聖具室から教室へ――宗教の授業はこうしてポーランドの学校に戻った
1990年8月3日、宗教の授業が学校に戻ってきました。しかしそれは正面玄関から堂々と入ってきたのではなく、裏口から急いで押し込まれるような形でした。その導入方法は、教義教育(カテケシス)が世俗的な公立学校に復帰したという事実そのもの以上に、人々に大きな当惑をもたらしました。
円卓会議の後、宗教が学校に戻ることはほぼ確実視されていました(戦前や戦後直期と同様に)。カトリック教会からの圧力は強大で、その影響力は日を追うごとに拡大していきました。
学校への宗教導入は、中絶禁止や財政問題と並んで、教会が国家と市民に対する影響力を強化するための司教団戦略における重要な要素でした。一方で、改革の最中に宗教をめぐる対立を引き起こしたくない為政者側にも、明らかな抵抗感がありました。
「宗教に通う自発性」の喪失
教会は圧力と既成事実によって動きました。政府に事前協議することなく、公の場で学校への宗教導入を要求したのです。タデウシュ・マゾヴィエツキ首相が後に回想したところによれば、彼は学期開始前に実現させるよう求める電話を、司教たちのみならず首座主教本人からも数多く受けていました。
マゾヴィエツキは懐疑的でした。学校での宗教教育は、かえって教会自身を傷つけると考えていたのです。「宗教に通うことの自発性」が失われてしまう、と。
しかし、レフ・ヴァウェンサら各方面から攻撃を受けていたマゾヴィエツキ政権の立場は弱まり続けていました。マゾヴィエツキは、政府への教会の支持、そして近づく大統領選挙における自身の候補擁立への支持を期待していました。それゆえ首相自身も急いでいたのです。
マゾヴィエツキは、政府への教会の支持と、大統領選挙での自身の候補擁立への支持を期待していました。
7月、政府とポーランド司教会議の合同小委員会は、宗教が選択科目として学校に戻り、司祭が無償で担当することを決めました。その直後の8月30日、当時の教育相ヘンリク・サムソノヴィチ教授は、マゾヴィエツキ首相との協議のうえ、宗教の学校復帰に関する通達を発出しました。そこには、教理教員(カテキスタ)が国家から給与を受け取ることが盛り込まれていました。
公開の協議は一切行われず、プロセス全体が議会を迂回しました。当時のオンブズマンであるエヴァ・ウェントフスカ教授によれば、政府は憲法および教師憲章に違反しており、ウェントフスカは憲法裁判所に申立てを行いました。
国家の世俗性への懸念
マゾヴィエツキ政権の決定は世論を二分しました。社会の一部はこれを肯定的に、あるいは無関心に受け止めましたが、宗教導入の手法を批判し、国家の世俗性への懸念や、一つの指導勢力が別の勢力にすり替わることへの警戒を表明する声も数多く上がりました。
ピオトル・パツェヴィチ氏が「ガゼタ・ヴィボルチャ」紙に寄せた論評は、当時の空気をよく伝えています。
マゾヴィエツキ首相は支持者たちを困難な状況に置いた。(学校での宗教教育の)問題は議会でも政府審議でも取り上げられず、国民投票に至っては論外だった。決定は半ば非公開で行われ(小委員会の構成と作業方法は示されず)、根拠となる議論が公に示されることもなく、カトリック系メディアを含む報道機関での議論にも触れられることはなかった。さらに1989年5月の国家・教会関係法にも、それまで施行されていた憲法にも反するものだった。
裁判官たちは、教育省が宗教教育のために校舎を貸し出しただけであり、政教分離は侵害されていないと判断しました。
大学やポーランド科学アカデミーの教授たちも、学校での宗教教育に関する見解の中で同様の論拠を挙げました。この件に関する国民投票の要求に対し、教育次官のアンナ・ラジヴィウはかなり奇妙な声明で拒否しました。「(...)結果がどうであれ(国民投票――訳注)、それは少数派を傷つけ、多数派の意志を少数派に押し付けることになる。今のように、親と子の自由な選択ではなくなってしまう」。
憲法裁判所は、宗教教育を学校に導入した教育大臣の通達は憲法に合致するとの判断を下しました。裁判官たちは、教育省が宗教教育のために校舎を提供したにすぎず、政教分離は侵害されていないと判断しました。また、カテキスタへの給与支払いは教会への補助金交付とは同一視できないとしました。12人の裁判官がそれぞれどう投票したかは不明ですが、3人は異議を唱え、そのような決定を下せるのは議会だけだと主張しました。
憲法裁判所、申立てを棄却
1992年、新たな教育大臣となったアンジェイ・ステルマホフスキは、学校における宗教教育の組織化の条件と方法に関する政令を発布しました。オンブズマンの見解では、この政令は世俗国家の原則に反していました。しかし裁判所は、申立てを全面的に棄却しました。
学校での宗教をめぐる論争は、教義教育の運営体制にも及びました。公立学校で実施され、カテキスタが公金から給与を支払われているにもかかわらず、国家は教育内容に一切の影響力を持たず、カテキスタは教育委員会や校長ではなく、教区司祭に従属しているのです。
司教たちは大統領選挙でタデウシュ・マゾヴィエツキを支持せず、レフ・ヴァウェンサの方に接近しました。
最終的に、学校での宗教教育は1997年憲法で認められました。ただし、他者の良心と宗教の自由を侵してはならないという但し書き付きでした。
司教たちは大統領選挙でマゾヴィエツキを支持せず、レフ・ヴァウェンサの方が彼らに近い存在でした。大統領選挙後、マゾヴィエツキ政権は総辞職しました。このような奇妙な条件付きでの学校への宗教導入は、カトリック教会が社会生活を自らの支配下に置くための重要な段階であり、世俗国家の数ある「降伏」の一つとなりました。現在では、学校から宗教教育を外し、その公費負担をやめるべきだという主張に賛同するポーランド人がますます増えています。