ウィリアム・ハワード・タフトは、セオドア・ルーズベルトとウッドロウ・ウィルソンという二人の個性派大統領に挟まれた存在であるため、やや影が薄い印象を持たれがちです。しかしその政策は「ドル外交」と呼ばれ、セオドア・ルーズベルトの外交路線とは対照的なものであり、アメリカの歴史に大きな影響を与えました。
日本では、桂・タフト協定の調印者として知られている方も多いかもしれません。
大統領になるまでのウィリアム・ハワード・タフト
ウィリアム・ハワード・タフトは1857年、オハイオ州に生まれました。南北戦争後の大統領にはオハイオ州出身者が圧倒的に多いのですが、よく考えてみると、華々しいイメージの大統領は意外と少ないのかもしれません。
父は弁護士として活躍し、ユリシーズ・グラント政権下で陸軍長官を務めた人物でした。
ウィリアムはイェール大学を卒業後、シンシナティ法科大学院で法律家としてのキャリアをスタートさせます。ちなみにイェール大学では、成績順位2番という優秀な成績を収めていました。
郡検事、内国歳入徴収官、オハイオ州上級裁判所判事などを歴任したウィリアムは、ベンジャミン・ハリソン大統領の時代に史上最年少で司法次官（ソリシター・ジェネラル）に任命され、1896年からはシンシナティ大学で法学教授も務めました。
米西戦争後にはフィリピンの総督に任命され、1904年には父と同じくセオドア・ルーズベルト政権下で陸軍長官に就任します。桂・タフト協定は、この時期に調印されたものです。
その後、セオドア・ルーズベルトが自らの後継者としてウィリアム・ハワード・タフトを指名したことが追い風となり、彼は大統領選に勝利して、第27代アメリカ合衆国大統領となりました。
第27代アメリカ合衆国大統領として
ウィリアム・ハワード・タフトは、基本的にセオドア・ルーズベルトの路線を継承する意向でした。反トラスト法の制定、行政制度改革、郵便事業の改善、委員会制度の整備、憲法修正第16条の成立への取り組みなど、数多くの施策に着手し、内政面ではセオドア・ルーズベルトの路線を受け継ぎました。しかし外交面では、強硬な姿勢で知られたセオドア・ルーズベルトとは対照的に、「ドル外交」と呼ばれる外交を展開したのです。
これは武力に頼らず経済力によってラテンアメリカ諸国を影響下に置こうとするものであり、同時に中国の門戸開放をも目指していました。中国問題については、四カ国借款団（ドイツ、フランス、イギリス、アメリカの四カ国による清朝への借款）に関与しましたが、セオドア・ルーズベルトはこれに不満を抱いていました。背景には、中国進出を狙う日本とロシアの存在があり、ポーツマス条約で両国を仲介したセオドアの功績を損なう部分があったためと考えられます。
その結果、次期大統領選ではセオドア・ルーズベルト自身が出馬することとなり、共和党の票は割れて、最終的には民主党のウッドロウ・ウィルソンが当選しました。
その後のウィリアム・ハワード・タフト
任期終了後、ウィリアムは世界平和の実現に向けて活動を続け、第一次世界大戦後にはハーディング大統領によって連邦最高裁判所長官に任命されました。1930年に亡くなるまで、その職にとどまり続けたのです。