過去よりも「今この瞬間」の出来事──ウクライナでの戦争、その紛争へのNATOの対応(終結の時期は依然として見えない)、フィンランドとスウェーデンの加盟拡大、そしてそれに対するトルコの反対(両国をクルド労働者党〈PKK〉テロリストの聖域であることを理由とした拒否権行使)に伴う緊張。こうした加盟によって誰も脅威を感じるはずがないとする見方がある一方で(ロシアはどうなのか?)、武力介入を伴わないあらゆる形でのウクライナ支援、核対応や第三次世界大戦へと扉を開きかねない介入の可能性、将来の対立に向けた新戦略、戦争の最中における組織の構造改革、そして米国からの離脱の道筋などが議論されている。
さらに付け加えるならば、ペガサス事件によるスペイン政府へのスパイ行為と、その結果としての国家情報センター(CNI)長官の解任である。CNI長官は、他の欧州諸国の情報機関トップらとともに「NATO情報」にとって不可欠な存在だった。こうした状況の中、一部のアナリストや軍人の中には、マドリードでのサミット開催そのものに対して(詳細を明かすことなく)疑問を呈する者さえ現れている。
この現在は、1970年代から80年代の冷戦時代へと私たちを引き戻す。ヨーロッパが地政学のチェス盤と化し、恐怖によって均衡が保たれ、北米ブロックとソ連ブロックが対峙していた時代。当時から変わっていないとして、NATO支持者たちは今なお左派を非難する。しかし、スペインがNATO内部でいかに軽い存在であるかを知り、理解し、認識するためには、また今日のウクライナ戦争がスペイン市民の間で何を動かしているのかを知るためには、そしてマドリードでNATOサミットが開催されようとしている今こそ、その過去を必ず思い起こさねばならない。
サミットには、主導的立場(それは不可能に思われる)がなくても、少なくとも相応の発言力をもって臨むべきである。ホスト国でありながら、完全には信頼されず、一部の政治的立場ゆえに評判に疑いを持たれ、軽視される「招かれざる客」としてではなく。実際、ホスト国であるはずのスペインが何を言うべきかは定まっていないように見える。現時点で判明しているのは、ウクライナのゼレンスキー大統領を対面形式でサミットに招聘すること(それに伴うあらゆる安全保障上の課題の検討を含む)、フィンランドとスウェーデンの北大西洋機構への加盟支援、NATOの南側面への懸念(具体的にはマグレブ、サハラ、サヘル地域)、そして今の10年間で軍事費を倍増させるというコミットメント(10年以上防衛へ投資してこなかったとする軍内部の批判を脇に置いてのこと)にとどまる。
もちろん、スペインはこの件について意見を述べ、当然ながらその意図は秘匿されている。だが、NATOが直面する現在の大きな課題にどう関与するのかは不明である。最も差し迫った課題は──ウクライナ戦争について何をするのか。新たな加盟国(ロシアという敵を刺激するのか、それともより安全をもたらすのかという公開討論はすでに始まっている)にどう対処するのか。そしてスペイン固有の課題としては、セウタとメリリャという未解決の防衛対象、越えてはならない限界、新たに設定すべき抑止要素、ロシアの核の脅威(最悪のシナリオ)への対応とは何か。将来に向けた計画としては──今後10年のヨーロッパの安全保障のためにどのような戦略を考慮すべきか(できれば東部および南サヘル国境のために)、そして組織そのものの存続とは何か。
過去に目を向ける──スペインのNATO加盟への道
公式の歴史は、スペインのNATO加盟とその継続のための歩みを記録している。簡単に振り返ろう。1953年9月のマドリード協定により、スペイン領土内への米軍航空・海軍基地の共同設置が決定(前史)。1982年5月、NATO加盟。1986年にはPSOE(社会労働党)が公約した諮問的国民投票が実施されたが、左派はこれを「ペテン」と呼んだ。1999年1月、米露双方からの圧力のもとで軍事機構へ統合。そしてその帰結として、スペインの欧州経済共同体(EEC)への正式加盟が実現した。
しかしこの物語で重要なのは、国民投票における賛成票が過半数ではなかったという事実である(賛成52.53%、投票率は有権者の59.4%、反対39.84%、無効・空白票7.63%)。そしてこの統合への反対は常に存在し続けてきた。スペイン軍の介入がありうる、あるいは確実な戦争状況において、その反対は可視化されてきた。「戦争反対!」「NATO反対!」、そして今は「プーチンもNATOも戦争反対!」「プーチンを止めろ!」「民衆に帝国主義は要らない!」「お前たちの戦争は我々の死者だ!」「すべては平和のために!」「学校と病院を守れ!」「帝国主義こそテロだ!」「米国もロシアもNATOもいらない!」、そして最も具体的なスローガン「NATOをマドリードに呼ぶな!」──これはロシア・ウクライナ紛争へのスペインの不介入とマドリードでのサミット中止を求める左派プラットフォームの名称でもある。
それでもなお、スペインの軍事的貢献は加盟以来模範的である。海外の各種任務における部隊や軍事観測員の派遣、人道支援・平和維持活動は常に高く評価されてきた。現在進行中の任務は17件に及び、4つの大陸に3,000人以上の兵士と国家憲兵隊(グアルディア・シビル)隊員が展開しており、EUの任務もこれに加わる。リスクを伴うこの存在は、1985年以来、178名の犠牲者(兵士169名、国家憲兵隊員9名)を生んできた。敬意と承認に値する貢献である。しかし皮肉なことに、それにもかかわらず、スペイン人の将軍がNATO軍事委員会の議長を務めたことは一度もないのである。
この歴史は、当初から、そして現在も、あらゆる種類の分析を受け入れてきた。基本的に対立する二つの陣営がある。ひとつは加盟以来の擁護者たち──学者、中道・右派の政治家、軍人、あらゆる種類の軍事主義者たち。もうひとつは加盟以前からの、そして事後の反対者たち──左派全般、反戦活動家、「反戦」を掲げる平和主義者、反NATO派の人々である。かつてPSOEが他の左派政党とともに、スペイン領土内の米軍基地に反対する大規模デモを展開したことを想起しよう──「NATO反対、基地を出て行け!」「ヤンキーは家に帰れ!」。その後の様々な軋轢も忘れてはならない。スペインのNATO加盟への初期の反対、イラクからのスペイン軍撤退、同盟各国に同国からの撤退を促した招待、そして2003年マドリードのヒスパニック・デー・パレードにおける米国旗への無礼──イラク介入部隊が行進していたことを理由としたものだった。さらに左派、極左、反軍事、平和主義者のさまざまなグループによる同組織への抗議行動が続いてきた。彼らはNATOが防衛組織であることを否定し、攻撃組織であると主張する。スーダン、ソマリア、リビア、2014年のウクライナ、シリア、イエメン、そして再びウクライナへの介入に言及しながら、米国の主導の下で存在意義を失った余計な組織、資本主義と軍需産業に奉仕する組織であると非難するのである。
スペインとNATO──ウクライナで試される複雑な関係
こうした立場は今日でも鮮明に現れている。最近の国会(下院)防衛委員会では、連立与党の間で次のような対立が観察された。PSOEはNATOに好意的である一方、ポデモスはERC(カタルーニャ共和左翼)とともに大西洋機構に反対し、サミット開催にも反対、ウクライナ戦争の外交による解決を支持した。NATOと米国によるウクライナ軍への武器供与にも反対である──そのような供与は戦争を長引かせるだけだという考えのもと、「自由な社会は軍事的保護を必要としない」というややユートピア的な前提に立って。こうした更新された古いテーゼは、ロシアのラブロフ外相の言葉──欧州連合は「NATOと融合しつつあり」、攻撃的で好戦的なアクターになりつつある──に接近している。第二次世界大戦の終結後にヨーロッパ防衛のために生まれ、その後1955年にNATOに対抗して創設されたワルシャワ条約機構に対峙するための組織となったNATOは、1991年にワルシャワ条約機構が消滅した後もなお軍事活動を続けている。
では、NATO加盟国と米国によるスペインへの不信は論理的だろうか、それともそうではないのだろうか。それは政治・軍事レベルでの不信なのか、それとも政治レベルのみの不信なのか。
だからこそ、スペインのNATO加盟40周年が公に「祝われない」ことも驚くにはあたらない。サミットの頃にその祝賀が重なれば、左派グループ(一部は政府内にいる)による、従来のNATO反対デモの続きとなる一連の抗議行動が巻き起こりかねないからだ。デモはおそらくサミットの開催期間中にも行われるだろう。
事態はこうである。NATO加盟から40年、今この瞬間、後ろを振り返ることは無意味に思われる。この更新のサミットに際して、イデオロギーを超えて問われるべきは、NATOがこれまで取ってきた具体的な措置を踏まえた今後の戦略である。それは「今ここ」に関心を持つすべてのヨーロッパ人、ひいてはスペイン人に関わる問題だ。脅しや抑止的な動き以外に、戦争の終結と平和の始まりを達成するための実行可能な能動的解決策が本当に見出されるのか。それともすべてがウラジーミル・プーチンの推定される病状の経過に委ねられ、彼の交代ないし消失によって問題の解決が図られ、荒廃しきったウクライナとともにNATOの勝利として着地するのか──それだけが残された問いなのである。