イギリスは島国である。これは別に目新しい話ではない。海がどこにでもあり、だからこそイギリスの人々は早くから海を利用し始めた――そう思われるだろう。しかし、島国の地理から商船隊、東インド会社、そして大英帝国へと一直線につながる物語があったかといえば、実はそう単純ではない。長い間、イングランド自身は自分たちを海洋国家だとは考えていなかったのだ。貿易はイギリス海峡を越えてフランスやフランドルへ向かう程度のものにとどまり、大規模な海軍も長らく保有していなかった。むしろ当時のイングランドは、大陸に所領を持つヨーロッパの陸上強国でもあったのである。
海への転換ははるかに後になってようやく訪れ、国内ですんなり受け入れられたわけでもなかった。しかし、この変化はすぐに最初の成果をもたらし、今日に至るまでイギリスを特徴づけるものとなった。貿易と軍事が海へと方向転換してからわずか数十年のうちに、国と経済は完全に様変わりしたのである。その大転換の最前線にいたのが、後のグレートブリテン東インド会社。当時、世界最大の民間企業だった。
東インド会社から植民地主義への道
先に述べたように、イングランドが長らく海洋国家でなかったことは事実だ。むしろ、他の海洋民族の攻撃を受ける側であることの方が多かった。ヴァイキング時代は、中世における海上からの襲撃がイングランドにどれほど深刻な打撃を与え得たかを示す好例である。島での発想の転換は、ずっと後になってようやく起こった。その背景には複数の要因がある。
一つは、15世紀以降の他のヨーロッパ諸国が、強力な海軍を遠距離にわたって活用できることを実証したことだ。地中海ではヴェネツィアやジェノヴァといった都市が古くからこれを実践していたが、スペインとポルトガルの台頭によって初めて、大西洋にも本格的な海洋強国が登場することになった。
もう一つは、15世紀のイングランド国内事情が根本的に変化したことである。世紀半ばに百年戦争が終結し、ヨーロッパ大陸に残っていたイングランドの所領はほぼすべてフランスに奪われた。イングランド王国は、ここに真の「島」となったのだ。
正式にイングランド海軍を創設したのは、16世紀初頭のヘンリー8世である。その後わずか数十年で海軍はその実力を証明してみせた。最初のそして最大の勝利が、1588年のスペイン無敵艦隊の撃退である――幸運と天候がイングランド側に味方したとはいえ。この時点で、イングランドの支配層とエリザベス1世は、強力な海軍が国防の根幹でなければならないと悟った。しかし野心はたちまち膨張し、自衛という目的をあっという間に超えていく。そして1600年、エリザベス女王は、その後約200年にわたってイギリスの世界戦略を事実上支配することになる組織に勅許を与えた。それが東インド会社である。
地味な出発点
すべては非常に地味な形で始まった。当初、女王がこの新会社に与えたのは、喜望峰以東におけるイングランド貿易の独占権――しかもわずか15年間のものだった。この期限付きの独占権は、現実にはさほど価値がなかった。当時、その海域の貿易はほぼ完全にポルトガルとオランダが支配していたからだ。しかし東インド会社は、活動初期の数年で驚くべき重要な成功を収める。当時インドの大部分を支配していたムガル皇帝から、商館(交易拠点)を設立する権利を確保したのである。期限付きだった独占権はまもなく無期限に延長され、繁栄への道が開かれた。だが、事態はまもなく急速にエスカレートしていく……。
商社が国家になるとき
当時、イングランドの遠隔地貿易は重大な問題を抱えていた。東インド会社の関係者たちは、ポルトガル、フランス、オランダの競合相手と絶えず衝突していたのだ。この地域で自らの利益を押し通す最も確実な方法は、自前の軍事力を持つことだった。そしてまさにその権利を、1660年代に国王チャールズ2世が東インド会社に与えたのである。しかもそれだけではなかった。会社は独自の軍隊を編成できるだけでなく、独自の貨幣を鋳造し、独自に宣戦布告を行い、その支配地域で司法権まで行使することが認められた。こうして会社は事実上の国家となり、インドの支配地域でまさに国家として振る舞った。その少し後にムガル帝国が崩壊すると、東インド会社は好機とばかりにインド亜大陸の広範な地域を――政治的に!――支配下に置いた。本来なら民間の商社に委ねてよい仕事ではないはずなのに、である。
ナボーブと腐敗選挙区
時とともに、イギリス東インド会社の活動はますます巨大化していった。18世紀には、その株主たちは本国グレートブリテンにおいてさえ、政治の重要な糸を数多く握っていた。当時、会社に関わる人々が次々とイギリス上流階級に食い込んでいったのである。海外で東インド会社に勤めながら富を築いた人々、いわゆる「ナボーブ」(インド帰りの成金)たちは本国に戻り、議会の議席を勝ち取った。当時はそれほど難しいことではなかった。野心あるナボーブがやるべきことは、有権者の少ない選挙区にできる限り多くの土地を購入することだけだったのだ。当時は「腐敗選挙区」(ロッテン・バラ)と呼ばれる地区が数多く存在し、場合によっては100票足らずでウェストミンスターの議席を得ることができた。おまけにこれらの選挙は挙手による公開投票だった。言うまでもなく、大地主であり家賃収入の源泉でもある人物が、地元有権者の大多数の票を集めるのは容易なことであった。
こうしてイギリス東インド会社とイギリス国家は、悪循環へと突き進んでいった。会社はインドで国家のごとく振る舞い、株主と本国に莫大な収益をもたらした。当然、彼らには会社をさらに強化したいという動機があった。貴族院に議席を構える古参株主に加えて、庶民院にはナボーブたちが加わり、反東インド会社の法案を議会で可決することはますます困難になった。会社を巡る政治システムはこうして自己更新を続けた。ついに泡が弾けるその日まで……。
大きすぎて潰せない
東インド会社の本質はあくまで商社だった。その目的と機能は何よりも貿易にあり、株主のために利益を上げることが使命だった。しかし時とともに、その姿ははるかに大きな存在へと変わっていった。独自の軍隊、独自の行政機構、さらには独自の司法制度まで備え、インドにおける会社の任務は増大し続けた。言うまでもなく、現地のインド人がその恩恵にあずかったとは言い難い。しかし、会社自身もいつしか限界を迎える。支出はあまりに膨らみ、景気変動で需要が落ち込み、1770年代初頭には、世界最大の民間企業である東インド会社はついに破産の危機に瀕した。そこで会社は、現代の大企業が今なお行うのと同じことをした。イギリス政府に救済を求めたのである。同社がとうの昔に「大きすぎて潰せない」存在になっていたことは、誰の目にも明らかだった。
ところが、ロンドンの議会は単なる資金注入ではなく、東インド会社にさらなる特権を与えて事業を再び有利にする道を選んだ。さらに政府は、アメリカでの茶価格を引き下げるためとして、北米植民地での茶取引を国家の干渉なしに会社が仕切る権利を与えた。政府がなぜ北米向けの茶輸入関税を単純に撤廃しなかったのかは、おそらく永遠の謎のままだろう。アメリカの入植者たちはこれを強く反発し、「ボストン茶会事件」で応えた。こうしてイギリスはまもなく最初の重要な植民地を失うことになるが、それはまた別の話である。この一件は、東インド会社にとって緩やかな衰退の始まりでもあった。1773年の規制法により、議会は会社の多くの権利を直接王室の手に移し、その後数十年で東インド会社は政治的影響力を徐々に失っていった。そして1858年、国家はついにインドにおける会社の領地そのものを引き継いだ。インドは名実ともにイギリスの植民地となったのである。
まとめ
島国でありながら長く内陸志向だったイングランドが、16世紀以降の海への転換を経て、世界規模の勢力拡大を一つの民間企業――東インド会社――に託した歴史は、企業と国家の境界がいかに曖昧になり得るかを示す劇的な例である。貿易のために生まれた会社が、軍隊と統治機構を手に入れて事実上の国家となり、あまりの巨大化ゆえに破綻寸前に陥り、最後には国家に吸収されていった。この物語は、現代の多国籍企業とグローバル経済のあり方を考える上でも、多くの示唆を与えてくれるはずだ。