しが先ではないでしょうか。現在、正規軍どうしの国家間紛争はずっと少なくなっています。

「まさに私が懸念している追加の問題です。今日の武力紛争の大半は非対称的な性質を持っています。つまり、戦争はますます、力関係が不均衡で、しかも制服を着ない非公式な交戦当事者の間で行われるようになっています。小規模な反政府勢力対巨大な国家軍といった構図です。第三者からは交戦当事者と接触することすら難しく、文化遺産の重要性を直接訴えることは非常に困難です。さらに、戦争法が依然として公式な戦闘員を前提としている場合が多く、法的な問題も生じています」

「ノーストライクリスト」という成功例

「アフガニスタンでも、近年のリビアでも、最終的には外国の介入部隊が紛争に関与しました。そこで私たちの国際研究グループが成果を挙げたのが、いわゆる『ノーストライクリスト（攻撃除外リスト）』です。リビア国内の重要な考古学遺跡の位置を軍用座標で特定し、司令官がこのリストをNATOの爆撃任務に当たるパイロットへ伝達しました。その結果、該当地域への爆撃は回避され、精密爆撃によって周辺の遺産も守られました」

「アラブの春」後のエジプトとリビアの現状

最近、エジプトとリビアを訪問され、「アラブの春」後の文化遺産の状況を目にされましたね。

「リビアはそれほど深刻ではありませんでした。多くの考古学遺跡は紛争開始以来封鎖されていたため、比較的良好な状態で保たれており、これは現地住民の協力によるところが大きいのです。一方、残念ながらエジプトでは大規模な略奪が発生し、今日まで続いています。警備員が夜間に離れた隙に遺跡が無防備になり、カイロ周辺（ギザ、サッカーラ、アブシールなど）だけでも確認できましたが、かなりの被害が出ています。現在紛争中のシリアからも憂慮すべき報告が届いています。例えばシリア軍は、パルミラ近郊の神殿群に軍事拠点を設置しました。これは1954年ハーグ条約が明確に禁止する行為です」

なぜ文化遺産は攻撃されるのか――アイデンティティとの関係

文化遺産とアイデンティティ形成の間に重要な関連があると述べていますね。

「文化遺産は集団のアイデンティティを象徴しうるものです。武力紛争において相手側の文化遺産を略奪・破壊することは、相手のアイデンティティの一部を破壊することでもあります。これこそが、文化遺産が攻撃対象となりやすい重要な理由なのです」

科学にできること

5年にわたりこの問題を研究され、国際的な賞も受賞されました。科学は文化遺産保護にどのような役割を果たせるのでしょうか？

「中東などの紛争地での任務に先立ち、軍隊員に対し、これから活動する土地――米軍の言葉を借りれば『ヒューマン・テレイン』――に、適用される条約に基づき保護義務のある遺産が含まれていることを認識させることが重要です。損傷したり略奪されたりした考古学遺跡、博物館、資料館、記念碑などに遭遇した際には報告を義務付けるべきですし、遺跡の位置を把握することは、あらゆる任務準備の必須項目となるべきです。リビアでのノーストライクリストの成功は、それが実際に可能であることを証明しています」

「さらに、2003年のイラクのような大規模略奪を防ぐには、略奪の背景を深く理解する必要があります。怒りや破壊衝動から略奪するケースもあれば、飢えを凌ぐため、そして考古学的文物が金になると知っているからという単純な動機もあります。需要は今なお拡大し続けているようです。西側の美術商やコレクターが組織的に関与するケースや、タリバーンのような勢力による略奪も存在します」

「後者の観点は、私の仕事の重要な柱です。軍の計画担当者や指揮官に文化遺産保護の重要性を訴える際、私は『フォース・マルチプライヤー（戦力倍増要因）』と呼ばれる直接的な軍事的メリットがあることを説得材料にします。貴重な考古学的遺産が敵対勢力の手に渡り、それが密輸業者を通じて骨董市場に流れれば、その収益で兵器が購入されてしまうからです」

「前述のタリバーンに加え、イラクの民兵指導者ムクタダー・アル＝サドルも、この手法によって対米闘争の資金を一部調達していました。さらに言えば、遺産保護に真摯に取り組む軍は、国際的法秩序を遵守する組織として良好な評判を得られます。こうした論拠があるにもかかわらず、オランダ軍におけるこの分野の優先度は依然として極めて低いのが実情です。特に現在の国防省の緊縮傾向の下では、これに予算と関心を割こうとする人はいません」