結論から言えば、これは誤りです。第一次世界大戦後に多額の借金を抱えていたのはヨーロッパ諸国の方であり、アメリカはむしろ彼らにお金を貸す立場、すなわち「債権国」になっていました。
アメリカは連合国に約104億ドルを貸し付けた
1917年に第一次世界大戦へ参戦したアメリカは、フランス、イギリス、イタリアといった連合国側に対して大規模な財政支援を行いました。大戦が終わるまでに、アメリカが連合国へ貸し付けた金額は合計約104億ドル(当時の額)に達したとされています。これは当時としては莫大な額であり、戦後の国際経済の構図を大きく左右することになりました。
戦後も続いたアメリカによる金融支援
戦争が終結しても、アメリカのヨーロッパへの資金供給は止まりませんでした。1924年に策定された「ドーズ案」は、ドイツの賠償支払いを現実的なものにするための復興計画で、アメリカからの融資がその原動力となりました。この結果、アメリカからドイツへ、ドイツから連合国へ、そして連合国から再びアメリカへと返済されるという「戦債と賠償金の循環」が生まれました。なお、ヨーロッパ復興のための大規模な支援計画として知られる「マーシャル・プラン」は、時期こそ第二次世界大戦後(1948年以降)のものですが、資金を供給する側が常にアメリカであったという点では共通しています。
債権国アメリカと債務国ヨーロッパ
こうした一連の流れにより、アメリカは世界最大の債権国としての地位を確立し、一方のヨーロッパは「債務の大陸」と呼ばれるほどの多額の負債を抱えることになりました。つまり、「第一次世界大戦後にアメリカがヨーロッパ諸国に対して借金をしていた」という説は史実ではなく、実際にはその逆——ヨーロッパ諸国がアメリカに巨額の戦債を負っていた——というのが正しい歴史的認識です。