歴史を通じて、宗教の潮流は諸民族の運命に大きな影響を与えてきた。ヨーロッパの各国社会が、それぞれの土地で支配的だった教会――カトリックかプロテスタントか――によって形作られてきたことを認めないのは愚かだろう。だからこそ、植民地主義のもとでこれらのヨーロッパ社会がどこへ到達しようと、その社会モデルが移植されたと考えるのはごく自然なことだ。
大西洋のこちら側では、私たちスペイン人が十字架を掲げ、福音伝道という使命――そしてそれ以外の、はるかに現世的で物質的な使命の数々――のもと、あらゆる遠征隊を率いてきた。ウルグアイの思想家エドゥアルド・ガレアーノがかつて語ったように……
彼らは聖書を持っており、私たちには大地があった。そして彼らはこう言った。「目を閉じて祈りなさい」。目を開けたとき、大地は彼らの手に、聖書は私たちの手にあった。
私たちのそれは、伝統的で保守的、そして徹底して宗教的な社会モデルだった。一方、ルター派、カルヴァン派、英国国教会の社会モデルでは、膨大な聖職者官僚機構の束縛からの解放と聖書の自由な解釈により、宗教的自由、思想の自由、批判の精神が育まれた。これは反駁も否定もできない事実だ。とはいえ、宗教の自由といっても所詮は相対的なものにすぎない。例えばピルグリム・ファーザーズたちは英国国教会による迫害から逃れてメイフラワー号に乗り込みアメリカへ渡ったし、カルヴァン主義者たちは神学者ミゲル・セルベトを火刑に処している。だがまあ、そこからオランダやイギリス（およびその植民地から生まれた国々）の繁栄を、スペイン（およびその領土）に対して「プロテスタントだから」「カトリックだから」と帰するのは、話が飛躍しすぎというものだ。彼らの繁栄の基盤は、旗印が「金」であったことにほかならない。彼らは過激な資本主義と多国籍企業を発明し、純然たる独占を実践したのである。イギリス人たちは独自のやり方で「布教」を行った……
我々はインドの野蛮人たちに福音を説かなければならない。そうすれば彼らは慎みという概念を身につけ、肉体を覆うために我々の綿布を買い求めるようになるだろう。
国家並みの権力を持った巨大企業
そのためにイギリスは「イギリス東インド会社」（1600年）を、オランダは「オランダ東インド会社」（1602年）を設立した。アジアとの貿易を支配することを目的とした、世界最初の二大多国籍企業である。それが建前上の設立理由だったが、実際には単なる巨大企業の枠をはるかに超えていた。株式として分割された資本は個人投資家の出資で構成されていたにもかかわらず、宣戦布告、貨幣鋳造、植民地の組織化、条約締結といった、まるで一個の主権国家のような権限を与えられていたのである。そのため彼らは、数千人の兵士と数十隻の軍艦からなる自前の軍隊まで擁していた。そして、イギリス東インド会社こそが文字通りの「クソマスター（支配者）」だったのである。
紅茶が燃料となった帝国
紅茶はきわめて「イギリスらしい」飲み物と思われがちだが、実際にはオランダ人によって中国からヨーロッパへ持ち込まれたものだ。そこからイギリス社会の上層階級へ、やがて国民全体へと広まっていった。トム・スタンデージが『世界を変えた6つの飲み物』の中で指摘するように、その人気は絶大だった……
紅茶は初期の工場における労働者たちの燃料だった。そこでは人間も機械も、それぞれのやり方で蒸気の力に動かされていたのだ。
当然ながら、この紅茶貿易を担っていたのがイギリス東インド会社であり、同社は国家そのものよりも多くの収入を生み出し、はるかに多くの人々を統治するに至った。看板商品は紅茶だった。ところが1770年頃になると、事態が狂い始める。関税を免れた密輸入の紅茶がイングランド本土とその植民地へ大量に流れ込むようになったのだ。密輸品ははるかに安価で、窮地に立たされた会社は政府に支援を要請した。密輸業者たちは独占体制を食い破り、商売を根底から揺るがしていた。嘆願は長くは続かなかった。紅茶にかかる関税は政府収入の10％を占めていたからだ。1773年、「茶法（ティー法）」が制定され、会社はイングランドを経由せずに直接十三植民地へ紅茶を運べるようになった。これは価格引き下げ、すなわち密輸品と競える価格での販売を意味した。本国での輸入関税を払わず、仕入れ先での売上税だけ負担すればよくなるのだから。ところがアメリカの植民者たちはこれに応じなかった。彼らは自由貿易を求め、紅茶であれ何であれ、好きな相手から買う権利を主張し、会社から強制的に買わされることを拒否したのである。そして同年12月、ついにすべてが爆発した。先住民に変装した一団の植民者が、停泊中のイギリス船3隻から紅茶の積荷を海へ投げ捨てたのだ。いわゆる「ボストン茶会事件」は、十三植民地の独立へとつながる革命の種となった。
単一供給元への依存と、アヘンという「解答」
だが、よく見れば彼らは抜け目のない連中だった。儲かりすぎるビジネスには重大な弱点があり、それは単一の供給元――すなわち中国――への絶対的な依存、しかも代金は正貨（現金）で支払わねばならない点だった。中国人は、安っぽい雑貨との物々交換で貿易収支を均衡させるなど一切受け付けなかった。問題を突き止めた彼らは解決策を講じた。供給元の問題については、長期戦となったものの最終的に成功を収めた。インドで紅茶を生産できるようにしたのである。皮肉なことに、インドは当時すでに彼ら自身が支配する土地だった。今日、世界最大の紅茶生産国はインドである。そして現金払いの問題については、会社はインド産のアヘンを中国へ送り込むことで対処した。当初は街角で売りさばく小規模な商売だったが、やがてパブロ・エスコバルやエル・チャポを思わせるような一大組織犯罪へと拡大していった。もちろん、イギリス政府の承認のもとでである。付言すれば、中毒の問題から、当時アヘンは中国で禁止されていた。そして実のところ、このビジネスは驚くほど巧妙だった。アヘンはインドで生産され、会社が怪しげな取引に直接関与しないよう、現地の仲介業者や密輸業者を通じて中国へ届けられた。完璧に編成され、油の乗った賄賂ネットワークのおかげで中国市場に浸透すると、その代金はロンドンへ渡り、本国から再び中国へ（今で言う「マネーロンダリング」された形で）戻り、紅茶の積荷の支払いに充てられたのである。 卑劣な手口だとは思うが、計画の見事さは認めざるを得ない。
アヘン戦争という「正義」
1828年までに、中国のアヘン輸入額はすでに紅茶輸出額を上回っていた。中国政府のアヘン撲滅の試みは、会社の資金で動く腐敗ネットワークと、イギリス政府の意図的な黙認によって、幾度となく妨げられた。隠れた綱引きの末、中国政府の圧力によってこの莫大なビジネスが危うくなると、イギリス政府はついに仮面を脱ぎ捨て、1839年に中国へ宣戦布告した。いわゆる「アヘン戦争」である。もちろん、その口実は「自由貿易の権利の防衛」だった。彼らは昔から手品師の名人なのである。開戦してみれば、中国の軍事力はイギリスの前に赤ん坊同然であり、戦争はわずか3年で決着した。そして彼らは莫大な利益とともに幕を引いた。香港の獲得（1997年までイギリス主権下に置かれた）、戦争賠償金の支払い、そして中国の最重要港湾におけるあらゆる商品（合法化されたアヘンを含む）の自由貿易開放。アジアの巨人にとって、まさに真の屈辱であった。もうひとつ小さな補足を。イギリスの多国籍金融サービス企業HSBC（香港上海銀行）、総資産で世界第3位の銀行は、1865年に香港で、アヘン貿易から生まれる利益を管理するために設立されたのだ。なんとも…
アメリカ合衆国の独立も、中国の搾取も、イギリス帝国政治における紅茶とアヘンの影響が残した遺産だった。あえて一言添えるなら――ミルクを入れますか、それともストレートで？