重商主義（マーカンティリズム）とは
重商主義とは、国家が経済に積極的に介入し、国力と富の増大を目指す経済政策の体系です。政府は輸出を促進し、輸入を抑制することで貿易黒字を生み出し、金や銀の蓄積を図ります。具体的な政策手段としては、関税、補助金、輸入割当制などが用いられました。
16世紀〜18世紀のヨーロッパで栄えた思想
重商主義は、16世紀から18世紀にかけてヨーロッパで広く支持されました。その背景には、「国の富は金や銀の保有量によって決まる」という考え方がありました。金銀を多く蓄えた国ほど豊かで強力であり、他国に対する独立性も高いとみなされていたのです。
帝国主義・植民地との深い関係
重商主義は帝国主義とも密接に結びついていました。より多くの金銀を手に入れようとする各国は、植民地の獲得にしのぎを削りました。植民地は、輸出品の製造に必要な原材料の供給源となると同時に、自国で作った完成品を売る市場としても機能したためです。
重商主義が衰退した理由
しかし、重商主義はあまりに制限的な仕組みだったため、次第に支持を失っていきました。自由貿易を妨げ、資源の支配権をめぐる国家間の対立や戦争を引き起こす一因となったのです。
こうした問題意識を受け、1776年にアダム・スミスが著書『国富論』の中で重商主義を批判し、自由貿易の考え方を提唱しました。これがその後の経済思想における大きな転換点となり、重商主義は時代遅れのものとなっていきます。
現在では、重商主義はグローバルな経済政策の発展において重要な役割を果たした歴史的な概念として記憶されています。