20世紀後半の現代スペイン史における最も異色な章のひとつが、独自の核兵器獲得を目指した試みでした。この計画は戦後まもなく始まり、フランコ体制の全期間を通じて、スペインの対外関係の推移や、決定的な一歩を踏み出すことへのフランコ自身の躊躇によって、浮沈を繰り返しながら続けられました。
最初の節目は1948年、原子力研究委員会の設立です。同委員会は1951年に原子力委員会へと改組されました。その使命は、冷戦真っ只中の自給自足政策の枠組みの中で、原子力エネルギーの自主開発を実現すること。公式には民生目的とされましたが、秘密裏には軍事目的も含んでいたのです。
米国との協力とスペイン初の原子炉
その直後の1955年、スペインは「平和のための原子力（Atoms for Peace）」プログラムの一環として、米国と原子力協定を締結します。このプログラムは、1953年からドワイト・D・アイゼンハワー米大統領が推進したもので、原子力の平和利用を促進し、IAEA（国際原子力機関）の創設を通じてその管理を目指すものでした。このルートを通じて米国は各国に研究・民生用途の核技術を提供し、スペインもその対象となりました。実際、多くのスペイン人科学者や技術者が北米の研究機関に留学しています。
こうした協力の成果として、米国の技術と濃縮ウランを用いたスペイン初の原子炉「JEN-1」が建設されました。ただし、これから核兵器の材料を取り出すことは不可能でした。この新たな弾みを受けて1958年には国立原子力センターが創設されます。軍事的性格を持たない組織でしたが、運営は軍が主導しました。こうした研究の発展により、スペインは1950年代に先駆的な地位を獲得します。それは主として、海軍少将にして物理学者だったホセ・マリア・オテロ・デ・ナバスクエスの功績によるものでした。
モロッコ独立が後押しした核抑止構想
原子力への軍事的関心は、1956年のモロッコ独立を境に高まりました。新生モロッコがスペイン領アフリカに対する圧力を強め始めた時期だったからです。さらに、シフニ紛争（1957〜58年）において、スペインに供与された軍事物資の使用を米国が禁じたことも、南の新たな隣国との衝突に備えた「自主的な核抑止力」という構想を後押ししました。NATO非加盟国であったスペインにとって、核兵器の保有は国際的威信の象徴であると同時に、バレアレス諸島、ジブラルタル海峡、カナリア諸島を結ぶ線を中心とした戦略的枢要域を掌握する手段でもあったのです。
「イスレロ計画」の始動
それまでの調査・研究は1963年についに結実します。政府副首相アグスティン・ムニョス・グランデス将軍が、原子力委員会に対し、「国際社会に警戒されることなく核兵器を開発する可能性」についての研究を命じたのです。ここに「イスレロ計画」が始動しました。当初は期待外れな結果に終わりましたが、ムニョス・グランデスやカレロ・ブランコの支援により計画は存続します。1964年には計画は準備完了の段階に達し、ドゴールがヨーロッパの防衛的自立を支持し、そのためにスペインが核兵器を持つ必要があると考えていたこともあり、フランスの支援さえ得ることができました。
パロマレス事故がもたらした転機
興味深いことに、計画の初期の停滞を打破したのはパロマレス事故でした。1966年1月17日、アルメリア沖の上空で、米軍の空中給油機が、熱核爆弾（水素爆弾）4発を搭載したB-52爆撃機と空中衝突したのです。各爆弾の出力は約1.47メガトンで、広島を破壊した原爆の約75倍に相当します。
軍人物理学者ギジェルモ・ベラルデ率いるスペインの核技術者たちは、墜落した爆弾の残骸を回収・分析することに成功しました。この分析によって、当時米国、ソ連、フランス、中国だけが握っていた水素爆弾製造の鍵を解き明かすことが可能になり、研究は新たな推進力を得ました。それにもかかわらず、フランコは米国の制裁を恐れて計画を推進しないことを決めます。しかし、計画が放棄されたわけでも、継続の扉が閉ざされたわけでもありませんでした。実際、スペインは1968年に発効した核拡散防止条約（NPT）に署名していませんでした。同じ1968年には、マドリードの原子力委員会本部にスペイン初の原子炉が設置されています。
プルトニウム爆弾への道
それまでの研究と試験により、1970年代に入ると核兵器の製造は技術的に実現可能になっていました。しかし、その手段が存在しなかったのです。1969年に運転を開始したソリタ原子力発電所（グアダラハーラ県）、1971年に運転開始したサンタ・マリア・デ・ガローニャ原子力発電所（ブルゴス県）は、いずれも米国技術に基づくもので、ここから兵器用燃料を抽出することはできませんでした。
軍事利用のためのプルトニウム抽出の機会が訪れたのは、1972年、フランス技術で建設されたバンデジョスI号原子力発電所（タラゴーナ県）の運転開始を待つ必要がありました。加えてスペインは天然ウランの埋蔵量にも恵まれていました。こうした事情から、当時のスペインの選択肢はウラン爆弾ではなくプルトニウム爆弾の製造に絞られました。ウラン235の取得ははるかに複雑で、当時のスペインにはない技術的・経済的資源が必要だったためです。一方、プルトニウム239なら小型の原子炉からでも取得することができました。
カレロ・ブランコ首相の暗殺
計画への政治的支援は、1973年6月にカレロ・ブランコが首相に就任すると一段と強まりました。軍部は、スペインを防衛するためには、米国と対等に向き合って締結する真の軍事条約が必要であり、それが叶わなければ、自国独自の核抑止力を持つべきだと考えていました。同年末、ベラルデは「スペインは年間3発の核爆弾を製造できる」と報告します。この可能性を背景に、カレロは米国務長官ヘンリー・キッシンジャーと会談し、「新条約か核開発か」という二択を突きつけました。しかしキッシンジャーは合意の確定を拒否します。その翌日、1973年12月20日、ETA（バスク祖国と自由）のテロ攻撃によってカレロは暗殺されたのです。
しかし、彼の死も、1975年のフランコ総統の死も、計画を終わらせませんでした。NPT署名を求める米国の圧力は続きましたが、目的は達成されませんでした。むしろこの頃――1977年には――スペインはすでに、年間23発分の核爆弾を製造できるだけのプルトニウムを生産する能力を備えていたのです。
民主化の中での継続と計画の終焉
1976年のアドルフォ・スアレス政権の誕生も、計画の中断を意味しませんでした。中断が訪れたのは1981年、テロ攻撃の激化、与党・民主中道連合（UCD）の崩壊、2月のクーデター未遂事件など、スペインにとって極めて危うい政局の中で、ジミー・カーター米大統領からのNPT署名への強い圧力を受けた時期でした。
イスレロ計画が最終的に清算されたのは、1982年から政権を担うことになるスペイン社会労働党（PSOE）が、欧州経済共同体（EEC）への加盟と引き換えに計画の放棄を決め、国がすでにNATOに加盟していた時期です。1987年10月、スペインはNPTに署名し、計画は歴史の闇へと消えていきました。
イスレロ計画の歴史的意義
スペインに核兵器を持たせようとしたこの計画は、フランコ独裁体制の枠組みの中に位置づける必要があります。米国に必ずしも好意的ではない強烈なナショナリズム体制でしたが、両国の政治的利益が相互接近をもたらしました。この兵器計画は、冷戦そのものというより、国土全体にわたる有効な防衛の自律性を確保するという目的と結びついていました。そしてこの目的はNATO加盟によっても達成されませんでした。NATOの防衛保障からセウタとメリージャが除外されていたからです。
参考文献
- Benavente, R.P.（2016年11月13日）「イスレロ計画――フランコ体制期にスペインが持ちえたかもしれない原爆」『El Confidencial』
- Cardeñosa, B.（2016）『The Spanish atomic bomb』History of Old Iberia, 137
- Muñoz Bolaños, R.（2014）「イスレロ計画――スペインの原爆」anatomiadelahistoria.com
- Rodríguez, A.（2016）「スペインが原爆を求めたとき」『Time』1779
- A. Soto（プロデューサー）（2017年1月14日）『スペインの原爆――イスレロ計画』[音声ポッドキャスト] rtve.es
- Velarde, G.（2016）『イスレロ計画――スペインが核兵器を開発できたとき』コルドバ：Editorial Guadalmazán