ペルー中部の町タルマにあるサンタ・アナ大聖堂のメイン祭壇の近くには、マヌエル・A・オドリア将軍の墓がある。20世紀のラテンアメリカの独裁者で、このような死後の栄誉を享受しているのは彼だけかもしれない。タルマの人々は、大統領在任中に病院、大規模な学校複合施設、観光ホテル、市庁舎、そして1954年に開聖した大聖堂を故郷に残した「愛すべき息子」に感謝しているのだ。「我が人生を祖国に、我が心をタルマに捧ぐ」と彼はかつて語った。そのため、毎年11月26日はタルマ住民によって「感謝の日」として祝われている。
軍人としての経歴
1914年、オドリアは家族とともにリマへ移住。チョリージョス陸軍士官学校に入学し、1919年に首席で卒業した。その優れた軍歴により、サン・マルコス大学で数学を学び、海軍参謀本部の課程も修了。順調に昇進を重ね、1941年のサルミージャの戦い（対エクアドル戦争の転機となった戦闘）で活躍し、大佐に昇進。ペルー高等戦争大学の校長を務め、アメリカへ遊学して最新の軍事技術を学んだ後、1946年に准将へ昇進した。その後、ホセ・ルイス・ブスタマンテ・イ・リベロ大統領によって内務・警察相に抜擢されるが、誰も彼が恩人の政府をクーデターで倒すことになるとは想像していなかった。
典型的な冷戦期独裁政権
1948年から1956年にかけての「8年間（オチェニオ）」、ペルーは冷戦期特有の独裁政権を経験した。ワシントンは「国際共産主義」の拡大を食い止める堤防として機能する限り、汚職や制度破壊を問わずこうした政権を支持した。当時はドミニカ共和国のトルヒーリョ、キューバのバティスタ、コロンビアのロハス・ピニージャ、ベネズエラのペレス・ヒメネスらが並立していた。
輸出オリガーキーとアプラ（米州革命人民同盟）の対立が、ブスタマンテ・イ・リベロの民主的努力を頓挫させた。最終的な勝利は前者にあり、1948年10月27日、アレキパ駐屯地を皮切りにオドリアを担いだ保守派クーデターが発生。「ペルーが『正常』に戻った」と詩人マルティン・アダンは皮肉った。オドリアは統治軍事評議会を率い、1950年の選挙を約束したが、その選挙は20世紀ペルー史上最も不正がひどいものとなり、この「復興革命」のカウディージョを唯一の候補者に仕立て上げた。こうして「幸運な勝者」は、廷臣で埋め尽くされた装飾的な議会のもと、さらに6年間統治することになる。
国内治安法によって個人の自由が制限・剥奪され、左翼政党は非合法化された。また、野党政治家やジャーナリストを威嚇・投獄・亡命させる余地も広く与えられた。この「蒸気圧搾機」の象徴的な犠牲者が、コロンビア大使館に亡命したアヤ・デ・ラ・トーレである。汚れ仕事は、内務相アレハンドロ・エスパルサ・サニャルトゥという闇の人物に託された。彼は密告者ネットワークを組織し、アプラ党員や共産主義者の迫害のみならず、労働者・学生のあらゆる抗議運動を街頭で窒息させた。
恵まれた輸出環境
前任のブスタマンテ・イ・リベロが1945年の大戦終結による世界経済の荒廃に直面したのに対し、オドリアの星は巡っていた。欧州の復興と朝鮮戦争の勃発により、原材料価格が高騰したのだ。ペドロ・ベルトラン（中央準備銀行総裁）が主導した経済政策——民間主導の自由化と統制撤廃——を採用するだけでよかった。輸出額は倍増し、年平均6.5%の成長、国民所得は36%拡大。レグイア時代以来見られなかった野心的な公共事業計画を実行し、「成功した独裁」のイメージを醸成した。
「健康、教育、労働」のスローガンのもと、国立競技場、従業員病院、教育・財務・労働の各省庁舎が建設された。これらのコンクリートの巨像は好況の象徴だった。保健政策は公立医療協同組合に委ねられ、アマゾン地方の流行病対策とイキトスの病院建設に注力。教育ではカリキュラムの近代化、教員給与の引き上げ、学校建設が進められ、「大学校ユニット」が生まれた。その建築は「兵舎のようだ」と物議を醸すモダニズム様式だったが、数千人の若者が大学進学を目指す拠点となった。労働者には日曜手当が、従業員には強制社会保障が創設された。
前政権で計画された社会住宅政策も継続された。国立住宅公社（CNV）はリマに3つの「近隣ユニット」を建設：マトゥーテ（1952年）、エル・リマック（1954年）、ミロネス（1955年）。公務員向けの「グループ住宅」としてアンガモス、ミラフローレス、アレクサンダー、サン・エウヘニオ、イポリト・ウナヌエ、バルボンシートなども整備。労働者向けのレクリエーション付き一時住宅として、ワムパニ保養センター（1955年）も誕生した。地方ではクスコ、イカ、ラ・オロヤ、タクナ、ピウラで1,782戸、カヤオでは400戸超の2団地と、1,010戸の大規模サンタ・マリナ団地が建設された。
汚職とポピュリスト的懐柔策
ブスタマンテ・イ・リベロによれば、公共事業契約や国営事業の受注に「コミッション（キックバック）」制度を定着させたことが、オチェニオ期の汚職の核心だった。輸出セクターが潤う一方で、独裁者に近い軍人と実業家のグループが、いかなる統制もないまま巨利を貪った。国防費は膨らみ、多額の裏金を生んだ。オドリアとその取り巻きの不正蓄財は公然の秘密だった。大統領は不動産から宝石まで贈答品を好むことで知られ、例えばモンテリコの邸宅が「友人たち」からの感謝の贈り物だと全国民が知る存在だった。
この宴席に加わったのが、リマなどの都市に流入した移住民の支持を買うための積極的な社会援助計画だ。大統領夫人マリア・デルガドが公費で女性や子供のニーズに応え、ペルー版エバ・ペロンさながらのポピュリスト的スタイルで新興居住区に生活必需品をばらまき、オドリア個人への無条件の忠誠を買い取った。夫である大統領は土地不法占拠を黙認し、「合法化」さえした。アルフォンソ・キロスの試算では、この事業と贈答の浪費に国庫の最大47%、当時のGDPの3.7%が費やされたという。
オドリア主義の遺産
政治的圧力と財政混乱により、オドリアは1956年に権力の座を降りた。だが、その直前に「女性参政権を与えた政治家」として歴史に名を残そうとした。幸運は去るときも彼に微笑んだ。次のマヌエル・プラード政権は、政治的「共存」と「平和」のためとして、彼の独裁期を調査しないことを決定。これによりオドリアは人気を維持し、オドリア派国民連合（UNO）を結成、大統領選に2度出馬、夫人を1963年のリマ市長選に出馬させ、ペルー政界の積極的プレーヤーであり続けた。レグイアやベラスコとは異なり、長寿を全うして自らの政治的遺産を管理できたのだ。
オリガーキーの支援を得て——彼らは貴族共和制時代以来、2度目で最後の全盛期を謳歌していた——オドリア主義は現代ペルー初の右派ポピュリスト独裁を樹立した。1956年から1968年にかけて、プラード派やアプラ派との提携により、民主主義の下であればオリガーキー秩序を揺るがしたであろう改革を阻止し続けた。それが後のベラスコによるクーデターを招くことになる。ノーベル賞作家バルガス・ジョサの『大聖堂での対話』が、その暴政の内臓を鮮やかに描き出したことは——1974年に自宅で静かに息を引き取ったオドリアにとって——一種の栄誉であったと言えるだろう。
フアン・ルイス・オレゴ
歴史家