ルイ14世の経済政策
経済
ルイ14世の経済政策は、きわめて単純な構図で捉えることができます。マザラン、続いてコルベールが国家の金庫に注ぎ込もうと懸命に努めた財源は、王によって戦争に投じられていったのです。
マザランの時代には、この重い税負担こそが、貴族層(フロンドの乱)から民衆(ジャックリー)に至るまで数多くの反乱を引き起こす原因となりました。
代表的な反乱としては、次のようなものが挙げられます。
- ソローニュ地方における木靴職人の反乱(1658年4月~8月)
- 1662年5月のブロネー地方の反乱(「リュストュクリュスの反乱」とも呼ばれます)
マザランの後を継いだコルベールもまた、多方面にわたる経済政策を積極的に展開しました。
- コルベール主義の確立 ― 彼は独自の重商主義体系を作り上げ、これは後に「コルベール主義」と呼ばれるようになりました。その理念は一言でいえば「輸出を増やし、輸入を減らす」ことに集約されます。
- マニュファクチュア(王立工場)の創設 ― 国有のもの(ボーヴェのタペストリー、ゴブラン織物)や私営のもの(サン=ゴバン)といった製造所が次々と設立されました。外貨獲得のため、コルベールは国家補助による輸出促進と、強力な保護貿易政策による輸入制限を推し進めます。さらに、ヨーロッパ各地の優れた職人をフランスへ招き、最高品質の商品を生産することで国際的な販売競争力の向上を図りました。
- インフラと海軍の整備 ― 通商を円滑化するため道路網の整備を進めるとともに、息子であるジャン=バティスト・コルベール(セニェレー侯爵)の協力を得て、商品を売り込むための商船隊と、船団を守護するための「王国海軍」の双方を発展させました。
- 植民地と特許会社の振興 ― 貿易促進のために、植民地開発と商業会社の設立を奨励しました。東インド会社(インド洋)、西インド会社(アメリカ大陸)、レヴァント会社(地中海およびオスマン帝国)、セネガル会社(アフリカ)などがそれであり、これらはいわゆる奴隷三角貿易の拡大にもつながっていきます。
植民地の発展
1654年 ― ヌーヴェル=フランス(アカディアとカナダ)は、天然資源、とりわけ毛皮を求めて植民地化されました。同地はヌーヴェル=フランス会社によって統治されます。
1659年 ― セネガルのンダール島に、国王に敬意を表して「サン=ルイ」と名付けられた最初のフランス商館が設置されました。1673年にはこの土地がセネガル会社に譲渡され、黒人奴隷を西インド諸島へ移送する拠点として機能することになります。
1665年 ― ルイ14世はフランス東インド会社を創設し、当初はマダガスカルを拠点としました。同じ年、コルベールは元アメリカ諸島会社取締役のシャルル・ウエル・デュ・プティ=プレからグアドループ島を、ジャック・ディエル・デュパルケからマルティニーク島をそれぞれ購入しています。これらの領土はすべてインド会社の管理下に置かれましたが、同社は1674年に破産し、以降これらの領土は王領へと編入されました。
1677年 ― 王の命を受けたデストレ提督が、オランダからフランス領ギアナを奪還しました。
1682年 ― ラ・サールがミシシッピ川河口に新たなフランス植民地を建設しました。これは国王ルイにちなんで「ルイジアナ」(ヌーヴェル=フランス)と命名されています。
1697年 ― リスウィック条約により、イスパニョーラ島(サントドミンゴ島)の西半分、現在のハイチに相当する地域がフランスに帰属することが確定しました。
とはいえ、植民地は王よりもむしろコルベールにとって優先事項でした。ヨーロッパでの戦争には大量の兵力が必要であり、海を渡って植民地へ送られる人間はごくわずかでした。カナダ(ヌーヴェル=フランス)へ向かったのは、契約移民たちと、「王の娘たち」とあだ名された孤児の少女たちくらいだったのです。
コルベールは植民地開発に秘められた資源の潜在力を見抜いていましたが、ヌーヴェル=フランスの総監たちとの往復書簡では終始厳格な姿勢を崩しませんでした。すなわち、植民地は王国に奉仕する存在でありあって、フランス本国の産業を犠牲にして発展させてはならない――これが彼の一貫した考えだったのです。人口の自然増加を促すため、彼は20歳以上の独身男性移住者と16歳以上の未婚女性に対して罰金を科す制度を導入しました。さらに、10人以上の子どもを持つ家族には300リーブルの手当てを支給すると定めました。
黒人法典(Code Noir)
1685年3月、ルイ14世は「黒人法典」を公布し、植民地における奴隷の全面的な使用を認めました。その批判者たちは、これを奴隷制の法制化であると見なしています。
しかし他方で、この法典は虐待を抑制することを目的として設計されたものであり、奴隷に一定の法的地位を与えたという側面も持ち合わせていました。法典制定以前、奴隷は椅子などの物品とまったく同等の動産として扱われていたのです。この法典によって、奴隷には限定的ながら財産を所有する権利が認められ、老後の保護を受ける権利が保障されるとともに、所有者側には良識ある扱いと十分な食事を与える義務が課されることになりました。
この法典は、入植者たちが司法へ圧力をかけたために必ずしも遵守されませんでしたが、当時の奴隷貿易に一定の歯止めをかけようとした試みとして、歴史的な意義を持っていたといえるでしょう。