日本は国土全体に対して農業に適した土地が比較的少ない国として知られています。総面積のうち、耕作可能な土地（耕地）が占める割合はわずか約12%程度にとどまっています。
耕作地が限られる主な理由
1. 山がちな地形
日本の国土の約7割は山地と丘陵地で覆われており、平野部が非常に限られています。大規模な農業に適した平坦な土地は、関東平野や新潟平野などの一部地域に集中しています。
2. 都市化の進展
人口が集中する平野部では、宅地や工業用地、道路などのインフラ整備のために農地が転用されるケースも多く、耕作地の確保が一層難しくなっています。
3. 森林の保全必要性
山地の森林は、水源のかん養や土砂災害の防止といった重要な役割を担っています。そのため、森林を無計画に農地へ転換することは避けられており、これも耕作可能面積を制限する要因となっています。
世界との比較
国土に占める農地の割合は、アメリカ合衆国が約17%、中国が約13%であるのに対し、日本は約12%です。ただし日本では、傾斜地を棚田や段々畑として活用するなど、限られた土地を有効利用する工夫が長年にわたって行われてきました。
食料自給率への影響
耕作地の少なさは、日本の食料自給率にも影響を与えています。カロリーベースの食料自給率は38%前後であり、小麦・大豆・飼料穀物の多くを輸入に頼っているのが現状です。今後はスマート農業の導入や品種改良などを通じて、限られた農地での生産性向上がますます重要になると期待されています。