テッサロニキ・アリストテレス大学(AUTH)近現代史学のヤコボス・ミハイリディス教授は、1821年ギリシャ独立戦争から200年となる節目にあたり、盛り上がりには至らなかったものの、ヘレニズム(ギリシャ民族)の闘争に多方面で貢献した、マケドニアにおける革命のあまり知られていない側面について解説しています。
「その価値に見合う評価を受けていない」マケドニア革命
「マケドニアにおける革命の重要性は、その価値に見合う形では示されてこなかった」と同氏は指摘します。これらの運動は組織的な連携を欠き、血の中に沈んだものの、オスマン帝国軍を1年半にわたりマケドニアに釘付けにしました。もし彼らが自由に移動できていれば、モレア(ペロポネソス半島)へ進軍し、革命を鎮圧していた可能性があります。
「こうして、闘争の最初の2年間に他の地域のギリシャ人たちは大きな勝利を収め、革命の存在を全世界に知らしめる時間を得ることができた」と同氏は述べます。さらに同氏は、これらの運動が服属下のヘレニズム各地で同時に起こったという事実こそが、ギリシャ民族の団結を最も明確な形で示したと強調します。また、マケドニアでの革命が鎮圧された後も、多くのマケドニア人首領や難民が南ギリシャへ下り、そこで戦い、アテネに「マケドニア・ロビー」を形成しました。この動きは、1世紀後のバルカン戦争によってマケドニアが自由なギリシャ国家に編入される土台となったのです。
ハルキディキ、ナウサ、西マケドニア、オリンポスでの蜂起
具体的にミハイリディス氏によれば、マケドニアでの革命運動は、エマヌイル・パパスとハプサス隊長に率いられたハルキディキ半島とアトス山から始まり、テッサロニキ郊外のヴァシリカまで達しました。テッサロニキについては、同市がオスマン帝国領内でコンスタンティノープルに次ぐヨーロッパ第2の都市であり、軍隊と行政機関が置かれていたため、トルコ当局がギリシャ人コミュニティの指導者や有力者を逮捕・処刑し、革命の発生を未然に防いだと説明します。
一方、1822年2月から4月にかけてのナウサの殉難については「恐るべき出来事」であり、ヒオス島の虐殺やプサラ島の惨劇、さらにはメソロンギの脱出にも匹敵するものであると指摘します。ナウサでは、ゲロ・カラタソス、アンゲリス・ガツォス、ロゴセティス・ザフィラキス、ニコラオス・カソムリスらが活躍しました。同時期、西マケドニアでも主にヴェルミオ山周辺で小規模な蜂起が発生し、コザニ出身でフィリキ・エテリア(友愛社)の一員としてアレクサンドロス・イプシランディを支持したゲオルギオス・ラッサニスがこの地域で重要な役割を果たしました。オリンポスとリトホロの地域に関しては、一時的にギリシャ本土からの小規模な支援や、グリゴリオス・サラスのようなフィルヘレーン(親ギリシャ主義者)の一部が到着したものの、これらの運動はすぐに解散させられました。
なぜこれらの運動は成功しなかったのか
これらの運動が成果を上げられなかった理由について、同教授はまず、革命前の30~40年間に、ヨーロッパ各地に散らばるギリシャ世界全体で新たな革命的環境が形成されつつあったことに触れます。ディアスポラのギリシャ人コミュニティは正教共同体の理念とヘレニズムの文化的優越性を保持しつつ、啓蒙思想の運動を通じて革命的思想の担い手となっていました。
こうした状況に、リガス・ヴェレスティンリスの革命的遺産と、商業活動のために海外諸都市に多く住んでいたマケドニア人の存在が加わり、フィリキ・エテリアが描き、後にその指導を担ったアレクサンドロス・イプシランディによる計画の土壌となりました。しかし同氏によれば、フィリキ・エテリアの当初の計画は、服属下のヘレニズムの各地域で革命的拠点を立ち上げるというものでしたが、その後計画は変更されてより急進的なものとなり、結局どちらの計画も実行されず、イプシランディ自身も予定通り南ギリシャへ向かうことができませんでした。最終的に、マケドニアでの革命は統率されないまま、個々の運動は血の中に沈んでいったのです。
全ギリシャ人が一斉に蜂起していれば、歴史は変わっていたか
すべてのギリシャ人が同時に蜂起していれば事態は変わっていた可能性があるのかという問いに対し、ミハイリディス氏は「歴史において予測はできない」と答えます。ただし、次のように意味深く語ります。「確かに、広範囲に及ぶ革命であれば、セルビア北部での革命の波及を引き起こしたかもしれません。友愛社の幹部たちは、自らの計画の成否にとってセルビア人が極めて重要であると見ていたのです。マケドニアでの革命が同時に始まり、より効果的であれば、セルビア人も武器を取るよう促された可能性があります。バルカン半島中央部で革命が一般化する可能性もありえたでしょう。そもそも友愛社が目指していたのは、バルカン全域に革命を巻き起こすことだったのですから」
出典:APE-ME(アテネ・マケドニア通信)