祝祭的な雰囲気の中で新体制が幕を開けると、暫定政府が組織された。その顔ぶれは多彩で、政府首班のアルカラ・サモラに代表される保守系共和派、国務大臣レルーに代表される中道派、陸軍大臣アサニャに代表される左派共和派、さらにはフランシスコ・ラルゴ・カバジェロ（労働）、インダレシオ・プリエト（財務）、フェルナンド・デ・ロス・リオス（司法）といった社会主義者たちまで含まれていた。
彼らの野心的かつ変革的な構想は、共和国宣言の翌日に公的文書として表明されたが、その実現にはまず、変化に勢いづいて独自路線を突き進もうとする共和派勢力そのものを統制する必要があった。マシアによるバルセロナでのカタルーニャ国家の一方的宣言や、統制を失した反聖職者たちによる修道院放火事件は、多くの敵を抱える若い体制の安定化には何の寄与にもならなかったからである。
政府内の思惑――三つの勢力の狙い
当然ながら、政府メンバーの意図は一枚岩ではなかった。穏健共和派にとって、新体制は君主制下の腐敗した政治力学を刷新する自由民主主義を構築するにとどまり、社会構造の変更にはそれ以上踏み込むべきではないと考えられていた。
一方左派共和派は、無学・迷信・後進性から国を解放し、実効的な近代化の基盤を築くために、急進的な文化的変革が不可欠だと考えていた。その核心は、教会の有害な影響から切り離された世俗国家の建設にあり、最も深い意味で自由主義的かつ民主的な国家の実現を目指すものだった。
社会主義者の党内にはかなり異なる潮流が共存していたが、共通の目標は、将来の社会主義体制へ進む道を開く政治的枠組みの創設（自由民主主義を通じてであれ、プロレタリアート独裁を通じてであれ）であり、短期的には最も弱い立場にある階級を苦しめる不均衡と不平等の是正であった。根本的な合意は存在したものの、緊張はほどなく表面化し始める。
制憲議会選挙
最初に取り組まれたのは憲法的枠組みの整備である。そのため制憲議会選挙がただちに呼びかけられ、国民の最大の関心の中で1931年6月28日に実施された。結果は左派共和派と社会主義者による候補連合に圧倒的に有利なものとなった。全国規模でまともな組織を有する唯一の政党だったPSOE（スペイン社会労働党）は、フリアン・ベステイロ、ヒメネス・デ・アスア、フアン・ネグリンら著名な大学教授を含む計114名の議員を獲得した。
あらゆる思想傾向と地域の代表者が、政治・文化界のエリートとともに共和政議会の議席に着いた。議員64名が教授、50名が作家やジャーナリストという顔ぶれである。グレゴリオ・マラニョン、オルテガ・イ・ガセット、サンチェス・ロマン、ウナムーノら知識人が議会の公開討論の主役となり、アメリカ・カストロ、サルバドール・デ・マダリアーガ、ラモン・ペレス・デ・アヤラは大使に任命された。
新憲法の起草
新しいコルテス（議会）は、フランス革命におけるバスティーユ襲撃の記念日という象徴的な日、7月14日に最初の会議を開いた。新憲法案の起草のため、穏健派社会主義者のヒメネス・デ・アスアを委員長とし、あらゆる傾向の議員20名余りで構成される委員会が選出された。わずか3週間で報告書がまとめられ、コルテスに討議のため提出された。
こうして新憲法の起草と承認は、6月選挙の勝利連合――左派共和派と社会主義者からなる異質な集団――の手に委ねられた。穏健・保守的な共和派を除けば、これは暫定政府を支持し構成するのとほぼ同じ顔ぶれである。大筋では、草案に示された国家の形態をめぐって大きな論争はなかった。一院制による立法府の優位、司法の独立、地域の承認と自治、6年任期で選出され政府首班を任命する共和国大統領（政府首班はコルテスの承認を要する）などが定められた。
国家とカトリック教会の関係をめぐる論争
論争が勃発したのは10月、第26条の確定文言が討議されたときだった。この条項は国家とカトリック教会の関係を正常化することを目指し、委員会案では、すべての宗教団体は国家の一般法に従う団体とみなされること、国家はいかなる場合も教会・宗教団体・宗教施設を優遇したり財政的に援助したりしてはならないこと、さらに国家は特定の修道会を解散させその資産を国有化できることが定められていた。
実際のところ、共和派指導部の意図は、先の数十年間に政教分離を定めてきた他のヨーロッパ諸国の例を超えるものではなかった。しかしスペインでは、教会と聖職者支援勢力の反応が、教会が享受してきた過剰な特権に比例して激しいものとなった。討議はやがて、カトリックがスペインの歴史にもたらしたものが恩恵であったのか災厄であったのかをめぐる、果てしない論争へと発展した。
公共事業大臣アルバロ・デ・アルボルノスはこう述べた。「教会の神学的影響は我々の性格の欠陥によるものである。異端審問的な正義感覚、破滅的な人生観こそが、この国から近代的改革への能力を奪っているのだ」。カトリック諸勢力の代表ギル・ロブレスにとって第26条は「スペインの最良の伝統」への攻撃であった。バスク民族主義の代議士にして司祭のアントニオ・ピルダイン（1936年に司教に叙任）は、可決されれば「武装した手による積極的抵抗」の余地さえあると断言した。条項の承認に決定的な役割を果たした陸軍大臣マヌエル・アサニャは、1年後にこう語っている。「教会は国家を自らの俗権として利用し、礼拝費用を負担させ、精神的見解を青年に押しつけ、結婚や埋葬といった機能まで支配する権利などなかったのだ」
アルカラ・サモラとミゲル・マウラの辞任
条項はついに10月13日に承認され、暫定政府で最も保守的だった敬虔なカトリック信徒2名――政府首班アルカラ・サモラと内務大臣ミゲル・マウラ――の辞任を招いた。アサニャが暫定政府の首班に任命され、人事に大きな変更は加えられなかった。宗教問題は新体制にとって最初の亀裂となり、やがて癒えることのない傷を残した。ギル・ロブレスにとって、以後のすべての政治行動は、世俗主義に終止符を打つ憲法改正へ、ひいては共和国そのものの終焉へ向けられるべきものとなったのである。
1931年憲法の承認
新憲法は1931年12月9日に承認された。保守系共和派の巻き返しとその威信回復の必要性から、アルカラ・サモラが翌日スペイン共和国大統領に選出された。アサニャは16日に、もはや暫定ではない正式な政府首班に再任された。卓越した政治的手腕、陸軍大臣としての統治実績、議会討議での活躍により、彼は当時最も際立った政治家となっていたのである。
社会主義者たちとの連立（野党に置くより与党内に置くことを好んだ）のもと、アサニャ政権は若き共和国の成立を可能にした共有目標、すなわち民主的・世俗的・近代的な国家の実現に向けて政策の実施に着手した。この作業の一部は、すでに暫定政府の段階で始まっていたものでもあった。