第一次世界大戦が1914年に勃発すると、各国は正面戦場での戦闘と並行して、表向きには公表されない「秘密外交」を活発に行うようになりました。開戦直後に連合国側によって始められたこれらの秘密交渉には、大きく分けて二つの明確な目的がありました。
目的①：敵国からの領土的譲歩の確保
一つ目の目的は、戦争の帰結を見据えて、敵国から領土的な譲歩を勝ち取ることでした。参戦国は戦後の国際秩序を自国に有利な形で再編するため、あらかじめ獲得目標となる領土について極秘裏に取り決めを交わしていました。
目的②：中立国との同盟関係の構築
二つ目の目的は、まだ戦争に参加していない中立国を味方につけることです。具体的な見返りとして領土や経済的利益を約束し、中立国を自陣営へ引き込むことで、戦力の増強と敵陣営の包囲を図りました。
代表的な事例
このような秘密交渉の典型例として、1915年の「ロンドン条約」が挙げられます。連合国はイタリアに対し、戦勝後の領土分割（南チロル、トリエステ、ダルマチア地方など）を約束し、三国同盟を離脱させて連合国側へ参加させました。
また、1916年の「サイクス・ピコ協定」では、イギリスとフランスがオスマン帝国領の中東地域を戦後に分割支配する枠組みを極秘に取り決めています。さらに日本に対しても、山東半島のドイツ権益の継承などを認める密約が交わされました。
秘密交渉が残した影響
こうした秘密外交は短期的には戦力の拡充に成功しましたが、戦争終結後に内容が次々と公開されたことで、「無償の平和」を求めた世論の強い反発を招きました。特にロシア革命後にソヴィエト政権が秘密条約を暴露したことは、各国に大きな衝撃を与え、戦後の国際政治における「公開外交」への転換を促す要因となりました。