教科書が描く戦間期ギリシャの経済復興
第3リセウム（高等学校）の歴史教科書の冒頭の章は、1922年の小アジア惨事の前後におけるギリシャ経済とその復興の歩みを扱っている。同書は、投資を促進する一連の政策、国の金融システム、そして路面電車やバス、電力、さらにアメリカ企業ULENによる上水道といったインフラ整備に焦点を当てている。
教科書によれば、ギリシャ人の「より良い経済的未来への信頼は取り戻され、1920年代の暗い時代は遠ざかりつつあり、傷は癒え、貧困は減少し、ギリシャ国家はより大きな自信と楽観をもって未来を設計しているように見えた」という。しかしこの記述は、後に単に「危機」と呼ばれることになる1932年の国家破産への布石でもあった。
膨らむ対外債務と多重危機
財政黒字を達成していたにもかかわらず、エレフテリオス・ヴェニゼロス最後の政権（1928年～1932年）が締結した借款により、対外債務は想像を絶する水準に達していた。政府は債務の返済どころか、国内の複数の問題への対応さえままならず、1932年5月にデフォルト（債務不履行）に陥り、総辞職した。
政府が直面した課題には、輸出の減少や海外からの送金の縮小に加え、経済を膝まずかせた1931年のインフルエンザ流行――同国史上初となるロックダウン（都市封鎖）が実施された――も含まれていた。
1931年、再びパンデミックが発生
当時のアテネの新聞報道によれば、約2000人のギリシャ人と世界で7200万人の命を奪った1918年の「スペインかぜ」パンデミックから12年後の1931年1月、再び全国的な感染症の流行が発生した。スペインやフランスでインフルエンザウイルスの存在が報じられ、保健省に対策を促す情報はすでにあったものの、多くの人々はそれに注意を払わなかった。
即時性のある情報提供の欠如、一部地域の劣悪な生活環境、そして過密現象――例えば、人気の高いエーゲ島出身のミス・ギリシャ、クリスラ・ロディを迎えるためピレウス港に集まった大群衆（彼女はパリでのミス・ヨーロッパ大会に向かう前にインフルエンザに感染していた）――といった要因が、ウイルスの急速な拡散を助長した。
首相も罹患、議会は休会へ
1931年1月末、エレフテリオス・ヴェニゼロスがインフルエンザと診断された。健康状態の悪化は政界では周知のことであり、これが初めての罹患ではなかった。しかし、閣僚や国会議員たちが次々とインフルエンザ様の症状で寝込むに及び、事態は急速に深刻化した。議会は休会を余儀なくされ、全議員に対して誰とも面会しないよう厳しく指示が出された。首相自身も隔離されたのである。
当時の報道によれば、エギナ島、コッキニア、マラトン、ラリサなどでインフルエンザの症例が確認され、増加し続けていた。保健省は感染者の多い地域にワクチンを送り、生徒の30％が罹患したことを受けて、公共サービス機関と学校を直ちに閉鎖した。
保健相の声明と徹底した対策
当時の保健大臣アレクサンドロス・パッパスは演説の中で、「インフルエンザの流行は軽い形態だが、簡単な一言でそう片付けることはできない。（…）アテネでも地方でも、インフルエンザによる死者はまだ出ていないのは事実であり、流行は主にアテネとピレウス地域に影響を与えている」と述べた。
警察官や憲兵は路面電車の停留所や薬局の前に配置され、混乱や密集を防いだ。カフェや菓子店では対策の遵守を確認する検査が行われ、店主や経営者には毎日の店内消毒が義務付けられた。
全国ロックダウンと、その早期解除
人々は次第に政府の勧告に従うようになったが、その後死者は増え続け、専門家の助言により全国規模のロックダウンが実施された。あらゆる興行が停止され、コンサート、映画上映、舞台公演、さらにはサッカーの試合までが凍結された。
しかし、関係業界と市民の反発は非常に強く、保健大臣の決定は撤回されることになった。この約10日間のロックダウンの間に経済は一段と悪化し、政府は可能な限り早期に措置を解除せざるを得なかった。死者数の減少が確認されると経済は再び動き出したが、もちろんそれは翌1932年の国家破産からギリシャを救うことはできなかった。