1853年、日本の運命を大きく変える瞬間が訪れます。それがペリー来航です。ペリーの来航をきっかけに開国へと動いた日本では、やがて徳川幕府が崩壊し、明治維新によって新しい政府が誕生します。ここから、幕末という激動の時代が始まっていくのです。
江戸幕府の鎖国政策
それまでの徳川幕府の外交政策は、基本的には鎖国政策でした。とはいえ、実際には中国・朝鮮・オランダとの交易は一部開かれており、朝鮮通信使やオランダ商館長による江戸への使者の派遣も行われていました。
そのため、世界の情勢はある程度把握されており、武士を中心とした人々は、長崎の出島を通じて、インドや中国がイギリスなどの列強によってどのような状況に置かれているかという情報を得ていました。
さらに、幕府の実務者たちは、ペリーがアメリカから来航することを、すでにオランダ経由で知らされていたともいわれています。
実は、ペリー来航より50年以上前から、さまざまな理由で外国船が日本近海に姿を現していました。
- 1792年：ロシア帝国のラクスマンが根室に来航
- 1804年：レザノフが通商を求めて長崎を訪れるが、幕府はこれを拒否
- 1837年：日本の漂流民を送り届けようとしたアメリカ船モリソン号を、日本側が砲撃して追い払う「モリソン号事件」が発生
1825年には、長崎以外の場所に近づく外国船を砲撃して追い払うよう定めた異国船打払令が出されました。しかし、アヘン戦争で清国が西欧勢力に敗れたことを知ると、方針を転換し、燃料や食料に窮した外国船には便宜を図るようになります。
ただし、鎖国政策そのものは変わらず、1844年にはオランダ国王が世界情勢を説いて開国を勧告したものの、幕府はこれを受け入れませんでした。
そんな中、1853年、ついにペリー来航となります。
ペリーの開国要求
ペリー（アメリカ）の目的は、日本の開国です。
当時のアメリカは、鯨油を燃料として北太平洋で盛んに捕鯨を行っていました。そのため、捕鯨船の補給基地として日本を利用したいと考えていました。
また、蒸気船でアメリカから中国へ直接向かう際の中継地としても、日本を使いたい考えだったようです。
「アメリカから日本へ」というと太平洋を横断するイメージがありますが、当時の蒸気船は太平洋を渡りきれるだけの石炭を積載できなかったため、ペリーの航路は東回りだったといわれています。そのため、日本に到着するまで半年以上もかかったのです。
わざわざ半年かけて日本まで来たのですから、「鎖国だから無理だ」と断られても簡単に引き下がるつもりはありませんでした。交渉を成功させるため、事前に日本について綿密な調査を行っています。
その中で、「長崎の出島へ開国を要請しても、江戸からの返答待ちとなって結局は拒否される」という事情も学んでいました。
さまざまな調査の結果、ペリーたちは「日本人は礼儀正しいが、権威に弱い。ならば威嚇するのが最も効果的だ」という結論に達します。そして上陸地点として選んだのは、長崎ではなく江戸湾の入り口・浦賀でした。大砲による威嚇を前提に姿を現したのです。
先述のとおり、幕府はオランダからの情報でペリーの来航を予期していました。しかし、実際に浦賀沖に現れたアメリカの船を見て、役人たちは大きな衝撃を受けます。
やって来たのはわずか1隻ではありません。4隻の艦隊であり、しかもそのうち2隻は日本人が見たことのない、当時世界最大級の蒸気船だったのです。
この2隻は木造ながら船体に鉄板が張られており、まるで鉄の船が浮いているように見えました。残る2隻も防腐のため黒く塗られていたため、日本人はこれらの船を「黒船」と呼びました。
見慣れぬ黒船の砲撃に威嚇される形で、ペリーは浦賀に上陸し、開国を求めるアメリカ大統領の親書を幕府に手渡します。幕府は時間稼ぎのため、翌年に回答すると約束しました。
日米和親条約（神奈川条約）の締結
ペリーは日本を去りますが、そのまま帰国したわけではありません。上海で半年ほど待機し、後から合流した3隻などを加えた計7隻の大艦隊を率いて、再び日本へ姿を現したのです。
これに衝撃を受けた幕府は、ついに開国を決断します。
横浜に上陸したペリーと交わされたのが、日米和親条約（神奈川条約）です。主な内容は次のとおりです。
- 下田・箱館（函館）の2港を開港する
- 下田に領事館を置く
- アメリカに最恵国待遇を与える
※最恵国待遇とは、他国に与えた最も良い待遇と同じ扱いを、締結国にも与えることです。
この情報はたちまち各国に伝わり、同年にはイギリス艦隊やロシアの軍艦も長崎に来航しました。もはや鎖国を理由に拒否できない幕府は、イギリス・ロシア・オランダとも同様の条約を結ぶことになります。
とはいえ、日米和親条約は開国を定めたもので、通商（貿易）に関する取り決めは含まれていませんでした。そこで、条約に基づき下田に駐在した初代総領事ハリスと幕府との間で、通商条約の交渉が始まります。
そして1858年、日米修好通商条約が調印されました。
この条約は、日本に関税自主権が認められていないこと、アメリカの領事裁判権を認めていることなどから、不平等条約とされています。その後、オランダ・ロシア・イギリス・フランスも同様の条約（安政五カ国条約）を締結しました。
幕府の権威失墜と尊王攘夷運動
こうした一連の対応により、それまで専制的に政治を担ってきた幕府は自信を失い、条約調印の許可を朝廷に求めたり、諸大名の意見を仰いだりするようになりました。
この自信をなくしたような対応によって、幕府の権威は低下し、逆に朝廷の権威が急速に高まっていきます。
そして幕府の対外政策に対しては、「幕府が弱腰なら、朝廷を押し立ててでも外国人を追い払うべきだ」という世論、すなわち尊王攘夷運動が広まっていきました。
幕府の立場に立てば、圧倒的な軍事力を持つ西洋諸国を拒否すれば、砲撃を受けて江戸の町が破壊されかねません。あの強大な清国すら、アヘン戦争で西欧のイギリスに敗れているのですから……。
実際、日米修好通商条約に調印した井伊直弼は、次のように述べています。
「条約を拒んで戦争になり、敗れれば賠償金を支払い、屈辱を甘受しなければならない。ゆえに、害の少ない選択をするのはやむを得ない」
彼は、清国のように日本が植民地化されることを恐れていたのです。その意味では、この決断は妥当だったともいえるでしょう。
しかし、その後の時代は論争へと動いていきます。開国によって政治を担う能力を失ったと見られた徳川幕府を倒し、世界情勢に対応できる新しい政府の樹立を目指す動きが強まりました。そして、この尊王攘夷運動を巧みに取り込んだ薩摩藩・長州藩が中心となり、1868年の明治維新へと進んでいくのです。