ブラジルのフェミニズム運動は、19世紀に女性教育の権利、参政権(選挙権)、そして奴隷制廃止を求める闘いとして始まりました。
現在のブラジルには、男女同権を掲げる数多くのフェミニスト団体が存在します。さらに、黒人女性、先住民女性、レズビアン、トランスジェンダーなど、特定のグループに焦点を当てた組織もあります。
興味深いことに、フェミニズムに反対の立場をとる女性たちの運動さえ存在します。
起源:19世紀
19世紀のブラジル女性の状況は、国の社会的・経済的不平等を色濃く反映していました。奴隷制に基づく社会であったブラジルでは、黒人女性は奴隷として過酷な抑圧を受け、白人女性も家事労働に限定されていました。
帝政期になると女性が教育を受ける権利が認められます。この分野において、リオグランデ・ド・ノルテ州出身の作家ニージア・フロレスタ・アウグスタ(Nísia Floresta Augusta)は、ブラジル・フェミニズムの先駆者とされています。教師・教育者としての彼女は、リオグランデ・ド・スル州に、その後リオデジャネイロに女子のための学校を設立しました。
イギリスのメアリー・ウルストンクラフトの著作に学んだニージアは、女性問題、奴隷制廃止論、共和主義に関する多数の書籍や新聞記事を執筆しました。1842年の『娘への忠告』や1853年の『人道的小冊子』は、ブラジルにおける最初期のフェミニズム文献として位置づけられています。
アメリカやイギリスと同じように、選挙権を求める声も上がり始めました。歯科医師のイザベル・マトス・ダルトンが有資格者としてリオグランデ・ド・スル州で投票権を行使した例は特筆されますが、あくまで孤立したケースでした。
また、男性のペンネームを使わずに作品を発表し続けたピアニスト兼作曲家のチキーニャ・ゴンザーガのような人物も際立っています。
第一共和政期
共和国の成立により、ブラジルのフェミニズム運動はより広範なものへと発展しました。しかし新政権は女性に選挙権を与えず、都市部の白人中産階級・富裕層女性にとって労働市場への道も容易には開かれませんでした。一方で、黒人女性、先住民女性、貧しい白人女性は、生き延びるために常に働くことを余儀なくされてきました。
共和制は政教分離と民事婚を導入しましたが、実際に離婚を得ることは極めて困難でした。1916年の民法は女性を父親または夫に従属する「無能力者」と定義し、既婚女性が旅行、相続の受領、家庭外での就業、財産の取得を行うには夫の許可が必要とされていました。
ブラジルに最初の工場が登場したこの時代、低賃金の女性・児童労働力は生産コストを抑える手段として需要されました。そのため、1917年のゼネラル・ストライキでは、女性労働者たち自身の具体的な要求が経営者側に突きつけられました。
こうした流れの中で、レオリンダ・フィゲイレード・ダルトロが女性共和党を創設し、ベッタ・ルッツがブラジル女性進歩連盟を立ち上げました。二人はともに選挙権と男女平等の実現のために闘いました。
ヴァルガス政権期(1930年〜1945年)
フェミニズム運動からの圧力により、ブラジル女性は1932年に選挙権を獲得しました。
しかしその後、ジェトゥリオ・ヴァルガスの権力確立と1937年のクーデターによって独裁体制が敷かれると、議会は閉鎖され、選挙は停止されました。
その結果、ヴァルガス政権が称揚した女性像とは、看護師、教師、秘書として働く女性、そして何よりも家庭に献身する妻というものでした。
1950年代
民主主義が復活した1950年代には、弁護士のロミー・マルチンス・メデイロス・ダ・フォンセカとオルミンダ・リベイロ・バストスが活躍しました。
ロミー・フォンセカは、ブラジル民法における既婚女性の法的地位についての検討を下院に要請しました。
既婚女性を夫の後見下に置く法律に憤慨した二人の弁護士は、女性の権利を拡大する新たな法案を作成し、1951年に国会へ提出しました。大きな反響を呼んだものの、法案は議会手続きの中でなんと10年間も宙に浮くことになります。
女性運動からの圧力によってようやく10年後、国会は両氏が示した改正案を承認しました。
1962年8月27日に成立した新しい民法は、夫による妻の後見制度を廃止しました。これにより女性は、家庭外で働く場合も、相続を受ける場合も、旅行する場合も、もはや夫の許可を必要としなくなったのです。
1960年代
1960年代は、性的解放、経口避妊薬(ピル)の出現、公民権運動の時代でした。これらの動きは、黒人女性、先住民女性、同性愛者といった個別のテーマを浮上させました。シモーヌ・ド・ボーヴォワールが『第二の性』で展開したジェンダーとアイデンティティに関する議論も、まさにこの時期の議論です。
ブラジルでは大衆運動が高揚し、フェミニスト組織は海外から伝わる新しい情報について活発に議論を交わしていました。しかし、軍事独裁政権は市民への弾圧を強め、結社の自由を妨害しました。
1970年代
ブラジルは軍事独裁政権下にあり、いかなる政治的表明も国家安保への脅威とみなされる時代でした。
多くの女性が軍事独裁に抗い、投獄され、拷問を受け、亡命を余儀なくされました。彼女たちはデモでの平和的抵抗から、アラグアイア遊撃隊のような武装闘争まで、さまざまな形で抵抗に参加しました。
ガイゼル将軍による緊張緩和路線のもと、テレジーニャ・ゼルビーニをはじめとする女性たちが「恩赦のための女性運動」を創設します。国家安全保障法によって息子や夫を投獄・亡命された母親や妻子たちを結集したこの運動は、恩赦法の公布後も、ブラジルの民主化のために闘い続けました。
1975年、国連はこの年を「国際女性年」と宣言しました。独裁政権下のブラジルにおいて、これは女性たちが集まり、問題を語り合い、解決策を探る貴重な口実となりました。
リオデジャネイロでの第1回女性会議やサンパウロでの女性診断会議が開催され、そこからブラジル女性開発センターが誕生しました。
1980年代
民主主義の復帰に伴い、1985年に全国女性権利評議会(CNDM)が創設され、女性は政府内でより大きな発言力を持つようになりました。
また、制憲議会選挙では女性候補が26議席を獲得。「口紅ロビー(lobby do batom)」と呼ばれた女性議員たちは、女性に有利な法律の盛り込みを求めて奔走しました。
男女の法的平等に加えて、父親の育児休暇より長い母親の産休、女性労働を守る保護規定による就労促進、女性の勤続年数と年金拠出期間の短縮などが新憲法に組み込まれました。
さらに1985年8月6日、サンパウロに最初の女性保護警察署(Delegacia da Mulher)が開設されました。家庭内暴力や女性に対する暴力の被害者を専門に支援する機関です。ただし現在、この種の警察署が存在するのはブラジルの都市のわずか7.9%にとどまります。
1990年代
女性の教育水準の向上と国内の民主主義の安定に伴い、フェミニズム運動の目標は社会の変化に合わせて更新されました。
その結果、女性たちは公共生活へのさらなる参加を求めるようになりました。いわゆる「ポジティブ・アクション(優遇措置)」法制はこの面での前進であり、各政党に対し立候補者名簿の30%を女性候補とすることを義務付けています。
21世紀
ブラジルのフェミニズム運動は、新たな時代の要請に応え、性的・人種的マイノリティの多様性や、義務としての母性への疑問提起といった新しいテーマを掲げてきました。
SNSやブログの普及により、新しい世代のフェミニストたちは自らの声を発信するプラットフォームを手に入れました。
2006年にはルラ政権下で「マリア・ダ・ペンハ法」が制定され、家庭内暴力への処罰が一段と厳格化されました。この法律は、女性に対する家庭内暴力の防止における大きな前進として高く評価されています。
同時に、運動内部では女性の身体、そして社会や男性、ひいては女性自身がその身体をどう扱うのかという問題への関心が深まりました。この文脈で注目されるのが「マルシャ・ダス・ヴァディアス(スラットウォーク)」です。露出度の高い服装でデモ行進に参加する女性たちの姿は、抗議の手段としての女性の身体の使い方を象徴しています。
今日のブラジルでは、家庭内暴力の根絶、政治における女性代表の拡大、自然分娩の権利、公共の場での母乳育児の権利、中絶の権利、そして女性を男性に従属させる文化の打破に向けた闘いが続いています。
一方で、特定のフェミニズム潮流の目標を共有しない少数の女性グループも存在します。
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