第一次世界大戦後、莫大な賠償金の支払いに苦しむドイツに対して「融資によって賠償金の支払いを可能にする」という方案を提案したアメリカの銀行家は、チャールズ・G・ドーズ(Charles G. Dawes)です。
ドーズ案(ドーズ・プラン)とは
1923年、フランスによるルール占領などを背景にドイツ経済は混乱の極みに達し、ハイパーインフレーションが発生して賠償金の支払いは事実上不可能な状態に陥っていました。この危機を打開するため、1924年に国際的な専門委員会が設置され、その委員長を務めたのがドーズでした。
委員会でまとめられた方案は「ドーズ案」と呼ばれ、主な内容は以下の通りです。
- アメリカなどの民間銀行からドイツへ大規模な融資を行い、経済再建を支援する
- ドイツの支払い能力に応じて賠償額を見直し、段階的に引き上げていく
- ライヒスバンク(ドイツ中央銀行)の改革と通貨の安定化を図る
ドーズ案の意義とその後
ドーズ案の実施により、アメリカの資本がドイツに流れ込み、ドイツ経済は急速に回復しました。賠償金の支払いも再開され、ヨーロッパの国際関係は一時的に安定しました。この仕組みは「アメリカの資金→ドイツ→賠償金→イギリスやフランス→戦債返済→アメリカ」という循環構造を作り出した点でも特徴的です。
この功績により、ドーズは1925年にノーベル平和賞を受賞しています。また、彼は後にアメリカ合衆国第30代副大統領(カルビン・クーリッジ政権)も務めた人物として知られています。なお、ドーズ案の後継として1929年にはより恒久的な解決を目指す「ヤング案」が策定されています。