第一次世界大戦の終結とヴェルサイユ条約
ヴェルサイユ条約は、第一次世界大戦（1914年～1918年）に正式な終止符を打った講和条約です。1919年6月28日、フランス・ヴェルサイユ宮殿の「鏡の間」において調印されました。この条約はドイツに対して極めて厳しい条件を課しており、多くのドイツ国民が「不当な仕打ちだ」と感じていました。一部の歴史家たちは、この条約こそがアドルフ・ヒトラーとナチ党（ナチス）の台頭につながる土壌を作ったと指摘しています。
広大な領土の喪失
条約により、ドイツは広範な領土を放棄することを余儀なくされました。その中には、1871年以来ドイツ領であったアルザス＝ロレーヌ地方も含まれています。加えて、ラインラントの非武装化やすべての海外植民地の剥奪など、ドイツの国際的地位は大きく低下しました。
莫大な賠償金という重荷
連合国に対する賠償金は総額1320億金マルクと定められました。当時の経済規模からすれば天文学的な数字であり、ドイツ経済に深刻な打撃を与えました。1923年にはハイパーインフレーションが発生し、国民の貯蓄は紙屑同然となり、中流階級を中心に生活は疲弊の一途をたどりました。
軍備制限による屈辱
条約はドイツ軍の規模を陸軍10万人以下に制限し、空軍や潜水艦の保有を禁止しました。徴兵制度の廃止や戦車・重砲の保有禁止なども定められており、多くのドイツ人は自国が「無防備な状態」に置かれたと感じました。これは国内におけるナショナリズム（民族主義）感情の高揚を招く一因となりました。
「戦争責任」条項への激しい反発
とりわけドイツ人の怒りを買ったのが、第231条として知られる「戦争責任条項」です。これは第一次世界大戦の全責任がドイツ（およびその同盟国）にあると規定するものでした。「不当な罪を押し付けられた」「その罪で罰せられている」という強い不満と怨念がドイツ社会に広がり、後の「ヴェルサイユ体制打倒」を掲げる政治勢力に利用されることになります。
ナチス台頭への道
現代の歴史学では、ヴェルサイユ条約だけでナチス政権の誕生を説明できるわけではないとされています。1929年の世界恐慌といった経済的要因や、ワイマール共和国の政治的脆弱性も重大な要因でした。しかし、「屈辱の条約」として国民の記憶に刻まれたヴェルサイユ条約は、ヒトラーが「民族の裏切り者」を糾弾するプロパガンダを展開し、大衆の支持を獲得するための格好の材料となったのです。
結論として、ヴェルサイユ条約はナチス台頭における最重要要因の一つでした。条約がドイツ社会に植え付けた怨恨と怒りの感情は、ヒトラーが権力を掌握できる環境を生み出すことになったのです。