ナポレオンは大革命の混乱の上に帝政を築き上げ、革命的理念を脅威とみなすヨーロッパ諸国の王室の反感を買いました。1814年のフランス戦役で皇帝が敗北すると帝政は崩壊し、処刑されたルイ16世の弟——通称「ムッシュー」——がルイ18世として即位し、王政復古が実現します。彼は一触即発の国内情勢を受け継ぐことになりましたが、立憲憲章（ラ・シャルト）を採用することで、旧体制と革命後に獲得された自由との妥協を図りました。
こうしてフランスの絶対王政は幕を下ろしました。しかしその後、ナポレオンが権力に返り咲いた「百日天下」と国王の一時亡命は、王制の威信に大きな傷をつけます。ルイ18世は1815年のワーテルロー敗北とナポレオンの最終的な追放ののち、王政復古を再建しましたが、「逃亡王」というイメージゆえに弱体化していました。一方、アルトワ伯を中心とする超王党派（ウルトラ）は次第に勢力を拡大していきます。1824年にルイ18世が死去すると、アルトワ伯がシャルル10世として即位。彼は超王党派の筆頭として、革命後に獲得された諸々の自由を抑圧しました。こうした強硬策が民衆の反乱を招き、1830年7月27日から29日にかけての3日間「栄光の三日間（トロワ・グロリューズ）」が勃発し、シャルル10世の体制は打倒されます。シャルル10世は同年8月2日に退位し、亡命を余儀なくされました。
七月王政期：1830年〜1848年
七月王政に関係した主な人物は以下の通りです。
- シャルル10世
- フランソワ・ギゾー
- ジャック・ラフィット
- ルイ・フィリップ・ドルレアン（ルイ・フィリップ1世）
- カジミール・ペリエ
- ニコラ・ジャン・ド・デュー・スールト
- アドルフ・ティエール
七月王政の経過
代議院（ティエールも議員の一人でした）に擁立されたシャルル10世の従弟、ルイ・フィリップ・ドルレアンが新たな王座に就きます。「七月王政」と称されるこの立憲君主制は穏健路線を選択しました。復古王政時代の白旗に代えて三色旗が正式に採用され、ルイ・フィリップ1世は「フランスの王」ではなく「フランス人の王」——すなわち全フランス人の王——を称しました。また、選挙権の基準となる納税額（セル）は引き下げられました。こうして七月王政は、経済力を背景に投票権を手にした自由主義ブルジョアジーの政権となったのです。
しかし、社会階級間の格差は拡大の一途をたどり、各地で反乱の火種がくすぶります（リヨンの絹織物職人「カニュ」の反乱やトランノネ通り事件など）。1840年にはアドルフ・ティエール政権が総辞職に追い込まれ、スールト内閣が成立しました。国王はその後、カジミール・ペリエ、ジャック・ラフィット、フランソワ・ギゾーら政治家を重用しますが、民衆は彼らを保守的だと見なすようになります。経済状況の悪化、失業の増加、賃金の低下が重なり、世情は緊迫の一途を辿りました。
そこで共和派は1847年から政治集会「改革宴会（バンケ）」を組織し、これらの集会を通じて体制の変革、とりわけ納税資格に基づく選挙権（納税選挙権）の廃止と普通選挙の実現を求めました。1847年に閣僚評議会議長（首相）に就任したギゾーは、1848年2月14日の宴会開催を禁止します。同月22日には群衆が街頭で不満を爆発させました。国王がギゾーを罷免したものの、騒乱は収まらず、「二月革命」と呼ばれる本格的な革命へと発展します。ルイ・フィリップ1世は1848年2月24日に退位してイギリスへ亡命し、ここに王政は終焉を迎えたのです。
七月王政の影響
七月王政の崩壊は、フランスにおいて王政という統治形態が限界を迎えたことを決定的に示す結果となり、第二共和国の樹立へとつながっていきました。