第一次世界大戦において、植民地それ自体が独自の政治的目標や希望を直接持っていたわけではありません。植民地としての政治体制や対外政策は、宗主国である帝国列強によって決定・管理されていたためです。
戦争の主導権は宗主国にあった
大戦における動機や目的は、紛争に巻き込まれたヨーロッパの帝国主義列強によって主導されました。イギリス、フランス、ドイツなどの宗主国は、自国の利益と覇権争いの観点から戦略を立案し、植民地はあくまでその一環として動員された存在でした。
植民地が果たした役割
植民地は戦争において補助的な役割を担いました。具体的には以下のような貢献が挙げられます。
・兵力の提供：イギリス領インドからは100万人以上の兵士が動員され、フランスもセネガルやインドシナなどから植民地部隊を編成しました。
・資源の供給：食料、原料、物資が本国へ送られました。
・経済的支援：労働力や財政面での協力も行われました。
植民地側の参加動機
とはいえ、植民地の人々が戦争に参加した背景には、いくつかの要因がありました。
・帝国への忠誠心：宗主国への帰属意識や名誉を重んじる姿勢。
・自治や待遇改善の約束：戦後に自治権拡大や生活向上が約束されるという期待。
・軍事的同盟関係：宗主国との連帯による義務感。
・ナショナリズム運動の存在：より大きな独立や自治を目指す現地の民族主義運動が、参戦を交渉材料として利用したケース。
戦後に残ったもの
特に注目すべきは、多くの植民地が「戦後の見返り」に期待を抱いていた点です。例えばインドでは、戦争への協力と引き換えに自治の進展が約束されるだろうと考えられていました。しかし実際には、戦後の処遇は宗主国の都合で決められ、期待は裏切られることが少なくありませんでした。
こうした失望は、戦間期における植民地での独立運動や民族自決の気運を高める要因となりました。アメリカ大統領ウィルソンが掲げた「民族自決」の理念は、ヨーロッパ以外の地域にも大きな影響を与え、植民地の人々の政治意識を変革していったのです。