人を葬るにはお金がかかる。19世紀もそれは同じだった。葬儀代を払えない人々は、自治体から質素な「貧者の葬儀」を受けるしかなかった。この不名誉を避けるため、貧しい人々は葬儀基金に加入して保険をかけた。しかし、そこには詐欺が潜んでいたのである。
ギルドの消滅が生んだ空白
葬儀基金は19世紀特有の現象だった。バタヴィア革命(1795年頃)によってギルド(同業組合)が廃止される以前、葬儀はより公共的な行事だった。職人はギルドへの加入が義務付けられており、芸術家のギルドからパン職人のギルドまで、さまざまな組合が存在していた。
ギルドは製品と製作者の品質を管理し、適正価格を決めるとともに、組合員とその家族が病気になったときや亡くなった後の面倒も見ていた。葬儀はギルドが取り仕切り、費用を負担した。最後の別れには組合の仲間全員が集まり、近所の人々やもちろん遺族も参列した。
信頼こそが土台
18世紀末にギルドが姿を消すと、亡くなった組合員への世話もなくなった。とりわけ最貧層は、自力で葬儀を行うことができなかった。19世紀、搾取される工場労働者の間では貧困が深刻だった。まともな葬儀には早くても50グルデンほど必要で、労働者のおよそ2か月分の賃金に相当した。お金がなければ、自治体が「貧者の葬儀」を用意した。最安の棺、その後は他の貧者たちと並ぶ墓地の隅の墓、そして早朝だけに行われる葬式。そんな最期は遺族にとって恥辱として受け止められた。葬儀基金は、安価な保険でこの空白を埋めたのだ。
始まりは、顧客を自分で開拓する個人業者だった。貧しい組合員の負担を分散するため、1人あたり週10セント前後の掛け金を集めた。したがって、掛け金を集めるべき人々が互いに近くに住んでいること、あるいは都市内にいることが、こうした葬儀基金会社にとって重要だった。そうでなければ事業として成立しなかったからだ。道路状況は悪く、今日のような公共交通機関はなかった。最速の移動手段は馬曳き船だったが、それでも隣町に着くまで数時間を要した。
順調にいけば、葬儀基金は集金人と呼ばれる男たちを雇い、掛け金の徴収を委ねることができた。彼らには信頼できる人物であることが求められた。集めた金銭の扱いだけでなく、新規会員を説得する役割も担っていたからだ。実際、掛け金は貧しい人々にとって相当な出費であり、わずかな収入は食料や家賃などの生活必需品に充てるのが精一杯だった。そのため集金人は、掛け金を集める地域と同じ近所の出身であることが多かった。会員たちは基金そのものよりも、毎週同じ時間に訪れる使者のほうに親しみを覚えていたのである。
保険金目当てに子どもを作る?
家族が亡くなったときの給付金のメリットは、掛け金の負担を上回った。葬儀基金の数は急増していった。1890年にマーチャッピ・トット・ヌット・ファン・ト・アルゲメーン(通称「ヌット」)が実施した調査によると、オランダ人口の約半分が葬儀費用の保険に加入していた。ただし、この割合は社会階層によって均一ではなく、子どもの平均寿命が短かった貧困層では50%を大きく上回っていた。
スラムの劣悪な食料事情と衛生環境のため、子どもの半数は1歳を迎える前に亡くなっていた。都市の開渠は下水代わりとなり、コレラのような感染性の高い致死的な病気が蔓延していた。さらに女性たちも働かざるを得ず、乳児に母乳を与えることができなかった。1歳を超えて生き延びた子どもたちは、幼いうちから働き始めなければならなかった。5歳での就労も珍しくなく、工場の貧しく危険な労働条件が犠牲者を出し続けていた。
ヌットは、親が保険金を目当てに意図的に子どもをもうけ、葬儀給付のために殺しているのではないかという懸念から、乳児死亡率についても調査を行った。しかし調査の結果、基金加入者の貧しい子どもたちへの育児放棄は、基金に未加入の貧しい親の子どもたちと比べて悪化してはいなかった。つまり、子どもたちの高い死亡率は保険とは無関係だったのである。
連続殺人が基金を欺く
それでも詐欺は発生していた。集金を担当する男たちは、時に曲がった性根を持っていた。給付金の一部を着服したり、会員を二重に登録して死亡時に片方の掛け金を懐に入れたりすることもあった。一方で、規定上支払う必要がないはずの場面でも支払いを行うことも珍しくなかった。近所で悪評が立つのを恐れ、将来の顧客を失いたくなかったからだ。
また、基金の幹部たちは給付時の義務である医師の診断を見逃したり、血縁のない人による新規会員の登録を黙認したりすることもあった。特に後者の2つのケースは、詐欺や殺人につながり得た。本人の知らないうちに他人が保険に加入させ、死亡後に医師の診断書や死亡証明書なしで給付金を受け取れることを意味したからだ。
オランダで最も有名な連続殺人犯の一人、ライデン出身の庶民マリア・スワーネンブルフは、親族や知人を何年にもわたって毒殺し、その後葬儀基金から給付金を受け取っていた。この「善良なミー」は27人を殺害した。彼女は複数の人々の掛け金を本人に内緒で払っただけでなく、保険の募集人たちもこれをまったく気に留めなかった。自分が歩き回らずに済むからである。ミーはさらに、死亡証明書を提出せず、自分で掛け金を払ってもいないのに、亡くなった親戚名義の保険金を支払わせることにも成功した。
貧しい人々が、より豪華な葬儀のために複数の葬儀基金に同時に加入することは珍しくなかった。しかし死亡時、遺族が受け取れる死亡証明書は1通だけで、1つの基金にしか提出できなかった。より上位の等級の保険に加入して、豪華な葬儀の費用を賄うことも可能だった。ただしこれはまれでしかなかった。審査が厳しく、集金人側も貧しい人々が高い掛け金を払えないリスクを負うことになるからだ。
人気の終焉
19世紀末、葬紀末、葬儀基金は行き詰まり始めた。掛け金と死亡給付額の設定は単なる推測にすぎず、統計データに基づくものではなかった。会員数が増え、会員の高齢化が進むにつれ、集金人が給付金を支払えなくなるリスクは高まっていった。多くの小規模な基金がとりわけ破綻し、会員たちはすべてを失った。
1880年以降、少額の保険に加入できる国営保険制度が人気を集めた。そこでは死亡率に基づいて保険料が算定されていたため、こうした保険会社は旧来の葬儀基金よりもはるかに低いリスクで運営できた。旧式の葬儀基金は適応を迫られ、新しい、はるかに大きな保険会社に吸収されるか、倒産するかの道を選ばされた。個人経営の一人基金の時代は幕を下ろしたのである。