1914年6月28日、ガヴリロ・プリンツィプがサラエボの街角でフランツ・フェルディナント大公に向けて引き金を引いた。ここから始まった紛争は、その規模から「大戦」と呼ばれることになる。そして5年後の同じ日付、ドイツ代表のヘルマン・ミュラーがヴェルサイユ条約に署名した。この調印により、ドイツには過酷な経済的・社会的条件が課された。条約の目的は恒久平和の確保と新しい世界秩序の構築であったが、敗戦国への強烈な押しつけは、皮肉にも第二次世界大戦への道を開く結果となった。
ヴェルサイユ条約への道
皇帝ヴィルヘルム2世は1918年11月9日に帝位を退き、11日にはドイツが休戦協定に調印した。死者約200万人、負傷・障害者500万人という犠牲を出した戦争に疲弊した民衆の社会的・軍事的・政治的混乱が、ドイツの降伏を早めた。この休戦協定により、ドイツは軍の撤退を余儀なくされ、同時に連合国はラインラント地方を占ラント地方を占領して脅威的な態勢を維持した。さらに連合国側の安全を期すため、イギリスは休戦後も海上封鎖を続け、飢えに苦しむドイツ国民への食料や物資の搬入を妨げた。勝者たちはパリに集まり、敗戦国との講和条約の交渉に臨んだ。
歴史家たちは、終戦時に結ばれた一連の条約を総称する「パリ和平」を「強制された平和」と定義する。この言葉が示すのは、交渉の場に敗戦国の代表団が一切参加できなかったという事実である。ドイツの場合、呼び出されたのはわずか2回だけだった。1度目は条約案の受け渡しのため、もう1度は、自国不在のまま、侵攻の脅しに屈して協定に署名させるためだった。ドイツは最初の草案に対する修正案を提出したが、完全に無視された。さらに調印式では、ドイツ代表団は軍の護衛のもと、他の代表団とは別のテーブルに着かされ、まるで犯罪者のように扱われた。こうした侮辱の数々が「強制された平和」すなわちディクタート(Diktat)というイメージを強め、後にヒトラーが繰り返し訴える題材となった。また、ドイツ軍人の調印式への出席は「非民主的」とみなされて認められなかった。これにより国内の保守派は、自国の政治家たちを「国を売り渡した」と激しく非難することになった。
フランスは、講和会議の開催地をパリとすることに固執した。しかし、これは問題をはらむ要求だった。パリは戦線の後方に位置する都市であり、対独感情が依然として極めて高ぶっていたからだ。加えて、パリ市民が経験した深刻な物資不足と窮乏もあり、数千のホテル客室、事務所、印刷機、自動車を必要とする大規模な会議をこの都市で開催することは困難を極めた。この会場選択は、その後の交渉が迷走する一因となったのである。
交渉当事者たちの思惑
パリには合計27カ国が集まったが、ロシアだけは除外された。ロシアはすでにブレスト=リトフスク条約で単独講和を結んでいるとみなされたためである。当初、指揮の中心を担ったのは「5カ国評議会」、すなわちイギリス、フランス、アメリカ、日本、イタリアだった。だが実際に交渉を主導したのは英米仏の3カ国だった。日本はまもなく差別的な扱いを受け、イタリアは領土要求をほぼ黙殺され、首相ヴィットーリオ・オルランドは文字通り神経をすり減らすことになった。
ジョルジュ・クレマンソーが代表するフランスの利益は極めて明快だった。100万人を超える兵士を戦死させ、国土が最も戦禍に見舞われたフランスの要求は、経済賠償、領土の帰属変更、そして安全保障上の理由からのドイツ弱体化にあった。ライン地方の非武装化などの措置によって、新たな侵略の試みを防ごうとしたのである。1871年の普仏戦争で失ったアルザスとロレーヌは再びフランス領となり、クレマンソーはさらに豊かな鉱山地帯ザール盆地をも要求した。連合国はザール地方を国際連盟の管理下に置き、その収益を15年間フランスに委ねる形で妥協した。金銭的債務はフランスの要求額に及ばず、ラインラント共和国構想も却下された。これらの拒否は主にイギリスによるものだった。イギリスはドイツに戦費を支払わせることを望んだが、ドイツの過度な弱体化はフランスが大陸の覇権国として台頭することを意味し、それは自国の利益に反すると考えたのだ。フランスの要求をすべて認めない代わりに、ドイツが再び開戦した場合の同盟を提案した。
一方、イギリス代表デビッド・ロイド・ジョージは、戦争中その制海権を脅かしたドイツ艦隊の弱体化を図った。帝国艦隊の一部はフランスに引き渡されるはずだったが、ドイツ士官たちは艦を明け渡すよりも自沈を選んだ。こうしてイギリスは海における支配を維持した。また、ドイツは重要な貿易相手国であり、ドイツ経済の危機はイギリス市場にも波及しかねないため、経済への打撃を必要以上に大きくしないようにも配慮した。
アメリカは、1918年1月8日に発表されたウィルソン大統領の「14カ条」を基礎として、敗戦国との和解的な条約を支持した。そこでは植民地の民族自決権、関税のない自由貿易、航行の自由、そして大規模な紛争の再発を防ぐための国際連盟の設立が掲げられていた。ところが交渉の末、アメリカ上院は自国が提案した構想への参加そのものを拒否し、孤立主義政策へと舵を切った。アメリカは旧来の植民地帝国の秩序を、通商と資本主義が世界を支配する新秩序へと作り替えることで自国の利益を追求したのだ、と批判する論者は多い。
ドイツに課された措置
ベルギー、デンマーク、イタリアといった国々はドイツおよびオーストリアの領土の一部を獲得した。ポーランドなどは、旧中央同盟国からの強制的な領土割譲を通じて政治的自立を得た。ポーランドはドイツから上シュレージエンなどの重要地域を手に入れた。最も注目すべきはダンツィヒ回廊の設置である。これはポーランドに海への出口を与えるために作られたもので、この領土変更によってドイツ本土は東プロイセンから切り離された。これがドイツ人とポーランド人の間に深い復讐心を生んだ。ドイツ植民地の大部分は国際連盟の管理下にある「委任統治領」となり、その他はニュージーランド(当時はイギリスの保護国)や日本などに引き渡された。こうしてドイツは国土の7分の1、植民地帝国全体、人口の10分の1を失った。
軍事面では、ドイツ軍は10万人(兵卒9万6千人、将校4千人)まで削減された。航空機、戦車、重砲の製造は禁止され、保有できる火砲は288門のみ、あらゆる軍需品の製造は連合国の監督下に置かれた。ライン川左岸は連合国に占領された。当初は平和の担保のため、のちにはドイツ政府に賠償支払いを迫る圧力手段としてである(ドイツが定期的に支払いを履行するようになったのは1921年になってからだった)。戦争賠償については総額1200億金マルクが定められた。ドイツ政府は1921年までに200億を支払わねばならず、これを担保するため、ドイツ経済を監視する「賠償委員会」が設立された。国民はこの莫大な額に抗議し、政府は支払いを拒否した。連合国はドイツが屈服するまで、その領土を次々と占領していった。
しかし、最も大きな論争を巻き起こしたのはヴェルサイユ条約第231条である。この条項はドイツを戦争の主犯格と位置づけ、他の参戦国を二の次に扱った。ドイツはこの条項の承認を拒んだが、連合国は譲らず、ドイツにこの役割を押しつけた。
ヴェルサイユ条約の帰結
もちろん、ナチズムの台頭の唯一の原因をヴェルサイユ条約だと断定することはできない。しかし、その過酷な条件は多くのドイツ人に反欧州的・復讐主義的な感情を抱かせ、戦間期の不安定な社会・経済状況と相まって、国家社会主義のような過激派運動が芽吹く好適な温床を作り出したのである。