暴落前の警告サイン
1929年10月の歴史的な株価大暴落に先立ち、経済の苦境を示す予兆はすでに現れていた。1926年にはアメリカで不動産市場が低迷し、農家たちは深刻な困難に直面していた。ヨーロッパ諸国からの輸入が減り続けた結果、農産物の過剰生産が大きな問題となっていたのである。
さらに、1920年代前半には激しい投機ブームが巻き起こり、銀行による融資が大量に行われていた。この信用の膨張こそが、後の悲劇の伏線となる。
1929年10月
登場人物
- ハーバート・フーヴァー
- フランクリン・ルーズベルト
- アドルフ・ヒトラー
- ベニート・ムッソリーニ
危機の進展
1929年10月24日、ウォール街では数百万株に及ぶ銀行株が売りに出された。この日は後に株式市場史上「暗黒の木曜日」と呼ばれることになる。1920年代を通じて、多くの株式が信用取引によって購入されており、この投機バブルの崩壊こそが大暴落の正体だった。アメリカの株式市場はたった一晩でその価値の約27%を失い、株主たちはパニックに陥った。そして、この混乱は瞬く間に世界経済へと広がっていく。1931年5月11日にウィーンのオーストリア最大手銀行クレディット・アンシュタルトが破綻したことは、その好例である。
この金融危機は、すでに始まっていた景気後退を一段と悪化させた。政府支出と信用供与の縮小は経済の収縮を意味し、世界はデフレの時代へと突入する。物価と賃金が下落し、それに伴って需要・生産・雇用が軒並み縮小していった。アメリカでは1929年から1932年にかけて工業生産が半減した。雇用への打撃も甚大で、失業率は1929年の約3%から、1933年には約24%へと急上昇したのである。
ヨーロッパも失業の波を免れることはできなかった。特にドイツの被害は深刻で、1933年には労働者の3人に1人が職を失った。社会の怒りは工業化諸国における民衆の抗議運動へとつながった。アメリカでは「飢餓行進（ハンガー・マーチ）」が起こり、警察による厳しい弾圧を受けた。イギリスでも失業者たちが抗議行動を展開した。中流階級もまた打撃を受けて立ち上がり、フランスでは1934年2月6日に大規模なデモが発生している。
影響と帰結
- 危機は経済政策をめぐる議論を引き起こすと同時に、政治的な転換点をもたらした。アメリカでは1932年、フランクリン・ルーズベルトがフーヴァー大統領の後を継いだ。前任者とは異なり、彼はケインズ経済学の考え方に沿って国家による経済介入を提唱し、大恐慌と闘うための大規模公共事業政策「ニューディール」を開始した。
- 大量失業は差別と排外主義の波をもたらした。フランスでは外国人労働者が殺害される事件まで起きた。中央ヨーロッパ、とりわけドイツでは、反ユダヤ主義がますます強固に根付いていった。
- 孤立主義（国際問題への介入を極力制限する政策）は、ほぼすべての国で見られるようになった。アメリカは危機の発生当初から、海外に貸し出していた資本を本国へと引き揚げていった。全体主義の台頭もまた、経済危機がもたらした重大な政治的帰結である。1932年の選挙でナチ党はドイツ国会において最大の勢力となり、ヒトラーは1933年1月30日に首相に就任した。
- ファシズム発祥の地であり、危機の打撃も大きかったイタリアでは、1938年に代議院（下院）が解散された。