ウィーン会議は、ナポレオン戦争後のヨーロッパに新たな秩序の枠組みを築くため、1814年9月1日から1815年6月9日にかけて開催された国際会議である。オーストリアのメッテルニヒやフランス代表のタレーランらが活躍したこの外交の場は、国際関係史における重大な転換点となった。フランス革命とナポレオン戦争がもたらした激動の後にヨーロッパを再編することを目指したこの会議では、旧来の専制君主たちの利害が優先され、国民の自決への願いや革命が生んだ諸原理は軽視された。ここで確立された体制は、19世紀、さらには20世紀に至るまでの数々の紛争の火種ともなったのである。
ウィーン会議の目的
会議の発端は1814年11月にさかのぼる。第一帝政の敗北（その最終的な確定は翌年6月まで持ち越された）を受けて、ヨーロッパ再編の問題が再び差し迫った課題となっていたのだ。ハプスブルク家の勢威回復を象徴するように、会議の開催地にはウィーンが選ばれた。これには、元駐仏大使であり宰相でもあったメッテルニヒ侯の手腕と精力的な働きかけが大きく寄与している。今後の交渉では、フランス革命以来引きずられてきた大陸の混乱に終止符を打ち、ヨーロッパの均衡を確立することが求められていた。
当時の主要国の代表者がウィーンに招集された。イギリス、プロイセン王国、ロシア帝国などである。フランスについては、帝政下で華々しい政治的経歴を積んだ後、ブルボン家に仕えたシャルル＝モーリス・ド・タレーラン＝ペリゴールが代表を務めた。さらに、スウェーデン、教皇領、サルデーニャ王国といった比較的小規模な国家も会議に参加した。
会議をめぐる対立と駆け引き
ほどなくして、交渉の主導権を握るのはサンクトペテルブルク（ロシア）、ベルリン（プロイセン）、ウィーン（オーストリア）、ロンドン（イギリス）であることが明らかになった。一見すると、二つの陣営が対立していた。ロシアとプロイセンという、活力にあふれた（そして比較的新しい）列強は拡張主義的な政策を掲げ、一方のオーストリアとイギリスは、それぞれ異なる理由から一定の勢力均衡を支持していたのである。この亀裂こそが、極めて不利な立場に置かれていたフランス外交団が窮地を脱する糸口となった。
結果として成立したウィーン体制は、オーストリア・イギリス路線を色濃く反映したものとなった。勢力均衡と旧秩序の維持という要求のためには、フランス革命が生んだ諸原理――とりわけ民族自決の理念――が犠牲にされた。勝者たちにとって、ナポレオンの失脚とは「革命の時代」に代わって「神聖同盟の時代」をもたらすものであった。彼らは諸国民の意思を顧みることなく、正統主義・王政復古・君主間の連帯という原則に基づいてヨーロッパを再編し、それを大国の利益にかなう形でのヨーロッパ均衡への配慮によって調整したのである。
舞踏会や狩猟、演奏会が連日催される華やかな社交の裏側で、各小委員会で作業を進めていた主要国の代表者たちが一堂に会したのは、わずかに1815年6月9日の一度きりだった。この日、彼らは参加国間で締結されたすべての条約を、単一の最終議定書として批准したのである。
新たなヨーロッパの均衡
1815年6月9日に調印されたウィーン会議の最終議定書は、フランスとヨーロッパ諸国との間に緩衝地帯となる国家群を配置した。1791年の国境へとほぼ縮小させられたフランスに対して、拡張を抑え込むべき領土や国家が設けられたのである。すなわち、旧ネーデルラント連邦共和国と旧オーストリア領ネーデルラント（ベルギー）からなるネーデルラント王国、4つのカントン（ジュネーブ、バーゼル、ヌーシャテル、ヴァレー）を加えて拡大し、大国による中立保障を受けたスイス連邦、そしてニースとサヴォワを含み、旧ジェノヴァ共和国の領土を併合して拡大されたサルデーニャ王国などである。
ロシアは東方へ大きく領土を広げた。フィンランドとベッサラビアを保持し、旧ワルシャワ公国の大部分を、ツァーリに従属する（理論上は自治を認められた）ポーランド王国のかたちで併合した。プロイセンはかつてのポーランド領の大半を手放し（ポズナンの一部のみを保持）、その見返りとしてスウェーデン領ポンメルン、ザクセン北部、ヴェストファーレン、ライン地方の大部分を獲得した。
オーストリアはベルギーを放棄する一方、イタリア方面（ロンバルディアとヴェネトを併合し「ロンバルド＝ヴェネト王国」を形成）とアドリア海方面（イルリアとダルマチアの併合ないし回復）へ領土を拡大し、さらにバイエルンからチロルとザルツブルクを取り戻した。ドイツは39の邦からなるドイツ連邦として再編された。バイエルン、ヴュルテンベルク、ザクセンの君主たちはナポレオンから与えられた王号を保持し、王国に昇格したハノーファーはその君主であるイギリス王のもとへ戻り、ハンブルク、ブレーメン、リューベック、フランクフルト・アム・マインは自由都市とされた。
オーストリアの影響力が圧倒的であったイタリアは、7つの国家（教皇領、ナポリ王国、トスカーナ公国、サルデーニャ王国、パルマ公国、モデナ公国など）に分裂したまま残された。スペインとポルトガルは正統な君主のもとへ復帰した。スウェーデンはキール条約で併合したノルウェーを保持し、その見返りとしてデンマーク王は、すでに領有していたシュレースヴィヒに加えてホルシュタインとラウエンブルク両公国を個人資産として受け取った。イギリスはフランスとオランダの植民地（ギアナ、トリニダード、トバゴ、セントルシア、モーリシャス、セイロン）および重要な海軍基地（ヘルゴランド島、マルタ、ケープタウン）を確保した。
このほかにも、ウィーン会議はいくつかの重要な決定を後世に残している。ライン川とマース川における航行の自由の原則の確立、奴隷貿易と奴隷制への非難、そしてユダヤ人の境遇改善に資する措置の勧告などである。
ウィーン会議の帰結
こうした自国にとってあまりに過酷な処遇を拒み、エルバ島（1814年5月4日から1815年2月26日まで「統治」していた）よりも遠い流刑地へ送られることを恐れたナポレオン1世は、最終議定書（1815年6月9日）の批准を見届けないうちから、百日天下（1815年3月20日～7月8日）においてウィーン会議の成果そのものに挑戦しようとした。しかし皇帝は6月18日のワーテルローの戦いで敗北し、7月15日にはロシュフォール近郊でベレロフォン号に乗船して降伏した。こうして確立されたウィーン体制は、ヨーロッパの武力均衡をもたらし、その本質的な部分は1919年6月28日のヴェルサイユ条約の調印まで、ほとんど揺るがされることはなかった。
ウィーン会議は「18世紀最後の会議」と評されることもある。そこでは諸国民の感情はまったく顧みられず、領土が分配された。ポーランド人はロシア、オーストリア、プロイセンの間で分割され、ベルギー人はオランダ王の支配下に置かれ、ロンバルディア＝ヴェネトの人々はオーストリア皇帝の統治下に入り、イタリアのその他の地域もブルボン家やハプスブルク家出身の反動的な君主たちに分配された。また、メッテルニヒが意図的に緩やかな結びつきにとどめたドイツ連邦の創設によって、ドイツ人たちの統一への願望も満たされることはなかった。
結局のところ、ウィーン条約は革命後の激動に終止符を打つ安定した大陸秩序の基礎を築いたように見えた。当時のほぼすべての列強から弾圧された自由主義思想は、カルボナリのような秘密結社を通じてひそかに表現されることを余儀なくされた。しかしそれらはわずか15年後の1830年には、ふたたび表舞台に戻ってくることになるのである。
さらに読む
- ジャック＝アラン・ド・セドゥイ『ウィーン会議――対仏包囲網のヨーロッパ 1812-1815』ペラン社、2003年
- ティエリー・ランツ『ウィーン会議』ペラン社、2013年
- グリェルモ・フェレーロ『ウィーン会議のタレーラン 1814-1815』ファロワ社、1993年