サヘル地域について言えば、フランス国内でバルカーヌ作戦の終了可能性が表明され、他の欧州諸国の部隊にも影響を及ぼしかねない今、同地域の軍事力を撤収させたり性急に再編したりすることは、地域的な混沌をもたらすと考えられている。領土の広大さ(西欧並みの面積)と脆弱な政治状況を考慮すれば、それはジハード主義勢力の侵入を容易にし、こうした部隊の代替として、あるいは支援として、ロシアや中国、さらにはイランやパキスタンの関与を招きかねない。
紛争が「ベトナム戦争」のように泥沼化したり、新たなアフガニスタンになったりすることは避けたいところだ。米国と同盟国の部隊は、当初2021年9月11日とされていた撤収日程が前倒しされ、8月中旬までに大統領令によって撤退した(情報機関と国防総省はこの決定を時期尚早と見なしていた)。これは、和平交渉の条件として米軍撤退を求めた前政権トランプ大統領とタリバンの合意に基づくものであった。
米国の敗北とアフガニスタンのタリバン化
こうして米軍は、NATO傘下の国際部隊(スペイン部隊を含む[1])とともに、イスラム過激派に対する宣戦布告から20年を経てアフガニスタンから撤退しつつある。しかし分析筋によれば、「無限の戦争」と呼ばれ米国内で不評だったこの戦争において、「国際テロリズムの拠点に変質しないほど強固な国家を築き、アフガン国民が平和に暮らせるようにする」という目的が達成されたのかどうかは定かではない。この脅威については、撤退決定が判明した時点で、国連が安全保障理事会への報告を通じてすでに警告していた。
最も悲観的な見方をする者たち、米軍関係者さえも、タリバンとの戦いでそれが現実になるとは信じていない。米軍の武装による圧力から解放されたタリバンは、和平交渉のプロセスよりも軍事的解決に関心を持っているからだ。そのため彼らは、内戦に戻ることさえ厭わず自らの路線へ回帰する用意がある。正規軍を持たないタリバンは、豊富な実戦経験を持つ民兵組織であり、対米戦争に敗れたことは一度もなかったと考えている。米正規軍は敗北したのだと。そして、勢力の進撃が続くなか、彼らは勝利を宣言している。タリバンは依然として大きな力を保ち、国土を支配下に置いている。あらゆる情報活動と航空支援が消滅したことで行動の自由度を増し、精巧な武器で装備した戦力を集中させて、広大な農村地帯を占拠し、イラン、タジキスタン、トルクメニスタン、パキスタンとの複数の国境検問所を奪取し、地区や州都を攻略してきた。
そしてわずか10日間でカブールに入城し(それ以前にも自爆攻撃が発生しており、最後のものは8月4日、無傷で逃れた国防大臣を標的としたものだった)、同市を制圧した。米情報機関の見立てでは、カブール陥落には2~3か月を要するはずだったという。
タリバンは国土を掌握し、ジハード主義者の温床となりうる立場にある。アルカーイダとの関係は続いており、新たなジハード主義拠点の構築によってテロリズムが再び台頭する可能性がある。外国軍が不在となり抵抗を受けないことを考えれば、なおさらである。
この不在ぶりは、隣国やトルコ、エーゲ海を越えて欧州へ逃れる大量の避難民の姿、さらに2021年7月4日には、タリバンとの武力衝突を避けて1,037人のアフガン国軍兵士がタジキスタンへ逃亡した事実にも表れている。米軍と同盟国の撤退を見て、自分たちが置き去りにされたと受け止め、士気は開戦前から極めて低かった。反撃を行った場合でも、戦力の貧弱さ、一部の拠点における水・食料・弾薬の不足のため、戦わずして降伏する部隊もあった。訓練を受け、装備を与えられた軍隊でありながら、家族を脅かし、政府とつながりがあると見なした民間人や捕虜となった兵士・警察官を殺害して恐怖を広めるタリバンへの恐れを拭い去ることはできなかった。さらに腐敗した指揮官たちは、同盟国からの経済支援を水増しするためにデータを偽装していたのである。
こうして国連の和平呼びかけにもかかわらず、ムジャヒディーンが自らの思想を堅持し続ける限り、政治的解決は不可能である。合意に至るためには、外国人部隊・顧問・教官らの全員撤退に加え、自国にシャーリア法を、その狂信的かつ残酷な厳格さのまま適用すること、特に女性への抑圧を求めている(すでに移民の惨禍を引き起こしている)。こうした思想は長い間、同意による平和へ導くために説得が試みられてきたが、西側からの要請(米国やEU諸国、スペインを含む)に応じて不寛容を改める見込みはない。
タリバン(イスラム神学校の学生たちの意)は1996年に権力を握り、2001年に米国とその同盟国によって打倒されたが、権力を分かち合うことなく、ジハード主義的な厳格さをもって国を統治することを今なお目指している。ただし、テロリズムを手段として用いるとはいえ、アルカーイダやイスラム国が掲げる「世界カリフ制」の理念には従っておらず、いくらかの支援を受けてはいるものの独自の路線を保っている。
狂信的なイデオロギーを終わらせることができなかった以上、米国もその同盟国もスペインも、ジハード主義――ここではタリバン――を打ち負かせなかったことの明白な例である。
これは予告されていた敗北だった。政治面では、20年をかけて十分に正当性と代表性を備えた政府を樹立できなかったこと(ガニ大統領が軍閥指導者やその勢力とともに国外へ逃亡したことで裏付けられた)、軍事面では、数と技術で圧倒的に優位に立ちながらも、2001年10月の侵攻の主目標であったタリバンを壊滅できなかったことが挙げられる。
つまり、イデオロギー戦線での敗北、そして一定の進展はあったものの構造面での敗北が、作戦・軍事面での敗北につながったのである。
これらの要素は、米軍撤退が残した空白に乗ったタリバンのとどまるところを知らない復活に、ペンタゴンを警戒させた。中国はタリバンとの協定を通じてこの空白を埋めようとしている。中国は国の開発参加のために和平に関心を持ち、新疆ウイグル自治区におけるイスラム主義・独立派組織「東トルキスタン・イスラム運動(ETIM)」によるテロ行動を防ごうとしているのだ。
明らかに起きるはずだったことが起きたということは、米情報機関の衝撃的な失態、あるいは予測される現実と取引可能な何らかの経済的利益の存在を意味する。同様に、これは国際社会にとっても敗北である。国際社会は大使館の閉鎖、自国民の退避、介入部隊を支援したアフガン人とその家族の避難以外には、具体的な行動を定義せず、状況を協議する会合と「国際的圧力」と称する言葉だけで対応しているだけだからだ。それはある意味、逃走である。最大の戦力である米国の撤退によって、一部の国々にとっては強制的な逃走となった。
さらに、米国が何を正当化しようとも、現地開発戦略に掲げられた目標、治安部隊・警察・アフガン国軍の創設は達成されず、アフガン政府とタリバンの交渉は膠着状態のまま放置された。
結局、米国はタリバンを打ち負かせなかっただけでなく、弱体化させることもできず、和平合意の締結にも進展をもたらせなかった。むしろタリバンは、合意のためにはまずすべての外国軍が自国から去らねばならないと主張している。タリバンのテロ攻撃や、彼らが否認するその他の「テロ事件」の増加を踏まえれば、この状況は、国内での乏しい成果しか挙げられなかった米国と同盟国を出発点へと引き戻している。
そしてこの環境のなかで、「タリバンと政府は互いにドーハ交渉の停滞を非難し合っている。米国はこの交渉を通じて、部隊撤退前に政治的解決に到達しようとしていた」。この撤退は、空っぽの軍事基地を残して弱体化したアフガン国軍を後に残し、生じた権力の空白という問題を解決できないまま去っていった。
教訓はあるのか?
こうした状況と予測を踏まえると、「アフガニスタンは帝国の墓場」という格言と、タリバンの言葉「お前たち(米国と同盟国)は時計を持っているが、我々には時間がある」――戦争に耐え抜く時間だ――が、まさに現実のものとなったように思われる。
同様に、条件がある程度類似しているサヘルの場合も、一部の分析筋によれば、「誰も勝利が何を意味するのか正確に定義できない戦争に(仏軍が)泥沼化する危険」があるという。それを回避するため、マクロン大統領は(G7やNATOを含む欧州および国際パートナーに相談することなく提示した)計画のもと、サヘルにおけるフランスの軍事プレゼンスの大幅な転換を図った。「国際的な(軍事)プレゼンスの欧州化と、地域諸国の部隊への責任強化」(別の形でのサヘルの軍事化)である。この計画により、バルカーヌ作戦は(被った消耗と、ジハード主義者との交渉に賛成だとされるマリとブルキナファソへの不信のため)、現在の形での終了へと向かい、今後数年かけて、フランス主導のもと各国の特殊作戦部隊で構成される合同部隊の活動に置き換えられることになった。この件は、6月14日にブリュッセルで開催される次回NATO首脳会談で提起された可能性がある。
いずれにせよ、アフガニスタンにイスラム首長国が樹立されることで支払われる代償を、我々は十分に認識しなければならない。それは世界カリフ制の地図の重要な部分を覆い、すべてのジハード主義者に影響を及ぼし、反西洋的な攻撃性を一層激化させるだろう。
[1] 5月13日、アフガニスタン駐留のスペイン軍最後の兵士が帰国した。これにより、スペイン軍史上最長となる海外任務が幕を閉じた。19年間で27,000人の将兵が同国を訪れ(最多時は2010年の1,549人)、この任務では79件の攻撃・武装事件が発生し、兵士100人、警察官2人、通訳2人が犠牲となった。スペインは同国西部の都市ヘラートと、近郊のカラエ・ナウの国家復興チームを担当し、そこに基地を設置していた。