結論：いいえ、すべての国ではありません
第一次世界大戦後、アメリカ合衆国がすべての国に対して武装解除を強制したわけではありません。これはよくある誤解ですが、事実とは異なります。
ただし、戦勝国側は敗北した国々に対して軍備の大幅な縮小を求めており、その中でも特に厳しかったのがドイツへの処遇でした。
ヴェルサイユ条約によるドイツへの武装解除
1919年に調印されたヴェルサイユ条約により、ドイツには厳しい軍備制限が課されました。主な内容は以下のとおりです。
- 陸軍兵力を10万人以内に制限し、徴兵制を禁止
- 戦車、潜水艦、航空機（空軍）の保有を禁止
- ラインラント地方の非武装化
- 参謀本部の廃止など軍事組織の制限
これらの措置は、第一次世界大戦の再発防止という目的とともに、ドイツの軍事的脅威を取り除く意図がありました。しかし、この過酷な条件は後にドイツ国内で反発を招き、ナチス政権台頭の一因となったとも言われています。
その他の中央同盟国への処置
ドイツ以外の中央同盟国にも、個別の講和条約によって軍備縮小が義務付けられました。
- オーストリア：サン＝ジェルマン条約（1919年）
- ハンガリー：トリアノン条約（1920年）
- ブルガリア：ヌイイ条約（1919年）
- オスマン帝国：セーヴル条約（1920年、のちローザンヌ条約で修正）
連合国側の軍備はどうだった？
一方、米英日などの戦勝国に対して武装解除が強制されることはありませんでした。むしろ1921年から22年にかけて開催されたワシントン海軍軍縮会議では、主要国が自主的に海軍力の保有比率を協定するなど、対話に基づく軍縮が進められました。
まとめ
第一次世界大戦後の武装解除は、アメリカ一国が全世界に強制したものではなく、ヴェルサイユ条約をはじめとする一連の講和条約を通じて、主に敗戦国である中央同盟国に対して課されたものでした。