ベルサイユ体制への挑戦──国際連盟の脱退
ヒトラーが政権掌握後に最初に行った措置の一つが、国際連盟からの脱退でした。これはヴェルサイユ体制による国際秩序を実際の行動で拒否することを示すものであり、ナチズム初期に党綱領「25カ条綱領」や『我が闘争』の中で明確に打ち出していた主張の実現でもありました。
ザール地方の住民投票とドイツ編入
ヴェルサイユ条約は、国際連盟がザール地方を15年間管理し、その間フランスが賠償金の一部として同地の炭鉱を採掘する権利を持つことを定めていました。そして1935年には住民投票が実施され、住民が国際管理下に留まるか、ドイツに帰属するかを表明することになっていました。
1935年1月13日に行われたこの住民投票では、90.7%の住民がドイツへの編入を望むと回答しました。これはヒトラー外交の目覚ましい成功となり、ヒトラーはただちにザール地方の併合を宣言しました。
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再軍備宣言──ヴェルサイユ条約の軍事条項の破棄
ザール成功のわずか2ヶ月後、1935年3月からドイツの急速な再軍備計画が始動しました。ゲーリングは3月10日、英紙に対して空軍の運用開始を公表しました。同じ日、ヒトラーは演説において徴兵制の復活と36個師団からなる陸軍の創設を発表しました。ところが、ドイツ軍の規模制限および軍用航空機の保有禁止というヴェルサイユ条約違反に対し、フランスもイギリスも何の阻止策も講じませんでした。
ストレーザ会議──列強の警告
イタリア、フランス、イギリスの三国は、1935年4月のストレーザ会議で対応を試みました。三国はロカルノ条約の精神を維持する必要性を再確認し、ドイツがヴェルサイユ条約の軍事条項を一方的に破棄したこと、さらにはドイツの拡張主義(とりわけオーストリアへの野心)に対して反対の意を表明しました。
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ラインラントの再軍事化
これに対するヒトラーの答えは、ラインラント(ライン川以西の地域)の再軍事化でした。1936年3月7日、約3万人のドイツ軍がラインラントに進駐しました。これにより、ヴェルサイユ条約が二重の目的をもって設けた防壁が消滅しました。すなわち、侵略を受けた場合にフランスが防御態勢を整えるための時間的猶予を与えること、そして必要に応じてドイツを攻撃する際の便宜を確保すること、という二つの目的です。
賭けに出たヒトラー──列強の不介入を読み切る
ヒトラーの決断は無謀とも言えるものでした。もし列強が武力で応じれば、ドイツには戦う準備がなかったからです。参謀本部は彼に慎重さを求めました。今日では、ドイツはフランスの軍事行動に耐えられる力を持たず、その場合には撤退計画まで立てていたことが分かっています。しかしヒトラーは列強が介入しないと確信しており、その読みは見事に的中しました。
- フランス政府:急進派のサロー首相率いる政権は外交抗議にとどまり、次期総選挙を待つ状況にあり、経済危機の影響にも苦しんでいました。さらに世論は平和を求めていました。このフランスの弱腰により、東欧諸国との同盟関係は次第に弱体化していきました。
- イギリス:ドイツの行動の重要性を認識できず、フランス・イタリア・ベルギーと共同で非難声明を出したものの、フランスへの直接的な支援は一切行いませんでした。
- イタリア:ムッソリーニはエチオピア(アビシニア)戦争の帰結を受けて、ドイツ制裁の可能性を考慮しませんでした。ストレーザ戦線が維持されていればドイツを阻止できたかもしれないと主張する研究者もいます。民主主義諸国の弱さは、ムッソリーニに「ヒトラーに抵抗することは無意味だ」という確信を与えたのです。
再軍事化後の影響
ラインラント再軍事化の後、ヒトラーは軍部における威信を一層固め、ジークフリート線(西部要塞線)の構築を進めることができるようになりました。歴史家ルヌヴァンは、この再軍事化が何ら報復を受けなかったことによって、歴史の「前」と「後」が大きく分かれたと指摘しています。