当時の日本は、朝鮮半島と満洲をめぐってロシアとの緊張が高まっていたものの、1903年からは日露間で交渉が続けられていました。
交渉の中で国内では対露開戦論が強まり、近衛篤麿が対露同志会を組織して対露強硬外交を主張する一方、内村鑑三や幸徳秋水・堺利彦らが反戦論を唱えるなど、世論は大きく対立していました。
しかし、日清戦争での勝利に沸く日本では、次第に開戦論へと傾いていったのです。
日露戦争の開戦
ロシアとの交渉は1904年(明治37年)2月になっても長期化の一途をたどりました。シベリア鉄道の全通を待てば待つほど日本にとって不利になると判断した日本政府は、ついに国交断絶を通告します。
こうして日本軍は旅順港外のロシア艦隊を奇襲し、日露戦争が幕を開けました。
旅順攻囲戦と奉天会戦
陸戦では、韓国と清国の国境付近で鴨緑江会戦が行われ、日本行われ、日本軍がロシア軍を撃破。さらに南満洲での遼陽会戦にも勝利し、朝鮮半島の確保に成功しました。
一方、海上では黄海の制海権を確保したものの、遼東半島を完全に制圧するには、ロシア太平洋艦隊の根拠地である旅順口の攻略が不可欠でした。しかし、陸海軍の連携不足と堅固な要塞を前に、3度にわたる総攻撃はことごとく失敗。この頃、極東へ回航されるロシアバルチック艦隊を前に追い詰められた日本海軍は、陸軍との協力を約束し、犠牲者1万5千人という多大な代償を払って旅順攻囲戦を成し遂げたのです。
続いて日本軍は、南満洲の中心都市である奉天へと進軍します。
1905年には日本軍25万人、ロシア軍32万人という大兵力による主力決戦が奉天で行われました。日本軍はこの会戦にも勝利し、ロシア軍の主力を撃退します。しかし日本軍も満身創痍で弾薬も尽き、追撃は不可能でした。奉天を占領したものの、ロシア軍の撃滅には至らなかったのです。
日本海海戦
一方、海戦では日本が優勢を保ちながらも、決定的な制海権を握るには至っていませんでした。
バルチック艦隊が極東のロシア海軍に合流すれば日本は不利になると考えた連合艦隊司令長官の東郷平八郎は、対馬海峡周辺の海域に警戒網を敷きました。
バルチック艦隊はバルト海から7か月余りをかけて日本近海に到達しますが、1905年5月、対馬沖での日本海海戦によって撃滅されました。
東郷率いる連合艦隊は「丁字戦法」を用いてバルチック艦隊を打ち破ったのです。
この勝利によって戦局は決し、日本政府は講和へと動きます。
満洲におけるロシアの占領政策に反対するアメリカやイギリスからの経済支援を受けていた日本は、戦場こそ優勢だったものの、すでに国家全体が疲弊しきっており、戦線を拡大する余力は残されていませんでした。
日露戦争における日本の損害と戦費
- 動員兵員数：約110万人
- 戦死者：8万人以上
- 負傷者：14万人以上
- 捕虜：2千人以上
- 戦費：約20億円
この莫大な戦費のため、2億円の臨時特別税や公債の割り当てなどが実施され、国力は疲弊し、国民の負担は限界に達していました。
そして日本とロシアは、アメリカの仲介により講和の席につき、1905年9月5日にポーツマス条約を締結。圧倒的に不利と目されていた対露戦争に勝利し、日露戦争はここに終結したのです。
日露戦争後の日本への影響
日露戦争での勝利により、日本はロシア帝国の南下政策を抑制することに成功しました。
戦後には日露協約が締結され、日露関係は急速に回復します。ロシア革命による帝政崩壊まで、両国の相互信頼は維持されました。ポーツマス条約によって、日本は朝鮮半島における権益を確保し、ロシアの軍事的脅威を排除することで、当面の安全保障を手にしたのです。
日本最大の目的は達成されたものの、講和条約の内容から賠償金を獲得できなかったことは、国民にとって痛恨の事実となりました。そのため、日比谷焼打事件をはじめ、各地で暴動が頻発することになります。
しかし、大国ロシア帝国を破ったこの勝利は、イギリスやアメリカ、フランス、ドイツといった列強諸国による日本への評価を一気に高め、不平等条約の改正に大きく貢献したことは、言うまでもありません。