大恐慌の始まり
大恐慌(世界恐慌)は、1929年にアメリカ合衆国で始まり、1930年代後半まで約10年間にわたって続きました。きっかけとなったのは、1929年10月24日の「暗黒の木曜日」と呼ばれるニューヨーク証券取引所での株価暴落です。そのわずか数日後の10月29日には株価がさらに急落し、この日は「暗黒の火曜日」として歴史に刻まれています。
20世紀最大の経済危機
大恐慌は、20世紀において最も長く、最も深刻で、最も広範囲に及んだ経済不況でした。株価暴落を起点に、銀行の連鎖倒産、企業の大量破産、失業者の急増が発生しました。アメリカでは失業率が一時25%近くまで上昇し、多くの人々が職と住居を失う事態となりました。
また、この恐慌はアメリカにとどまらず、貿易や金本位制を通じてヨーロッパや日本など世界中へ波及し、世界的な経済危機へと発展しました。
国民生活への影響
大恐慌の影響はすべてのアメリカ人に及びましたが、その打撃は平等ではありませんでした。特に貧困層や労働者階級は深刻な被害を受けました。失業によって収入源を断たれた家庭が増加し、食料不足やホームレスの増加といった社会問題が深刻化しました。
政府の対応と回復への道
1933年に就任したフランクリン・ルーズベルト大統領は、「ニューディール政策」と呼ばれる一連の公共事業・社会政策を実施し、経済の立て直しを図りました。しかし、本格的な景気回復が実現するのは、第二次世界大戦に伴う軍需拡大を待つことになります。