19世紀後半のアメリカ、いわゆる金ぴか時代(ギルデッド・エイジ)には、通貨として銀貨を増やすべきかどうかをめぐる激しい論争がありました。「自由銀運動」と呼ばれる銀貨増発の動きに対して、以下のようなグループは銀貨の増加を支持せず、金本位制の維持を望む立場を取りました。
銀貨増発に反対した主なグループ
1. 債権者(貸し手)
債権者は、借金の返済を金で受けることを望みました。当時、金は銀よりも価値が高く、安定した通貨とみなされていたためです。銀貨が増発されてインフレが起これば、返済される債務の実質的な価値が目減りしてしまうからです。
2. 輸入業者
輸入業者も金を好みました。国際貿易で用いられる通貨が金であったため、海外との取引を円滑に行ううえで金本位制の維持が不可欠だったのです。
3. 東部の資本家
ニューヨークやボストンといった金融センターを拠点とする東部の資本家たちは、これらの都市の金融市場で通用していたのが金であったことから、金を支持しました。彼らは金融の安定を何よりも重視していました。
4. メーカー(製造業者)
製造業者にとっては、大規模な取引において金の方が信頼できる通貨とされていたことが、金を支持する理由となりました。高額な原材料の購入や設備投資には、価値の安定した通貨が必要だったのです。
5. 鉄道会社
鉄道会社も金を好みました。鉄道の建設や車両・設備の購入代金の支払いに金が使われていたため、巨額の資金調達や支払いを行う際に金本位制が重要だったのです。
まとめ
このように、債権者・輸入業者・東部の資本家・メーカー・鉄道会社といった経済的に力を持つグループは、いずれも金の価値の安定性や国際取引での利便性を理由に、銀貨の増発に反対しました。この対立は1896年の大統領選挙で頂点に達し、金本位制を擁護するマッキンリーと、銀貨の自由鋳造を掲げるブライアンが激しく争うこととなりました。