ヤルタ会談とポツダム会談とは
ヤルタ会談（1945年2月）とポツダム会談（1945年7月）は、第二次世界大戦の帰結を左右した二大首脳会談です。いずれも連合国の三大国であるアメリカ、イギリス、ソビエト連邦の指導者が出席し、戦後の世界秩序について協議が行われました。この二つの会談で合意された事項は、その後の歴史の進路を大きく形作ることになりました。
ヤルタ会談では、米国のルーズベルト大統領、英国のチャーチル首相、ソ連のスターリン書記長がクリミア半島のヤルタに集まり、ドイツの敗戦後の処理や国際連合の設立、対日参戦などが話し合われました。続くポツダム会談では、トルーマン米大統領（就任後初の主要な外交舞台）、チャーチル首相（途中からは後任のアトリー首相）、スターリン書記長がベルリン近郊のポツダムに集結し、ドイツの占領統治方針や戦後ヨーロッパの再編について最終的な取り決めが行われました。
最も利益を得たのはソビエト連邦
ヤルタ・ポツダム両会談では、米英ソの三カ国すべてがある程度の利益を得ました。しかし、歴史的な見地から一般的に認められているのは、最大の受益者はソビエト連邦であったという評価です。その背景には、以下の三つの重要な要因があります。
1. 新たな領土と勢力圏の獲得
両会談の結果、ソ連はポーランド東部、チェコスロバキアの一部、そしてドイツの一部地域など、多数の新領土を実効的に支配下に置くことになりました。これにより、ソ連は東欧全域にわたる広大な勢力圏を確保し、国土の防衛線を大きく西方へ押し上げることができました。ナチス・ドイツによる侵略で甚大な被害を受けたソ連にとって、緩衝地帯の確保は国家安全保障上の最重要課題であり、この目的はほぼ完全に達成されました。
2. 国際連合の創設と大国としての地位の確立
国際連合はヤルタ会談での合意を基に創設され、国際平和と安全の維持を掲げる新たな国際組織として発足しました。ソ連はその創設過程で主導的な役割を果たし、安全保障理事会の常任理事国の座を獲得しました。拒否権を持つ常任理事国として、ソ連は国際政治において強力な発言権を手にし、超大国としての地位を国際的に正当化することに成功しました。
3. ドイツの分割占領
戦後のドイツは四カ国による分割占領体制が敷かれ、ソ連が東部地域の支配権を掌握しました。これにより、ソ連はドイツ問題に対して大きな影響力を持つことになり、かつて二度にわたり自国を侵略したドイツが再び脅威となることを防ぐ構造を作り上げました。後に東ドイツ（ドイツ民主共和国）の成立につながるこの体制は、冷戦期の東西対立の基軸ともなりました。
結論：歴史の転換点となった二つの会談
ヤルタ会談とポツダム会談は、20世紀の歴史における重大な転換点でした。両会談で合意された諸条件は戦後世界秩序の骨格を形成し、特にソ連には多大な権力と影響力をもたらしました。領土拡大、国連での地位、ドイツ分割という三つの成果を通じて、ソ連は名実ともに世界的な超大国へと躍り出たのです。その意味で、この二つの会談はソ連にとって大きな勝利であったと評価することができます。一方で、こうした力関係の再編は、やがて米ソ対立という冷戦構造を生み出す土壌ともなったのです。