大恐慌下で「個人主義」を掲げた大統領
大恐慌のさなかに「徹底した個人主義（ラゲッド・インディヴィデュアリズム）」を主張した指導者は、第31代アメリカ合衆国大統領のハーバート・フーヴァーです。1929年の株価大暴落に端を発する世界経済危機の中で、フーヴァーは政府による直接的な救済ではなく、個人の自助努力こそが危機克服の鍵であると信じていました。
フーヴァーの信念：自助努力と限定的な政府介入
フーヴァーの考え方の中心にあったのは、「個人が自らの人生に責任を持ち、政府の援助に依存すべきではない」という原則でした。彼はアメリカ国民に対して、以下のような行動を奨励しました。
- 勤勉に働き、困難な時代を乗り越えること
- 貯蓄を重ね、経済的な基盤を固めること
- 将来への投資を行い、成長の種を育むこと
この姿勢は、彼自身が貧しい家庭から独力で成功をつかんだ「自力本願（セルフメイドマン）」であったこととも深く結びついています。
批判と政策の限界
しかし、フーヴァーの政策は多くの人々から強い批判を受けました。失業や貧困に苦しむ市民たちは、政府がもっと積極的に支援すべきだと感じていたからです。実際には、フーヴァーも復興金融公社（RFC）の設立など連邦政府による支援策を実施しましたが、その規模と速度は危機の深刻さに見合うものではありませんでした。
こうした不満は1932年の大統領選挙に反映され、フーヴァーはニューディール政策を掲げるフランクリン・ルーズベルトに敗北しました。ルーズベルト政権の誕生は、政府が経済と国民生活に深く関与する新たな時代の幕開けを意味しました。
まとめ
大恐慌期に徹底した個人主義を主張したのはハーバート・フーヴァー大統領であり、その思想はアメリカの伝統的な自助精神を体現するものでした。しかし、未曾有の経済危機の前では十分な効果を上げられず、結果として政府の役割を大きく転換させる歴史的な契機となったのです。